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[財団見解] グリーンスチールの市場形成に真に貢献する基本方針改定を求める:マスバランス製品の脱炭素性能の明確化を(グリーン購入法基本方針改定案)
2024.12.6
[財団見解] グリーンスチールの市場形成に真に貢献する基本方針改定を求める:マスバランス製品の脱炭素性能の明確化を(グリーン購入法基本方針改定案)
2024.12.6
JERAによる相場操縦に対する電取委の業務改善勧告を受けて高橋 洋 法政大学 社会学部 教授
2024.12.5
[エネルギー全般] 電力(年次) 更新
2024.12.4
[インフォパック] 太陽光発電の動向:日本と世界の最新データ&トレンド
2024.12.3
[インフォパック] 米国におけるエンボディド カーボン削減対策
2024.11.29
水素社会推進法の課題:海外の化石燃料に依存しない水素政策への転換を石原 寿和 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.11.29
[コメント] 先進国としての日本の役割をしっかり果たせる次期NDCを:政府案「2035年60%削減目標」の実際は49%削減
2024.11.28
[ウェビナー・ドイツ編] 気候・経済・社会の安全保障を強化する:グリーンエネルギー転換の現在
2024.11.28
[ウェビナー・米国編] 気候・経済・社会の安全保障を強化する:グリーンエネルギー転換の現在
2024.11.28
日本のクリーンエネルギー政策と調達方法に望むことカモラ・キング 米国Clean Energy Buyers Association(CEBA)
2024.11.22
[募集] 自然エネルギー財団、スタッフ募集のお知らせ(3職種)
2024.11.20
世界の原子力産業動向レポート(WNISR)2024 日本発表イベント
2024.11.15
[ウェビナー・欧州編] 気候・経済・社会の安全保障を強化する:グリーンエネルギー転換の現在
2024.11.12
自然エネルギーと電化が脱炭素化の柱に:IEA World Energy Outlook 2024の主要ポイントロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.11.8
米国大統領選挙結果を受けての自然エネルギー財団声明
2024.11.7
もう一つのエネルギー基本計画:2030年再エネ82%を織込む豪州ロードマップ山家 公雄 エネルギー政策研究所長
2024.11.7
送配電部門の中立化の評価(2):欧州ITOモデルが目指す姿工藤 美香 自然エネルギー財団 主席研究員・弁護士
2024.11.1
送配電部門の中立化の評価(1):ITOモデルの導入を高橋 洋 法政大学 社会学部 教授
2024.11.1
脱炭素化の加速による欧州の競争力強化を提案したドラギレポート:基本政策分科会での誤読を解題する大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2024.10.29
[論考紹介] マリオ・ドラギによる競争力向上のための提言:脱炭素化、投資、産業政策、そして欧州のさらなる統合ドミエン・ヴァンゲネヒテン E3G クリーンエコノミープログラムリーダー
2024.10.25
RE100の次に「24/7カーボンフリー」へ:自然エネルギー中心に推進、原子力には放射性廃棄物の責任石田 雅也 自然エネルギー財団 研究局長
2024.10.23
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)更新
2024.10.16
[セミナー] 太陽光・風力発電の電力系統への統合
2024.10.10
[セミナー] エネルギー基本計画の論点:脱炭素への道を示せるのか
2024.10.3
原子力発電が世界全体で低迷、コスト競争で勝てないロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.9.27
太陽光発電の導入拡大へ、実行策と解決すべき課題
2024.9.27
RE-Users 2024年度 第1回オンラインセミナー:オンサイトPPA
2024.9.25
南オーストラリア州:蓄電所を活用した自然エネルギー主力電源化高橋 洋 法政大学 社会学部 教授
2024.9.25
米国の電力は2035年までに脱炭素へ:自然エネルギーの経済性と技術を生かす
2024.9.25
[インフォパック] エネルギー基本計画の論点
2024.9.19
消費者にとっての自然エネルギーの経済的効果木村 啓二 大阪産業大学 経済学部国際経済学科 准教授 / 自然エネルギー財団 特任研究員
2024.9.18
[インフォパック] 電力品質維持(周波数安定)に関するQ&A:風力・太陽光・蓄電池・HVDCによる周波数制御
2024.9.18
「慣性力」問題の誤解を解く:太陽光・風力・蓄電池は系統周波数の安定に貢献できる木村 誠一郎・斉藤 哲夫・高瀬 香絵 自然エネルギー財団
2024.9.18
9年で倍増する電力需要を再エネ・バッテリーで確保するテキサス州:全米随一の価格機能で電力需給は自律調整山家 公雄 エネルギー政策研究所長
2024.9.11
パナソニックグループ、全世界の工場を2030年までにCO2実質ゼロへ:太陽光と水素、蓄電池や風力も活用石田 雅也 自然エネルギー財団 研究局長
2024.9.10
屋根置き太陽光発電の拡大策:2035年に導入量5倍へ
2024.9.4
ペロブスカイト太陽電池に高まる期待:軽量化が進展、 窓・壁面一体型も
2024.9.4
電力小売り自由化の評価高橋 洋 法政大学 社会学部 教授
2024.8.21
エネルギー転換を支える電力システム改革に向けて:コラム連載を開始します工藤 美香 自然エネルギー財団 主席研究員・弁護士
2024.8.21
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)更新
2024.8.2
もっと自然エネルギーの話をしよう:原子力は電力の1割しか供給できないのだから大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2024.8.1
GXの原発新増設は現実的なのか?高橋 洋 法政大学 社会学部 教授
2024.8.1
続・日本の排出削減は「オントラック」なのか大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2024.7.26
日本の「ゼロエミッション火力」からの排出を考える:提示された水素・アンモニア低炭素基準では「対策済み」石炭火力にならず石原 寿和 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大久保 ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.7.26
太陽光発電の導入加速に向けた提言
2024.7.25
ドイツの電気料金と電力輸入に関する誤った情報を正確にロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.7.19
日本の排出削減は「オントラック」なのか大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2024.7.19
[電力需給・系統情報] 2024年4-6月データ追加
2024.7.17
[資源別] 太陽光、風力、バイオエネルギー、水力、地熱更新
2024.7.16
AIの普及は電力需給に影響を及ぼさない、自然エネルギー100%を実現できる期待も石田 雅也 自然エネルギー財団 研究局長
2024.7.12
「シリーズ:エネルギー基本計画の論点」を開始するにあたって大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2024.7.12
[特設ページ] エネルギー基本計画の論点
2024.7.12
[インフォパック] 洋上風力発電の動向:世界と日本における現状(第5版 改訂版)
2024.7.12
[インフォパック] コーポレートPPAの契約価格:構成要素とチェックポイント
2024.7.11
各国目標(自然エネルギー導入促進・GHG削減)
2024.7.9
グリーンスチールの市場形成にむけて:マスバランス方式活用の課題と条件
2024.7.9
[JCIメッセージ・216団体賛同] 自然エネルギーの大幅拡大、石炭火力フェーズアウトを求めるメッセージを政府に提出
2024.7.8
[再エネ特措法] 入札結果(太陽光)更新
2024.6.26
着床式洋上風力発電における地域経済分析
2024.6.25
[国際エネルギー] 世界の電力(年次)更新
2024.6.25
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)更新
2024.6.25
[シンポジウム] 脱炭素へのエネルギー転換シナリオを考える:エネルギー基本計画は何をめざすべきか
2024.6.21
脱炭素へのエネルギー転換シナリオ:2035年自然エネルギー電力80%を軸に
2024.6.19
エネルギーにおける新たな地政学トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2024.6.10
オーストラリアがクリーンエネルギー大国へ、石炭・LNG輸出国から移行ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.6.5
[コメント] 内閣府調査結果の公表に対するコメント
2024.6.3
国土が日本の9%のオランダ、太陽光発電の年間導入量が世界トップ10に塚本 悠平 自然エネルギー財団 研究員
2024.5.31
[電力需給・系統情報] 2024年3月データ追加
2024.5.29
[再エネ特措法] 四半期更新(認定容量・稼働容量・未稼働容量、買取実績)
2024.5.13
世界のエネルギー機関・団体等から自然エネルギー財団への連帯のメッセージ
2024.5.10
[エネルギー全般] 一次エネルギー更新
2024.4.18
[インフォパック] 洋上風力発電の動向:世界と日本における現状 (第5版)
2024.4.15
[インフォパック] コーポレートPPA:日本の最新動向 2024年版
2024.4.11
出力抑制が日本各地で増加、電力供給ルールとネガティブ・プライスが解決策ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.4.11
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)更新
2024.4.9
自然エネルギー財団と中国国家電網の関係について
2024.4.8
[電力需給・系統情報] 2024年2月データ追加
2024.4.4
電力調達ガイドブック 簡略版
2024.4.3
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2024.4.3
再エネタスクフォース会議資料等でのロゴ表示問題について
2024.3.26
[国際エネルギー] 世界全体・主要国(2023年第4四半期データ追加)、国別の電力(年次)更新
2024.3.22
みずほフィナンシャルグループ、全国200拠点に自然エネルギーの電力:2030年度にカーボンニュートラルへ石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2024.3.21
寄稿記事:日本が経済的に脱炭素化へ舵を切るために
2024.3.21
[セミナー] アジアパシフィックのエネルギー転換と日本の役割
2024.3.15
[国際シンポジウム] REvision2024:世界は自然エネルギー3倍化へ進む
2024.3.14
[再エネ特措法] 入札結果(太陽光)更新
2024.3.13
[電力需給・系統情報] 2024年1月データ追加
2024.3.12
インドネシアの電力部門の脱炭素化
2024.3.11
公正取引委員会による卸電力取引に関する実態調査高橋 洋 法政大学 社会学部 教授
2024.3.1
バイオエネルギーシンポジウム報告:今後の日本に重要な3つのポイント相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.2.19
[再エネ特措法] 四半期更新(認定容量・稼働容量・未稼働容量、買取実績)
2024.2.19
[電力需給・系統情報] 2023年12月データ追加
2024.2.7
RE-Users 2023年度 第3回オンラインセミナー:電力証書の最新動向
2024.2.7
[ウェビナー] 日本と南アジア、東南アジア電力部門の脱炭素化の道筋を考える
2024.1.30
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧更新(再エネ海域利用法に基づく公募(第3ラウンド)の情報を反映ほか)
2024.1.23
電力調達ガイドブック 第7版(2024年版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2024.1.18
ネットゼロに向けたバイオエネルギー:世界的議論を踏まえた日本における今後の展開
2024.1.18
[新春セミナー] 自然エネルギー3倍化の展望:COP28決定を受けて
2024.1.17
「自然エネルギーページ」リニューアル。太陽光、風力、バイオエネルギー、電力調達などのカテゴリーを追加
2024.1.16
「連携・共同ページ」リニューアル。RE-Users、JCIのカテゴリーを追加
2024.1.16
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2024.1.12
[電力需給・系統情報] 2023年11月データ追加
2024.1.10
[年頭コラム] 日本でも自然エネルギー3倍化への共同を大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2024.1.1
自然エネルギー財団 研究員、急募のお知らせ
2023.12.28
[国際エネルギー] 世界全体・主要国(2023年第3四半期データ追加)更新
2023.12.20
[コメント] 化石燃料からの脱却と自然エネルギー3倍化の実現を:COP28決定をどう受け止めるべきか
2023.12.18
[エネルギー全般] 一次エネルギー、電力(年次) 更新
2023.12.18
洋上風力導入を加速するセントラル方式の実現に向けて
2023.12.15
農林業バリューチェーンの脱炭素化に果たすバイオエネルギーの役割:GBEP Bioenergy Week 参加報告相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.12.15
バイオガスとグリーン水素の実用性:スコープ1削減の効果と課題
2023.12.14
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧更新(再エネ海域利用法に基づく公募(第2ラウンド)結果反映ほか)
2023.12.14
石油化学の脱炭素化への道筋:大量消費見直し・炭素循環・自然エネルギー
2023.12.12
[電力需給・系統情報] 2023年10月データ追加
2023.12.12
[再エネ特措法] 四半期更新(認定容量・稼働容量・未稼働容量、買取実績)
2023.12.12
[共同声明] 自然エネルギーでアジアの未来を開くための共同を:アジア・ゼロエミッション共同体(AZEC)首脳会合に向けて
2023.12.8
[再エネ特措法] 入札結果(太陽光)更新
2023.12.8
[中間コメント] 1.5℃の道筋へ、日本でも自然エネルギー3倍化を:COP28での自然エネルギー3倍化誓約を受けて
2023.12.6
[JCI提言・186団体が賛同] カーボンプライシング提言:2030年GHG排出削減目標と国際競争力強化の同時達成に向けて
2023.12.5
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)更新
2023.12.4
RE-Users 2023年度 第2回オンラインセミナー:太陽光発電の最新動向
2023.11.29
なぜ石炭火力アンモニア混焼への投資が1.5℃に整合しないのか高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアコーディネーター
2023.11.29
[分析レポート] 日本の洋上風力発電ポテンシャル:領海と排他的経済水域
2023.11.28
自然エネルギーと電力系統の脱炭素化に向けて
2023.11.28
小型モジュール炉(SMR)の夢は生き残るのか?トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2023.11.20
GHGプロトコル改定へ、注目のスコープ2の論点まとまる石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2023.11.15
浮体式洋上風力事業化の加速に向けた提言
2023.11.14
韓国のエネルギー政策:自然エネルギーの目標低く、原子力と火力に依存
2023.11.14
[電力需給・系統情報] 2023年9月データ追加
2023.11.8
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2023.11.8
中国における電力部門の低炭素化の動向:遂に自然エネルギー発電が火力発電を超えた王嘉陽 愛知学院大学 経済学部 講師 / 自然エネルギー財団 特任研究員
2023.11.6
[電力市場] 小売市場 更新
2023.10.26
EU-REDⅢ最終版におけるバイオエネルギーの取り扱い:森林バイオマスも含め引き続き再エネとして認められる相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.10.11
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2023(JCAS2023)
2023.10.6
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(促進区域・有望な区域等)更新
2023.10.5
[RE-Usersワークショップ] コーポレートPPA:米国の最新事例に学ぶ
2023.10.4
[電力需給・系統情報] 2023年8月データ追加
2023.10.3
[国際エネルギー] 世界全体・主要国(2023年第2四半期データ追加)更新
2023.9.22
RE-Users 2023年度 第1回オンラインセミナー:バーチャルPPA、検討から実践へ
2023.9.20
「気候変動ページ」リニューアル。日本と世界の動向、分野別の動向、発電技術・燃料などの動向を追加
2023.9.19
住宅への太陽光発電設置義務セミナー:東京都・川崎市の経験をどう活かすのか
2023.9.14
[再エネ特措法] 入札結果(太陽光)更新
2023.9.14
[解説] バイオマス炭素サイクルの気候中立性:森林バイオマスの「炭素負債」論争を理解する
2023.9.13
[見解] 洋上風力発電開発に関する国会議員の逮捕について
2023.9.8
[インフォパック] 洋上風力発電の動向:世界と日本における現状 (第4版 改訂版)
2023.9.6
自然エネルギーが東南アジアの未来を拓く
2023.9.5
[電力需給・系統情報] 2023年7月データ追加
2023.9.5
リサイクルされた炭素はどこへ行くのか?:カーボンリサイクルの限界と幻想古澤 康夫 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.8.31
[特別セミナー] 自然エネルギー100%のエネルギーシステムは実現できるか
2023.8.31
JR西日本、新幹線を太陽光発電の電力で運行:2027年度に使用率10%へ石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2023.8.25
2030年までに自然エネルギー容量を3倍に:COP28に向けた世界の自然エネルギー団体連合の呼びかけに賛同
2023.8.25
[再エネ特措法] 年次・四半期更新(認定容量・稼働容量・未稼働容量、買取実績)
2023.8.21
[トレンド] 自然エネルギーを活かし、出力抑制を抑える計画を(電力需給・系統情報データにみる 2023年6月)
2023.8.8
[電力需給・系統情報] 2023年6月データ追加
2023.8.8
[Webinar] 2035年60%削減の衝撃:日本のエネルギー政策は変われるのか
2023.8.3
コーポレートPPA実践ガイドブック(2023年版):追加性のある電力の調達手段
2023.7.27
[再エネ特措法] 入札結果(太陽光)更新
2023.7.24
ベトナム木質ペレット大手のFSC偽装:迫られるFiT制度の対応相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.7.24
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2023.7.21
ドイツに見る原子力発電フェーズアウトの効果:自然エネルギー、蓄電池、水素を加速ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.7.20
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(環境影響評価実施エリア)更新
2023.7.19
[翻訳協力] 世界の鉄鋼産業の脱炭素化に関する15の知見
2023.7.12
世界の鉄鋼業、2040年脱炭素化に向けて:変革への15の洞察と日本の選択
2023.7.12
「浮体式産業戦略検討会」における自然エネルギー財団の提言
2023.7.11
[電力需給・系統情報] 2023年5月データ追加
2023.7.7
[JCI]「気候変動イニシアティブ」5周年:到達点と今後の展開
2023.7.6
企業の気候変動情報開示の新国際基準発表:バリューチェーン全体の排出量開示・オフセットを含む目標はオフセット前も開示が明記高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアコーディネーター
2023.7.3
[ポジションペーパー] 脱炭素への道が見えない「改定水素基本戦略」
2023.6.29
[国際エネルギー] 世界の電力(年次)更新
2023.6.27
自然エネルギー財団の評議員に小林武史氏、理事に諸富徹氏が就任
2023.6.23
[資源別] 太陽光更新(国内太陽電池モジュールの販売価格推移ほか)
2023.6.22
[国際エネルギー] 世界全体・主要国(2023年第1四半期データ追加)更新
2023.6.22
日本の洋上風力ポテンシャルを解き放つ:海域利用のあり方と人材育成を中心に
2023.6.20
石井菜穂子氏が自然エネルギー財団評議員に就任
2023.6.16
RE-Usersサミット2023:脱炭素に効果的な自然エネルギーの調達
2023.6.14
[電力需給・系統情報] 2023年4月データ追加
2023.6.9
[電力市場] 小売市場 更新
2023.6.8
[RE-Users] 自然エネルギーの電力利用に関する課題と提言:脱炭素に取り組む企業の声
2023.6.7
[Webinar] 洋上風力開発エリア&送電線マップ(β版)の使い方
2023.6.7
[洋上風力・送電線マップ] マニュアル・開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)更新
2023.6.6
東急不動産、すべての保有ビルに自然エネルギーの電力:2023年にRE100達成へ石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2023.5.31
[資源別] 太陽光、風力、バイオエネルギー、水力、地熱更新
2023.5.31
[再エネ特措法] 四半期更新(認定容量・稼働容量・未稼働容量、買取実績)
2023.5.23
環境省REPOS:市町村別の木質バイオマス賦存量を初公開相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.5.22
[特設ページ] 脱炭素の日本へ:2030年・2035年・2050年のエネルギーミックスの姿
2023.5.19
[統計を読む] 化石燃料価格の高騰のなかで電力需給はどう変わったか木村 啓二 大阪産業大学 経済学部国際経済学科 准教授 / 自然エネルギー財団 特任研究員
2023.5.19
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧更新(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)
2023.5.19
自然エネルギーの電力に関する“俗説” RE100 (日本語訳は自然エネルギー財団)
2023.5.12
[ポジションペーパー] 炭素クレジットの新たな役割と求められるインテグリティ高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアコーディネーター
2023.5.12
[電力需給・系統情報] 2023年3月データ追加
2023.5.2
[エネルギー全般] 一次エネルギー更新
2023.4.28
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2023.4.28
ドイツと欧州各国の電力輸出入の状況大林 ミカ 自然エネルギー財団 事業局長 / 一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2023.4.25
[電力市場] JEPX前日スポット市場、ベースロード市場、先物市場 更新
2023.4.24
[コメント] 自然エネルギーの導入を飛躍的に加速し、2035年温室効果ガス60%削減の実現を:G7気候・エネルギー・環境大臣会合共同声明を踏まえて
2023.4.18
[電力市場] 小売市場 更新
2023.4.17
[追加公開] 洋上風力発電開発エリア&送電線マップ(β版):国内の開発案件・漁業権・港湾情報などに加え、全国送電線情報
2023.4.13
自然エネルギーと北海道・日本の未来:G7札幌気候・エネルギー・環境大臣会合に向けて
2023.4.13
真の電力システム改革の最後のチャンス:カルテル、情報漏洩・不正閲覧を受けて高橋 洋 法政大学 社会学部 教授
2023.4.12
[JCIメッセージ・303団体が賛同] 再生可能エネルギーとカーボンプライシングで二つの危機を打開する
2023.4.12
2035年エネルギーミックスへの提案(第1版):自然エネルギーによる電力脱炭素化を目指して
2023.4.11
2050:自然エネルギーによる脱炭素化のための送電網のあり方
2023.4.7
北海道新聞に洋上風力の意見広告を掲載しました
2023.4.7
[電力需給・系統情報] 2023年2月データ追加
2023.4.7
日本政府が伝えない、欧州の原子力発電の現実ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.4.4
日本経済新聞に洋上風力の意見広告を掲載しました
2023.4.4
洋上風力発電を、ニッポンも。
2023.4.4
坂本龍一さんのご逝去に際し弔意を表します
2023.4.3
再エネ賦課金が大幅に低下、買取価格の低減と卸電力価格の高騰で石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2023.3.28
米国が2035年に電力を100%脱炭素へ、自然エネルギーに注力ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.3.28
自然エネルギー財団 高瀬香絵 シニアコーディネーター、SBTiの技術諮問グループメンバーに就任
2023.3.28
[再エネ特措法] 入札結果(太陽光)更新
2023.3.23
[国際エネルギー] 世界全体・主要国(2022年第4四半期データ追加)、国別の電力(年次)更新
2023.3.22
2022年の欧州の経験に学ぶトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2023.3.16
[国際シンポジウム] REvision2023:エネルギー危機を自然エネルギーが克服する
2023.3.8
[電力需給・系統情報] 2023年1月データ追加
2023.3.3
高瀬香絵氏をシニアコーディネーターに、加藤茂夫氏を上級顧問に迎える
2023.3.1
エネルギーロスが大きく、カーボンニュートラルに寄与しない合成メタン石原 寿和 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.3.1
蓄電池が自然エネルギーを推進:太陽光や風力の電力を有効活用
2023.2.28
[再エネ特措法] 四半期更新(認定容量・稼働容量・未稼働容量、買取実績)
2023.2.28
[資源別] バイオエネルギー更新(固体バイオエネルギー燃料の消費量の推移)
2023.2.28
[インフォパック] 日本の原子力発電:政策の妥当性を検証
2023.2.17
[コメント] GX基本方針およびGX推進法案の閣議決定にあたって
2023.2.14
RE-Users 2022年度 第3回オンラインセミナー:電力証書の現状と今後の方向性
2023.2.9
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)を更新
2023.2.6
[電力需給・系統情報] 2022年12月データ追加
2023.2.2
[洋上風力・送電線マップ] 開発状況一覧(洋上風力開発エリア、環境影響評価実施エリア)を更新
2023.2.1
電力調達ガイドブック 第6版(2023年版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2023.1.30
輸入に頼らないエネルギー供給への産業革命トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2023.1.30
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2023.1.23
国際送電がエネルギー危機を救うロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.1.19
[電力需給・系統情報] 2022年11月データ追加
2023.1.5
[年頭コラム] 国を誤るエネルギー政策に終止符を大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2023.1.1
[コメント] GX基本方針は二つの危機への日本の対応を誤る:なぜ原子力に固執し、化石燃料への依存を続けるのか
2022.12.27
[国際エネルギー] 世界全体・主要国(2022年第3四半期データ追加)
2022.12.20
洋上風力、新しい公募占用指針案の課題:先が見える公募手続の必要性工藤 美香 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.12.19
NTTドコモ、2030年度にカーボンニュートラルへ:基地局や通信ビルに太陽光発電の電力石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.12.16
[資源別] 各電源の発電電力量更新
2022.12.13
[エネルギー全般] 一次エネルギー、電力(年次)、熱(熱供給量推移、太陽熱利用機器の年間導入量の推移) 更新
2022.12.6
[電力市場] JEPX前日スポット市場、ベースロード市場、先物市場 更新
2022.12.6
[電力需給・系統情報] 2022年10月データ追加
2022.12.2
電力カルテルは電力システム改革に真っ向から反する高橋 洋 都留文科大学
2022.12.2
[再エネ特措法] 入札結果(太陽光、風力)追加・更新
2022.12.2
スタッフ募集のお知らせ(研究員、リサーチスタッフ、連携コーディネーター)
2022.11.30
[ワークショップ] 洋上風力拡大に向けた規制改革加速の必要性
2022.11.30
[電力市場] 小売市場 更新
2022.11.24
RE-Usersワークショップ:RE100技術要件の改定ポイント
2022.11.24
[再エネ特措法] 四半期(認定容量、稼働容量、未稼働容量 / 買取実績) 更新
2022.11.22
日本におけるグリーンスチールへの道:脱炭素製鉄への転換をめざして
2022.11.18
エネルギー危機を踏まえた電力システム改革の提言
2022.11.2
[電力需給・系統情報] 2022年9月データ追加
2022.11.2
自然エネルギーの電力は新設か運転開始15年以内に:RE100が技術要件を改定石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)/ RE100 Technical Advisory Group メンバー
2022.10.26
[資源別] 太陽光、風力、バイオエネルギー、水力、地熱更新
2022.10.21
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2022.10.21
「洋上風力発電開発エリア&送電線マップ(β版)」を公開
2022.10.20
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2022(JCAS2022)
2022.10.14
RE-Users 2022年度 第2回オンラインセミナー:バーチャルPPAの期待と課題
2022.10.12
[研究協力・セクター別スタディ] 日欧の洋上風力発電市場における規格、技術基準および適合性評価:現在の実施状況とベストプラクティス
2022.10.11
日本における洋上風力発電導入の社会経済分析
2022.10.11
自然エネルギー財団、欧州委員会の洋上風力の調査研究に協力
2022.10.11
エネルギー危機の中で自然エネルギーが増加、火力と原子力は減少ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.10.6
[電力需給・系統情報] 2022年8月データ追加
2022.10.4
欧州議会REDⅢを可決:再エネとしての森林バイオマスは現状比率を維持へ相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.9.28
[国際エネルギー] 世界全体・主要国(2022年第2四半期データ追加)
2022.9.26
エネルギー危機に対する欧州の選択高橋 洋 都留文科大学 教授
2022.9.13
日本の水素戦略の再検討:「水素社会」の幻想を超えて
2022.9.9
コロナ危機から燃料価格危機へ:フランスとドイツの電力供給を比較するトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.9.8
自然エネルギー大量導入を実現する電力システムと市場:デンマークと日本の経験から
2022.9.6
[電力需給・系統情報] 2022年7月データ追加
2022.9.2
[インフォパック] コーポレートPPA:日本の最新動向
2022.8.31
フランスの原子力発電:100%国有化の理由と課題ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.8.23
村田製作所、2030年度に自然エネルギーの電力50%へ:太陽光発電を最大限に、蓄電池も活用石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.8.12
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2022.8.12
[再エネ特措法] 年次・四半期(認定容量、稼働容量、未稼働容量 / 買取実績) 更新
2022.8.12
[電力市場] JEPX前日スポット市場、ベースロード市場、先物市場 更新
2022.8.9
[インフォパック] 洋上風力発電の動向:世界と日本における現状(第3版)
2022.8.5
[電力市場] 小売市場 更新
2022.8.2
[電力需給・系統情報] 2022年6月データ追加
2022.8.2
ドイツ 自然エネルギー拡大加速に向け法律一式を採決:過去数十年で最大規模一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2022.8.2
地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(奈良市)
2022.7.29
RE-Usersオンラインカンファレンス:バーチャルPPAと非化石証書
2022.7.6
電力の需給ひっ迫は複数の手段で対応、原子力は解決策にならない石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.7.6
[国際エネルギー] 世界の電力(年次)更新
2022.7.6
[JCI]「気候変動イニシアティブ」4周年:到達点と今後の展開
2022.7.6
エネルギー安全保障の現実:自然エネルギーが危機を克服する
2022.7.5
[電力需給・系統情報] 2022年5月データ追加
2022.7.4
EUの野心的な自然エネルギー目標は、日本に警鐘を鳴らしているデイブ・ジョーンズ エンバー グローバル・プログラム・リード
2022.6.24
追加性が自然エネルギーの選択基準に、RE100も採用へ石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.6.24
[国際エネルギー] 世界全体・主要国更新(2022年第1四半期データ追加)
2022.6.23
2032年までにドイツ国土の2%を陸上風力発電に充てる「陸上風力法」閣議決定一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2022.6.22
世界をリードするカリフォルニアの建築脱炭素政策:太陽光発電+蓄電池設置義務の進展西田 裕子 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動)
2022.6.22
エネルギー危機と自然エネルギーの役割:トーマス・コーベリエル理事長講演(2022/6/14、東京)
2022.6.22
[資源別] 太陽光更新
2022.6.21
日本における洋上風力拡大加速に向けた提言:公正で透明な競争環境作りのために
2022.6.15
エネルギー危機と自然エネルギーの役割
2022.6.14
ドイツ ベルリンにおける太陽光発電設備の設置義務化に関する政策と条例一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2022.6.10
[インフォパック] 東京都が提案する「住宅メーカーへの太陽光発電の設置義務化」を考える
2022.6.9
[電力需給・系統情報] 2022年4月データ追加
2022.6.9
地域・漁業と洋上風力の共生に向けた提言
2022.6.7
[JCIメッセージ・285団体が賛同] いまこそ再生可能エネルギーの導入加速を:エネルギー危機の中でも気候変動対策の...
2022.6.3
RE-Users 2022年度 第1回オンラインセミナー:環境負荷や地域貢献を考慮した電力調達
2022.5.25
[再エネ特措法] 四半期 更新
2022.5.19
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2022.5.19
[エネルギー全般] 一次エネルギー(自然エネルギーの一次エネルギー供給の推移)更新
2022.5.19
第一生命保険、2023年度までに自然エネルギー100%:追加性のある電力をPPAで拡大石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.5.18
[インフォパック] ドイツ 建築物の省エネと自然エネルギー利用のための施策と法整備:日本の建築部門の脱炭素化に向けた示唆
2022.5.17
住宅・建築物脱炭素化の最前線:欧米の専門家に聞く既存建物のエネルギー削減対策
2022.5.17
[電力需給・系統情報] 2022年3月データ追加
2022.5.13
[JCI連続ウェビナー第2回] エネルギー危機と気候変動対策:クリーンエネルギー戦略に求められるものは何か
2022.5.13
電力証書が自然エネルギーを増やす:日本と海外で隔たる制度
2022.4.25
ウクライナ侵攻によるエネルギー危機に対する提言
2022.4.18
CCS火力発電政策の隘路とリスク
2022.4.14
[資源別] 太陽光、風力、バイオエネルギー、地熱の国別累積導入量更新
2022.4.14
ウクライナ危機で建築部門のエネルギー効率化対策を強化するドイツ一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2022.4.13
欧州のエネルギー危機、自然エネルギーが電気料金の軽減にロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.4.13
[公募] 100%自然エネルギーによる電力供給を見据える送電網構築に関する研究
2022.4.8
[電力需給・系統情報] 2022年2月データ追加
2022.4.5
[JCI連続ウェビナー第1回] 脱炭素実現へカーボンプライシングはどうあるべきか
2022.3.25
[国際エネルギー] 世界全体・主要国 更新(2021年第4四半期データ追加)
2022.3.24
ロシアのエネルギー供給が欧州と日本の電気料金に与える影響トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.3.23
日本の陸上風力発電の技術動向とコストに関する分析
2022.3.22
ドイツは2035年以降自然エネルギーほぼ100%実現へ:「再生可能エネルギー法(EEG2023)」改正案を読み解く一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2022.3.18
[国際エネルギー] 国別の電力(年次)更新
2022.3.18
エネルギー安全保障のための脱炭素:再エネの主力化の加速を高橋 洋 都留文科大学 教授
2022.3.8
今こそ化石燃料と原子力からの脱却を大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2022.3.7
[電力需給・系統情報] 2022年1月データ追加
2022.3.7
[国際シンポジウム] REvision2022:自然エネルギー転換を加速する
2022.3.2
[電力需給・系統情報] 2021年12月データ追加
2022.2.7
[電力市場] 小売市場 更新
2022.2.4
RE-Usersサミット2022:追加性のある自然エネルギーの電力を増やす
2022.2.3
[電力市場] JEPX前日スポット市場、 ベースロード市場、電力先物市場 更新
2022.2.2
[再エネ特措法] 四半期 更新
2022.2.2
原子力発電の新設をフランスが計画、技術とコストに難題を抱えるロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.1.28
ドイツにおけるエネルギー・気候政策と法整備:政権交代前後の最新動向
2022.1.25
世界の原子力産業動向と日本への示唆:WNISR 2021年版 発表イベント
2022.1.19
[RE-Users地域連携プロジェクト] 山形から展開するRE100企業(山形)
2022.1.13
電力調達ガイドブック 第5版(2022年版): 自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2022.1.12
[電力需給・系統情報] 2021年11月データ追加
2022.1.11
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2022.1.11
スターバックス、環境配慮型のグリーンな店舗へ:地域に貢献する電力を選んで使う石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.1.5
[年頭コラム] 2022年、自然エネルギー拡大を更に加速し、産業の脱炭素化へ向かう年に大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2022.1.1
[国際エネルギー] 世界全体・主要国 更新(2021年第3四半期データ追加)
2021.12.21
[統計を読む] 2020年度エネルギー需給実績からみる日本のエネルギー構造の変化と今後の課題木村 啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.12.20
[インフォパック] 鉄鋼業の脱炭素化に向けて:欧州の最新動向に学ぶ
2021.12.14
[参考和訳] 岐路に立つ世界の鉄鋼:世界の鉄鋼セクターが2020年代にカーボンニュートラル技術に投資すべき理由
2021.12.14
[RE-Users] 2021年度 第3回オンラインセミナー:フィードインプレミアム
2021.12.8
[電力需給・系統情報] 2021年10月データ追加
2021.12.7
中国が2030年のCO2排出ピークアウトに向けて行動方針を発表王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.12.7
[Webinar] 米国における自然エネルギーと脱炭素の未来:世界最大の経済大国が、どのようにエネルギー転換を実現するか
2021.12.7
ドイツ新政権の連立協定にみるエネルギー政策・気候変動対策方針 一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2021.12.6
第22回自然エネルギー協議会総会における情報提供
2021.12.3
ドイツの脱炭素戦略:自然エネルギー拡大と脱石炭・脱原発にむけた政策と法整備
2021.12.1
[エネルギー全般] 電力(年次)更新
2021.11.30
[エネルギー全般] 一次エネルギー更新
2021.11.30
[シンポジウム] 脱炭素の日本への新たな出発:COP26を受けて、エネルギー転換をいかに加速するか
2021.11.26
日本のコーポレートPPA:契約形態、コスト、先進事例
2021.11.9
[再エネ特措法] 四半期 更新
2021.11.5
[電力需給・系統情報] 2021年9月データ追加
2021.11.4
[電力市場] 小売市場 更新
2021.11.4
[声明] 2030年までのCO2半減を可能にする政策の導入を:COP26を前に日本政府によびかける
2021.10.27
[統計を読む] 2021年度第一四半期、ついに自然エネルギーが石炭火力を超えた木村 啓二 自然エネルギー財団 上級研究員 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.10.25
自然エネルギー財団、COP26に向けた世界の風力発電政策提言に賛同
2021.10.19
[統計を読む] 固体バイオマス燃料の消費量相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.10.18
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2021.10.14
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2021(JCAS2021)
2021.10.13
[資源別] バイオエネルギー 更新(固体バイオエネルギー燃料の消費量)
2021.10.11
[RE-Users] 2021年度 第2回オンラインセミナー:非化石証書
2021.10.6
[電力需給・系統情報] 2021年8月データ追加
2021.10.4
この手段で省エネ目標が達成できるのか?:需要側各部門の削減目標と施策の分析と評価西田 裕子 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動)
2021.10.1
CCSへの過剰な依存が日本のエネルギー政策を歪める大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2021.9.30
自然エネルギー財団 石田 雅也 シニアマネージャー、RE100技術諮問グループメンバーに就任
2021.9.28
電力需要と原子力からみるエネルギー基本計画案大島 堅一 龍谷大学政策学部 教授
2021.9.24
第6次エネルギー基本計画(案)の評価点と問題点高橋 洋 都留文科大学 教授
2021.9.22
企業が抱く不安、政府による自然エネルギー導入量とコストの見通し石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.9.21
[国際エネルギー] 世界全体・主要国 更新(2021年第2四半期データ追加)
2021.9.17
2050年脱炭素化への道筋を描かないエネルギー基本計画案大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2021.9.16
[特設ページ] 「エネルギー基本計画改正案」を問う:脱炭素への道筋は示されているのか
2021.9.16
[RE-Users地域連携プロジェクト] ゼロカーボン北海道研究会 発会式記念セミナー(北海道)
2021.9.16
日本の太陽光発電のコスト構造分析2021
2021.9.8
[統計を読む] 日本のバイオエネルギーの発電量相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.9.8
[資源別] バイオエネルギー 更新、日本のバイオエネルギー発電量 追加
2021.9.8
[電力需給・系統情報] 2021年7月データ追加
2021.9.7
[電力市場] JEPX前日スポット市場、ベースロード市場、先物市場、小売市場 更新
2021.8.25
[声明] 自然エネルギー財団設立10周年にあたって
2021.8.25
セブン&アイ・ホールディングス、太陽光発電の電力を全国の店舗に:自然エネルギー100%へ省エネも徹底石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.8.18
[エネルギー全般] 熱 更新
2021.8.18
[再エネ特措法] 年次 更新
2021.8.16
気候変動対策が争点となるドイツ連邦議会選挙一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2021.8.11
中国のグリーン水素発展戦略、2060年カーボンニュートラルへ動き出す王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.8.11
[Webinar] 2030年持続可能なエネルギーミックスはどうあるべきか:政府案の徹底検証
2021.8.5
[電力需給・系統情報] 2021年6月データ追加
2021.8.4
EU Fit for 55:森林バイオエネルギーの持続可能性基準を強化相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.8.3
[Webinar] 自然エネルギー100%時代の電力システム:電力コストと供給の安定性はどうなるのか
2021.7.30
[RE-Users] 2021年度 第1回オンラインセミナー:コーポレートPPA
2021.7.28
[資源別] 風力 更新
2021.7.28
[再エネ特措法] 四半期 更新
2021.7.28
[コメント] エネルギー基本計画素案(2030年電源構成案)について
2021.7.21
[国際エネルギー] 世界全体と主要国の発電量と電源構成(2021年第1四半期)更新
2021.7.16
[国際エネルギー] 年次(世界の電力)更新
2021.7.12
[Webinar] 日本のエネルギー政策は脱炭素を実現できるのか
2021.7.9
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2021.7.6
[JCI]「気候変動イニシアティブ」3周年:到達点と今後の展開
2021.7.6
[統計を読む] 太陽光発電、日本市場は安定するもコスト低下が進む木村 啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.7.5
[電力需給・系統情報] 2021年5月データ追加
2021.7.2
自然エネルギー2030年度目標に10年早く近接ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.7.2
[資源別] 太陽光・風力・中小水力 更新
2021.6.22
[インフォパック] 洋上風力発電に関する世界の動向(第2版)
2021.6.17
自然エネルギー財団の米国における公益事業 (Public Charity) 認定について
2021.6.16
[コメント] 経済産業省は、なぜ自然エネルギー電力を5~6割にとどめようとするのか
2021.6.10
第21回自然エネルギー協議会総会における情報提供
2021.6.9
非化石証書の抜本的な見直しを、電力の環境価値を適正に評価する制度へ石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.6.9
[電力需給・系統情報] 2021年4月データ追加
2021.6.2
小型モジュール式原子炉は、たいていが悪策だ マイケル・バーナード TFIE Strategy チーフストラテジスト/ distnc technologies 共同設立者 / Agora Energy Technologies 戦略アドバイザー、ボード・オブザーバー
2021.5.28
2020年の世界の発電量、自然エネルギーと化石燃料・原子力で対照的ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.5.21
[再エネ特措法] 四半期 更新
2021.5.19
ドイツの気候保護法、若者たちの訴えで温室効果ガス排出削減目標見直しの法改正へ一柳 絵美 自然エネルギー財団 特別研究員
2021.5.18
[電力需給・系統情報] 2021年3月データ追加
2021.5.6
[コメント] 2030年削減目標の実現へ、エネルギー政策の抜本的な転換を
2021.4.27
[エネルギー全般] 一次エネルギー更新
2021.4.27
[資源別] 太陽光、風力、バイオエネルギー、地熱の国別累積導入量を更新
2021.4.23
[国際エネルギー] 世界全体と主要国の発電電力量と電源構成(第1-4四半期)更新
2021.4.22
[JCIメッセージ] パリ協定を実現する野心的な2030年目標を日本でも
2021.4.19
再エネ賦課金の疑問に答える木村 啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.4.16
[電力需給・系統情報] 2021年2月データ追加
2021.4.5
原発事故から10年に思う井田 徹治 共同通信社 編集委員
2021.4.5
[エネルギー全般] 電力(四半期)更新
2021.4.2
[電力市場] JPEX前日スポット市場、先物市場、小売市場 更新
2021.4.2
[国際エネルギー] 国別の電力(年次)更新
2021.3.31
[JCIウェビナー] NDC:2050年ゼロを実現する2030年の排出削減目標とは
2021.3.31
2020年初の快挙:米国の電力供給、自然エネルギーが石炭と原子力を上回るトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2021.3.29
ドイツの電力市場・電気料金に関する情報公開一柳 絵美 自然エネルギー財団 特別研究員
2021.3.29
ヒューリック、2025年までに自然エネルギー100%へ:非FIT太陽光発電所を自社で開発・利用石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.3.25
[特設ページ] 脱炭素の日本へ:2030年・2050年のエネルギーミックスの姿
2021.3.18
エネルギー転換によって国際関係が変わる高橋 洋 都留文科大学 教授
2021.3.11
日本の重大なエネルギー選択エイモリー・B・ロビンス ロッキーマウンテン研究所共同創立者・名誉会長/スタンフォード大学土木・環境工学非常勤教授/自然エネルギー財団理事
2021.3.10
衰退する原子力の展望トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / フレドリック・ルンドベリ 原子力ジャーナリスト
2021.3.10
[国際シンポジウム] REvision2021:3.11から10年ー新しいエネルギーの未来を目指す
2021.3.10
Renewable Pathways:脱炭素の日本への自然エネルギー100%戦略
2021.3.9
日本の気候中立への自然エネルギーによる経路:2050年までにエネルギーシステムにおける排出ゼロの達成を目指す
2021.3.9
自然と調和するエネルギー利用:日本でも地熱の活用をステファン・ラウルス・ステファンソン 元駐日アイスランド大使
2021.3.8
福島原発事故から我々は学んでいるか?鈴木 達治郎 長崎大学 核兵器廃絶研究センター 副センター長・教授
2021.3.8
地域の自立を自然エネルギーで佐藤 彌右衛門 会津電力株式会社 代表取締役会長 / 会津エナジー株式会社 代表取締役社長
2021.3.5
[分析レポート] 昨今の電力取引価格高騰についての考察:2016年度~2020年度における12月と1月の電力需給状況斉藤 哲夫 自然エネルギー財団 特任研究員
2021.3.5
[電力需給・系統情報]2021年1月データ追加
2021.3.3
福島原発事故10年:日本の原子力・エネルギー政策をどうするか大島 堅一 龍谷大学政策学部 教授
2021.2.26
3.11から10年:日本のエネルギー政策は変わったか大林 ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2021.2.26
[特設ページ] 福島第一原子力発電所事故から10年とこれから
2021.2.26
「やっかいな問題」として森林バイオエネルギー問題を捉える:JRCレポートを読み解く相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.2.22
世界の革新的な脱炭素政策:ハワイ州ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.2.19
2030年における電力需給バランスとコストの検証
2021.2.10
中国の電力システム改革:自然エネルギーの拡大を促す
2021.2.9
[電力需給・系統情報]2020年12月データ追加
2021.2.3
RE-Usersサミット2021:企業の自然エネルギー利用計画、 脱炭素へ加速
2021.2.3
[エネルギー全般]電力(年次・四半期)、一次エネルギー更新
2021.1.21
卸電力価格の高騰を防止する策を早急に、自由化の進展を止めてはならない石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.1.20
[JCIメッセージ発表] 2030年度の再生可能エネルギー電力目標を40~50%に
2021.1.18
欧州各国・米国諸州の2030年自然エネルギー電力導入目標
2021.1.15
電力調達ガイドブック 第4版(2021年版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2021.1.13
[電力需給・系統情報]2020年11月データ追加
2021.1.7
[電力市場]小売市場更新
2021.1.7
[年頭コラム] 脱炭素の日本へ自然エネルギー100%の道を大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2021.1.1
[電力市場]JEPX前日スポット市場、ベースロード市場、先物市場更新
2020.12.25
100%自然エネルギーの未来は実現できる。2050年脱炭素に向けて熟議を尽くせ。大林 ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2020.12.23
[国際エネルギー] 世界全体と主要国の発電電力量と電源構成(第1-3四半期)更新
2020.12.23
[Webinar] 2030年エネルギーミックスはどうあるべきか:2050年実質排出ゼロを展望して
2020.12.18
[エネルギー全般] 一次エネルギー、電力(年次)、熱、 [再エネ特措法] 四半期を更新
2020.12.9
[RE-Users地域連携プロジェクト] 拡大する再エネ需要:脱炭素社会を支える企業の取組とは(名古屋)
2020.12.9
洋上風力が日本のエネルギーを支える :大量導入に向けた制度・インフラ・産業
2020.12.8
[電力需給・系統情報]2020年10月データ追加
2020.12.8
脱炭素で先頭を走る欧州:2050年ゼロエミッションの戦略と技術
2020.12.4
世界の革新的な脱炭素政策:オーストラリアロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.12.2
[研究レポート] 風力発電と太陽光発電の出力特性と両者の出力相関:両者合計の系統連系容量は送電設備容量の1.5倍可能斉藤哲夫 自然エネルギー財団 特任研究員
2020.11.27
J. フロント リテイリング、300年続く百貨店を自然エネルギー100%に:サステナブルな店舗へ顧客とテナントを誘導石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.11.24
[JCI] メンバー企業CEOが河野規制改革担当大臣と意見交換
2020.11.18
非化石証書の販売量が急増、電源不明の再エネ電力とCO2フリー電力に注意石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.11.18
テレワーク推進およびオフィス移転について:2020年12月1日より
2020.11.16
[RE-Users] 2020年度第3回オンラインセミナー:環境価値とトラッキングシステム
2020.11.10
[コメント] バイデン候補の勝利について:脱炭素社会の実現へ、日本のエネルギー転換の加速を
2020.11.9
[電力需給・系統情報]2020年9月データ追加
2020.11.9
[円卓会議] 自然エネルギーの普及と市場統合のあり方
2020.10.30
エネルギー基本計画の改定への期待高橋 洋 都留文科大学 教授
2020.10.28
東南アジアの国際送電網について市村 将太 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.10.27
[コメント] 日本政府の2050年カーボンニュートラル宣言について:2030年までの45%削減こそが必要
2020.10.26
[RE-Users地域連携プロジェクト] 脱炭素社会を生きぬく再生可能エネルギー活用セミナー(北海道)
2020.10.23
[エネルギー全般]電力(四半期)を更新
2020.10.15
[電力市場]JEPX前日スポット市場、ベースロード市場、先物市場、小売市場 を追加
2020.10.15
中国、風力発電・太陽光発電のコスト低下でFiT卒業へ王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.10.15
[電力需給・系統情報]2020年8月データ、需給チャート数値表示機能追加
2020.10.15
[コメント] エネルギー基本計画の見直し開始にあたって
2020.10.13
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2020(JCAS2020)
2020.10.13
コーポレートPPA 実践ガイドブック:企業が結ぶ自然エネルギーの電力購入契約
2020.9.30
[国際エネルギー] 世界全体と主要国(第1-2四半期)、[資源別] 地熱を更新
2020.9.30
自然エネルギーの比率が2020年1-6月で23%に上昇、2030年度の目標に到達トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.9.25
2020年上半期、世界の電力統計:消費の低迷にともなう化石燃料消費の減少と自然エネルギーの拡大トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.9.25
世界の革新的な脱炭素政策:インドロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.9.18
[RE-Users] 2020年度第2回オンラインセミナー:日本版コネクト&マネージの現状と今後
2020.9.9
[電力需給・系統情報] 2020年7月データ追加
2020.9.7
[JCI] オンライン・プラットフォーム「Platform for Redesign 2020」にメッセージが 掲載
2020.9.3
[資源別]、[再エネ特措法(年次・四半期)]を更新
2020.8.24
大規模発電は最も安全か?:ポーランドのブラックアウト危機によせてボー・ノーマーク EIT InnoEnergy Scandinavia 産業戦略エグゼクティブ / 自然エネルギー財団 上級政策アドバイザー
2020.8.21
木質バイオエネルギーの利用戦略に必要な3つの視点:資源エネルギー庁と林野庁の共同研究会の発足にあたって相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.8.20
[RE-Users] 賛同企業・団体|提言 気候変動に取り組む企業が求める3つの戦略と9つの施策
2020.8.19
世界の革新的な脱炭素政策:米国カリフォルニア州ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.8.17
2030年エネルギーミックスへの提案(第1版):自然エネルギーを基盤とする日本へ
2020.8.6
[電力需給・系統情報] 2020年6月データ追加
2020.8.6
Appleの2030年カーボンニュートラルの波及効果:環境負荷の小さい自然エネルギーで脱炭素石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.7.30
[エネルギー全般] 電力(四半期)を更新
2020.7.30
新型コロナウイルス:バイオエネルギーセクターへの影響と将来の見通しバラドゥワジ・クマムル、クリスチャン・ラコス 世界バイオエネルギー協会(WBA)
2020.7.28
[JCI ウェビナー] 石炭火力を考える
2020.7.28
グリーン・リカバリーとグリーン・ニューディール:その財源および気候正義との関係明日香 壽川 東北大学 東北アジア研究センター 教授(兼)環境科学研究科 環境科学政策論 教授
2020.7.28
[お知らせ] 新型コロナウイルス対策(テレワーク実施中)
2020.7.22
九州エリアにおける太陽光・風力発電の出力抑制に関する分析結果と出力抑制電力量率の低減策(2020年版)斉藤 哲夫 自然エネルギー財団 特任研究員
2020.7.22
[RE-Users] 2020年度第1回オンラインセミナー:非化石証書の最新動向と活用方法
2020.7.15
[インフォパック] 縮小する日本の原子力発電:存在価値を問われる9つの課題
2020.7.14
日本の洋上風力発電の現状について市村 将太 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.7.13
石田 雅也 シニアマネージャー、RE100 リーダーシップ・アワード 2020 審査員就任
2020.7.13
[ポジションペーパー] 木質バイオエネルギーの持続可能性について:温室効果ガス削減に資する持続可能性確保の制度化
2020.7.10
[コメント] 石炭火力輸出の完全な中止と自然エネルギー支援への転換を:政府のエネルギー輸出戦略見直しについてのコメント
2020.7.9
三菱地所、高層ビル群に自然エネルギーの電力:東京駅の周辺エリアから脱炭素を推進石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.7.8
[電力需給・系統情報] 2020年5月データ追加
2020.7.7
[JCI]「気候変動イニシアティブ」2周年:到達点と今後の展開
2020.7.6
[コメント] 石炭火力の完全なフェーズアウトを:経済産業省の方針では2030年に3000万kWの石炭火力を利用
2020.7.3
日本の脱原子力・脱炭素は進捗しているトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.7.3
[RE-Users] 賛同企業・団体募集|自然エネルギー拡大に向けた提言
2020.7.1
[インフォパック] 石炭火力輸出の中止と自然エネルギー支援への転換が必要な4つの理由
2020.6.25
[オンライン開催] 電力需給・連系線潮流情報 チャート&マップの使い方
2020.6.23
中国の電力消費量は1-3月に6.5%減少、火力が減って風力と太陽光が増える王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.6.12
[JCI] 小泉環境大臣と「グリーン・リカバリー」に関する意見交換会を開催しました
2020.6.12
自然エネルギーで地域振興:発電事業から新たな産業を創出
2020.6.12
電力需給・連系線潮流情報を公開:チャート・マップ形式で可視化
2020.6.9
石油:ネガバレルの復讐エイモリー・B・ロビンス ロッキーマウンテン研究所 共同設立者・チーフサイエンティスト・名誉会長
2020.6.9
コロナ危機から都市の再創造へ坂本 龍一 音楽家、一般社団法人モア・トゥリーズ 代表、東北ユースオーケストラ代表、自然エネルギー財団 評議員
2020.6.4
コロナウイルス後の新しい社会を目指す:ニューヨーク州知事クオモさんの提唱するグリーン・ニューディール村上 憲郎 村上憲郎事務所 代表取締役、大阪市立大学大学院 教授、ハイパーネット社会研究所 理事長、自然エネルギー財団 アドバイザー
2020.6.3
COVID-19収束後を見据えた中国の「新型インフラ」中心の経済対策に環境負荷削減効果はあるのかジョリット・ゴーセンズ、フランク・ヨッツォ オーストラリア国立大学(ANU)
2020.6.2
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の太陽光発電世界市場への影響貝塚 泉 株式会社資源総合システム 調査事業部 部長 上席研究員
2020.6.1
[寄稿] 今こそ21世紀のエネルギーシステムを構築するときだパトリシア・エスピノーサ 国連気候変動枠組み条約(UNFCCC)事務局長 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関(IRENA)事務局長
2020.5.29
石油時代を脱却し、歴史に新たなページをアヒム・シュタイナー 国際連合開発計画(UNDP)総裁 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関(IRENA)事務局長
2020.5.27
[オンライン開催] 自然エネルギーのさらなる導入拡大に向けた電力システム改革を
2020.5.26
出されていた警告国谷 裕子 キャスター・自然エネルギー財団 理事
2020.5.25
[緊急レポート] 災禍のたびに高まる自然エネルギーの必要性:今こそ「日本版グリーンニューディール」へ
2020.5.20
コロナ禍に際しての一考察デヴィッド・スズキ ブリティッシュコロンビア大学 名誉教授 / デヴィッド・スズキ財団 共同設立者 / 自然エネルギー財団 理事
2020.5.20
キリングループ、バイオ・水力・太陽光・風力を組み合わせ:2050年に自然エネルギー100%を目指す石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.5.14
電力システム改革に対する提言:自然エネルギーのさらなる導入拡大に向けて
2020.5.14
[JCIメッセージ発表] コロナ危機を克服し、気候危機に挑む「緑の回復」へ
2020.5.13
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の日本の太陽光発電産業への影響大東 威司 株式会社資源総合システム イノベーション推進部長 上席研究員
2020.5.13
風力発電事業に対する新型コロナウィルス感染症の影響は?中村 成人 日本風力発電協会 専務理事
2020.5.11
コロナ危機をきっかけに世界中で持続不可能なエネルギーが淘汰されているトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2020.5.11
[特設ページ] コロナ危機を強靱かつ持続可能な経済確立の機会に
2020.5.8
コロナ危機と気候危機:試される日本の戦略的対応能力末吉 竹二郎 自然エネルギー財団 代表理事 副理事長
2020.5.8
自然エネルギー財団、世界の風力産業の提言に賛同
2020.5.6
IRENA Coalition for Action(行動に向けた連合)が声明を発表
2020.4.28
100%自然エネルギー目標は世界の大きな潮流に!ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.4.27
フランスとスウェーデン:風力発電が原子力発電を追放するトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.4.24
[インフォパック] アジアで進む脱石炭火力の動き
2020.4.21
エネルギー全般:電力(四半期)を更新
2020.4.21
2019年中国電力部門の低炭素化の動向:自然エネルギー発電設備容量は全体の4割まで拡大王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.4.15
電気料金の上昇:再エネ賦課金が原因か木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.4.13
[JCIコメント発表] 日本政府のNDC提出に対する末吉竹二郎JCI代表のコメント:削減目標の早急な引き上げを
2020.3.30
国際エネルギー、国別の電力を更新
2020.3.27
[研究報告] ロシア長期気候変動対策のための重点的課題:パリ協定批准を受けて
2020.3.27
【開催中止】[RE-Users地域連携プロジェクト] 拡大する再エネ需要:脱炭素社会を支える企業の取組とは(名古屋)
2020.3.12
[寄稿] 電気代下げるには:送電網、公的に運営を(朝日新聞・私の視点)トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2020.3.11
2019年世界の電力セクターの動向:自然エネルギーがついに成長の主役にトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.3.10
[オンライン開催] REvision - Webinar
2020.3.4
【開催延期】[国際シンポジウム] REvision2020:自然エネルギーが脱炭素社会を実現する
2020.3.4
再エネ特措法(四半期)、(年次・入札結果)更新
2020.2.28
風力と太陽光のハイブリッド発電で収益安定:福岡県・北九州市で進むエネルギー拠点化構想石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー
2020.2.27
[インフォパック] 洋上風力発電に関する世界の動向(初版)
2020.2.25
東急、鉄道からホテルまで2050年にCO2ゼロ:自然エネルギー100%で電車を走らせる石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.2.18
[RE-Users地域連携プロジェクト] 山形RE100シンポジウム(山形)
2020.2.13
[インフォパック] 日本の石炭火力輸出政策5つの誤謬
2020.2.12
中国におけるエネルギー構造転換と自然エネルギーの拡大
2020.2.12
[RE-Users地域連携プロジェクト] 企業価値を高める自然エネルギーの利用拡大(鹿児島)
2020.2.8
[JCIメッセ―ジ発表] 2030年削減目標(NDC)強化を求める
2020.2.4
[RE-Users] 提言 気候変動に取り組む企業が求める3つの戦略と9つの施策:自然エネルギーの電力を利用しやすい国に
2020.1.31
RE-Usersサミット2020:世界中の企業が実践、今すぐ自然エネルギーを
2020.1.31
電力システム改革と自然エネルギー拡大
2020.1.27
エネルギー全般:電力(四半期)を更新
2020.1.21
自然エネルギーの利用で企業の競争力に差がつく、コストではなくて先行投資石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー
2020.1.17
積水ハウス、2040年までに自然エネルギー100%:ゼロエネルギー住宅の余剰電力を購入石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.1.16
自然エネルギーの新たな拡大の10年が始まるトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2020.1.10
電力調達ガイドブック(第3版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2020.1.9
[年頭コラム] 2020年、気候危機を回避する展望をひらく年へ大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2020.1.1
[翻訳協力] IRENA報告書:再生可能エネルギーの視点からみた水素
2019.12.25
東南アジアにおけるエネルギー転換:石炭から自然エネルギーへ
2019.12.19
[COP25サイドイベント] Accelerating energy transitions and raising ambition based on decreasing costs of renewables
2019.12.13
[COP25サイドイベント] 日本の非政府アクターから世界に向けて発信
2019.12.10
[RE-Users地域連携プロジェクト] 自然エネルギー活用セミナー:気候変動時代を生き抜くために(宮城)
2019.12.5
ユニリーバ、世界5大陸で自然エネルギー100%を達成:サステナブルなブランドが高成長に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.12.3
[RE-Users地域連携プロジェクト] 自然エネルギーによる電気の地産地消の推進をテーマに (福岡・みやま市)
2019.11.27
10年間が成し遂げた大きな変化トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.11.27
[国際シンポジウム] 連系するエネルギーシステムと自然エネルギー拡大
2019.11.26
一次エネルギー、電力(年次・四半期)、再エネ特措法(四半期)更新
2019.11.25
[九州大学共催シンポジウム] 自然エネルギーが支える未来へ向けた電力システムの転換(福岡)
2019.11.25
リコー、主力製品を自然エネルギーで組立生産:脱炭素を推進すればビジネスを拡大できる石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.11.19
シェールガスと自然エネルギーがもたらす米国のエネルギー革命:米国IVLPに参加して木村誠一郎 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.11.13
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2019(JCAS2019)
2019.10.31
東南アジアにおける日本の電力ビジネスの転換を:石炭火力から自然エネルギーへロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.10.28
[KIREC Seoul 2019 サイドイベント] アジアの自然エネルギー政策の展望
2019.10.22
自然エネルギーはアジア太平洋地域における最も確かな持続可能な発展への道ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / クリスティアン・ピゴ リサーチコラボレーター
2019.10.21
RE-Usersの第6回情報交換会を開催、自然エネルギーの利用拡大に向けた最新動向を提供
2019.10.17
[RE-Users地域連携プロジェクト] 企業価値を高める自然エネルギーの利用拡大(大阪)
2019.10.16
地域型木質バイオエネルギー発電に関するFiT制度見直しの提言
2019.10.9
エネルギー全般、資源別、再エネ特措法、電力市場を更新
2019.10.8
石炭火力発電投資の事業リスク分析:エネルギー転換期における座礁資産リスクの顕在化
2019.10.3
4300頭の乳牛の糞尿をバイオガス発電と熱に:北海道・鹿追町でマンゴーやチョウザメも商品化石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー
2019.10.3
マサチューセッツ州の新政策「SMART」:さらなる自然エネルギー拡大に向けて工藤美香 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.10.1
統計トップページを新設。カテゴリーを整理しました
2019.9.30
再エネ特措法(年次)を更新
2019.9.30
[セミナー] 脱炭素への国際的な道のり:建築による都市の気候変動対策
2019.9.27
城南信用金庫、日本の企業で初めてRE100を達成:非FITの電力とJ-クレジットを活用石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.9.26
日本の電力消費と発電の状況は、2010年度以降著しく向上ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.9.25
国際エネルギー、国別の電力を更新
2019.9.19
[JCI] ニューヨーク気候イベントで日本の企業・自治体の取組みを発信
2019.9.17
2019年上半期の一部主要国のエネルギー動向は、明るい見通しトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.9.10
[公募] 日本の自然エネルギーによる脱炭素戦略
2019.9.3
固定価格買取制度をどう見直すか?:何よりも先に系統制約の解消を高橋洋 都留文科大学 教授
2019.8.29
バイオマス燃料の持続可能性:東南アジア調査を踏まえ、パーム系燃料を中心に相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.8.16
世界中の企業が自然エネルギーへ:先進事例に見る、導入効果・調達方法・課題解決
2019.8.8
富士フイルムホールディングス、電力と蒸気を自然エネルギー由来100%に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.8.7
2019 FUTURE CONSENSUS DIALOGUE ※7/31-8/1(2日間)
2019.7.31
アジア国際送電網研究会 第3次報告書
2019.7.31
[JCI] 第1回メンバー交流ワークショップ「先進事例から得る気候変動対策のヒント」を開催
2019.7.26
[共同声明] Fridays For Future 気候危機に対する日本の若者の運動支持:グローバル気候マーチに向けて
2019.7.25
地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(富山市)
2019.7.24
日本の太陽光発電の発電コスト:現状と将来推計
2019.7.23
再エネ特措法改正に対する提言
2019.7.17
九州エリアにおける太陽光・風力発電の出力抑制に関する分析結果:出力抑制電力量率はさらに低減できる(2019年版)斉藤哲夫 自然エネルギー財団 特任研究員
2019.7.16
RE-Usersの第5回情報交換会を開催、自然エネルギーの利用拡大に向けた課題をテーマに
2019.7.11
[JCI]「気候変動イニシアティブ」1周年:到達点と今後の展開
2019.7.5
「非FIT非化石証書」の期待と課題、2020年度から自然エネルギーの電力調達手段に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.7.3
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について (公表)
2019.6.28
[コメント] CO2排出ゼロの日本へのエネルギー戦略を示せ
2019.6.27
[寄稿] トーマス・コーベリエル理事長 Global Briefing Report
2019.6.26
自噴する110℃の温泉で地熱バイナリー発電:岐阜県の奥飛騨温泉郷に新たな収益もたらす石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.6.21
F20レポート:G20インフラ投資と気候目標および2030アジェンダの調和
2019.6.13
[F20 ハイレベルフォーラム] 持続可能な脱炭素経済に向けて: 公正な移行のための投資の流れをつくる
2019.6.13
[ワークショップ] 2050年に向けた慈善事業財団の役割
2019.6.12
国際エネルギー、世界の電力を更新
2019.6.12
地域の企業・自治体の自然エネルギー調達を促進:「RE-Users地域連携プロジェクト」を全国展開
2019.6.10
G20に向け「サステナブルファイナンスに関する東京ダイアログ」を開催
2019.6.3
Google、自然エネルギーの電力購入量が世界最大:すべての時間帯で100%達成を目指す石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.5.22
[JCI] 政府の長期戦略に対するメッセージを発表
2019.5.16
電力(四半期統計)を更新
2019.5.13
[日本語訳] 米国のエネルギー転換は止まらない:グリーン・ニューディールの経済効果
2019.5.10
自然エネルギーの出力抑制:大きな改善の余地があるロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2019.4.26
花王、自然エネルギー100%の工場を世界各地に:太陽光発電の自家消費も相次いで開始石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.4.26
ゴールデンウィーク中の休業日程
2019.4.15
RE-Usersの第4回情報交換会を開催、企業が取り組む自然エネルギーの新たな電力調達手段をテーマに
2019.4.15
自然エネルギー発電の産業発展への投資トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2019.4.15
脱炭素社会へのエネルギー戦略の提案:2050年CO2排出ゼロの日本へ
2019.4.4
国際エネルギー、国別の電力を更新
2019.3.27
丸井グループ、地球環境と共存するグリーンビジネス拡大:証書に頼らず自然エネルギーの電力を100%使う石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.3.22
スタッフ募集のお知らせ(事務局渉外担当)
2019.3.18
ダムに5万枚の太陽光パネルを浮かべて発電:千葉県・市原市に日本最大の水上メガソーラー石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.3.15
[ワークショップ] 日本における洋上風力拡大に向けて
2019.3.8
[国際シンポジウム] REvision2019:自然エネルギー革命
2019.3.6
[翻訳協力] 新たな世界:エネルギー変容の地政学
2019.3.5
日本の風力発電に追い風を:環境影響評価制度の改正について工藤美香 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.2.28
Apple、全世界で自然エネルギー100%達成:20社超のサプライヤーもApple向けに対応石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.2.20
[シンポジウム] 2050年の日本社会を展望した産業・エネルギー・電力:脱炭素化社会に向けて
2019.2.6
バイオエネルギー持続可能性の確保はこれからが本番:平成30年度調達価格算定委員会の議論を受けて相川高信 上級研究員 自然エネルギー財団
2019.2.1
RE-Usersサミット2019:世界に広がる自然エネルギーユーザー企業
2019.2.1
競争力を失う原子力発電:世界各国で自然エネルギーが優位に
2019.1.23
[日本語訳] 拡大し続けるエネルギー効率化資源
2019.1.22
電力(四半期統計)を更新
2019.1.17
電力調達ガイドブック(第2版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2019.1.10
[提言] 持続可能な太陽光発電拡大のために
2019.1.7
[年頭コラム] 2019年、脱炭素化へエネルギー転換を加速する年に大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2019.1.1
富士通、本業のICTを駆使して2050年にCO2ゼロ:欧州を皮切りに自然エネルギーの電力を拡大中石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.12.20
自然エネルギー財団、F20に参加:G20の国々の財団が気候変動問題に立ち上がる
2018.12.20
2018年度 年末年始休業期間のご案内
2018.12.19
非化石証書が条件付きでRE100に認定、国際的な基準へ課題は残る石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.12.19
[国際シンポジウム] 2030年自然エネルギー主力電源化へ向けて:大量導入と電力系統の安定性・柔軟性
2018.12.17
[研究レポート] 2030年日本における変動型自然エネルギーの 大量導入と電力システムの安定性分析
2018.12.14
[提言] 脱炭素化へ世界をリードする長期削減戦略を
2018.12.11
一次エネルギー、電力(年次)、熱を更新
2018.12.10
[COP24 サイドイベント] 都市とコミュニティの脱炭素化:エネルギーの分散化とエネルギー転換
2018.12.5
RE-Usersの第3回情報交換会を開催、 自然エネルギーの電力に求める要件をテーマに
2018.12.4
イケア グループ、自然エネルギー100%を2020年に達成:太陽光・風力発電を世界29カ国で導入石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.11.29
自然エネルギー財団と韓国エネルギー経済研究所(KEEI)がMOUを締結
2018.11.29
ドイツ木質バイオマス専門会議報告:熱電併給と調整力が将来のポイント相川高信 上級研究員 自然エネルギー財団
2018.11.22
日量3万トンの湧水を小水力発電に生かす:群馬県・東吾妻町が民間委託で事業リスク回避石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.11.13
スタッフ募集(広報)
2018.10.31
ソニー、2040年までに全世界で自然エネルギー100%:日本国内は拠点間で太陽光発電の電力融通も石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.10.29
続・北海道ブラックアウトについて考える:教訓を活かせるか?高橋洋 都留文科大学 教授
2018.10.22
[国際シンポジウム] 系統運用と自然エネルギーの大量導入
2018.10.16
[JCI]「気候変動アクション日本サミット宣言」を発表
2018.10.12
IEA Bioenergyワークショップ報告:アジアにおける持続可能なバイオエネルギー利用相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.12
[JCI] 気候変動アクション日本サミット(JCAS2018)
2018.10.12
供給力を増す自然エネルギー:多数の電力エリアで一時需要の七割超え 2018年度第1四半期エリア需給データより木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.5
[グリーン・ビルディング シンポジウム] 脱炭素化に向かう建築・住宅:エネルギー効率化と自然エネルギーのシナジー
2018.10.5
[提言] 非化石証書の改善策:自然エネルギーを推進する企業が利用しやすく
2018.10.3
日本の金融業界、石炭火力発電所新規融資の方針を明確化へ大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.2
大型風車11基を高原の牧草地に:岩手県・一戸町に公営で日本最大の風力発電所石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.10.2
電力(年次)、資源別、電力市場を更新
2018.9.27
自然エネルギー100%の電力メニュー、環境負荷や追加性の確認を石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.9.26
国際エネルギーを更新(世界、国別の電力データを追加)
2018.9.19
RE-Usersの第2回情報交換会を開催、自然エネルギーの発電コストをテーマに
2018.9.19
ロシアにおける自然エネルギー活用の展望尾松亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.9.12
北海道地震における全域停電に見る、集中型電力システムの脆弱性高橋洋 都留文科大学 教授
2018.9.7
[国際ワークショップ] Future Perspective of Bioenergy Development in Asia
2018.9.6
世界の自然エネルギーは入札制へ、2017年の落札規模は5000万kW超える
2018.9.3
研究員(気候変動担当)募集
2018.8.21
電力の四半期統計を更新
2018.8.21
大和ハウス、2040年までに売電から自家消費へ切り替え:国内最大の太陽光発電設備をグループで保有石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.8.21
バイオマス発電に間伐材とリンゴの剪定枝:青森県・平川市で80人以上の雇用を生み出す石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.8.7
スタッフ募集(広報)
2018.8.7
イオン、2050年までに自然エネルギー100%へ:国内・海外2万カ所以上の拠点で脱炭素を推進石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.7.30
地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(札幌市)
2018.7.27
ドイツ、脱石炭へ委員会設立:温室効果ガス削減に本腰一柳絵美 自然エネルギー財団 特別研究員
2018.7.24
[講習会] 変動型自然エネルギーの導入拡大に向けたモデル分析
2018.7.24
「アジア国際送電網研究会 第2次報告書」発表シンポジウム:日本における国際送電網の実現をめざして
2018.7.23
太陽光で発電しながら日陰でキクラゲ生産:宮城県の農地2カ所をメガソーラーで再生石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.7.23
国内の石炭火力新増設計画に見直しの動き:背景に電力需要低下と自然エネルギーの増加大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.7.18
[インフォパック] 石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本
2018.7.10
自然エネルギー最前線 in U.S.:米国の電力市場に革新的な変化
2018.7.4
EUの新2030年目標は自然エネルギーで最終エネルギー消費の32%を供給するトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.7.4
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2018.6.30
国内バイオエネルギーの活用に向けて:世界の最良の取組と日本の実践から学ぼうトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2018.6.28
EV普及の動向と展望:気候変動対策の観点から
2018.6.27
アスクル、2030年にグループ全体で100%達成へ:全国9カ所の物流センターから導入開始石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.6.25
小水力発電が村民の力で54年ぶりに復活:奈良県・東吉野村で105メートルの落差を生かす石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.6.21
RE-Usersの第1回情報交換会を開催、RE100と非化石証書をテーマに
2018.6.20
石炭火力から撤退するイギリス、5年間で供給量が6分の1に縮小
2018.6.20
[コメント] 日本でも脱炭素化への自然エネルギーの道の選択を:石炭と原発への固執は日本の未来を危うくする
2018.6.15
アジア国際送電網研究会 第2次報告書
2018.6.14
洋上風力発電の新設、2017年に全世界で400万kW突破
2018.6.14
自然エネルギー発電コスト低減への制度的課題:改正FIT法に焦点をあてて
2018.6.11
[協力レポート] REN21 自然エネルギー世界白書2018
2018.6.8
研究員紹介ページを追加
2018.6.5
パリ協定に基づく日本の石炭火力フェーズアウト:政策決定者と投資家への示唆
2018.5.29
石炭火力発電のフェーズアウトを考えるシンポジウム:パリ協定が変えるエネルギー投資
2018.5.29
[開催報告] メディア懇談会「エネルギー基本計画に異議あり!」
2018.5.15
[提言] 自然エネルギーを真に主力電源化する基本計画へ:石炭と原発への固執を捨て、脱炭素化への確かな選択を
2018.5.15
国際エネルギーを更新(日本を追加)
2018.5.11
地熱発電が被災した温泉地に活力もたらす:福島県・土湯温泉で排熱をエビの養殖にも石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.5.7
スタッフ募集(研究員・調査サポートスタッフ)
2018.4.26
迷走する2050年の脱炭素戦略、原子力と石炭火力で未来は描けない石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.4.19
「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク(RE-Users)」開設
2018.4.17
[提言] 日本のバイオエネルギー戦略の再構築:バイオエネルギー固有の役割発揮に向けて
2018.4.13
固定価格買取制度・電力(四半期)を更新
2018.4.12
風力と太陽光が世界の主要国で拡大、2017年の増加量の半分以上を占める
2018.4.10
農地を活用して風力発電所を建設:佐賀県・唐津市の官民連携プロジェクト北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.4.10
国際エネルギーを更新
2018.4.3
新規の石炭火力発電が大幅に減少、特に中国とインドで顕著
2018.3.30
企業が契約した自然エネルギーの電力、世界全体で2017年に過去最高
2018.3.26
食品廃棄物を発酵させてバイオガス発電:静岡県・牧之原市で1100世帯分の電力石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.26
原子力を推進したい経済産業省、必要性を訴えるも説得力を欠く石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.23
非化石証書の自然エネルギー価値、CDPが認定、RE100は手続きへ石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.19
自然エネルギーの大量導入と火力・原子力の削減は両立する
2018.3.16
世界の自然エネルギーと原子力:2017年の動向トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2018.3.9
[企業セミナー] 自然エネルギーが企業の競争力を高める
2018.3.9
[国際ワークショップ] 大量導入時代の自然エネルギー:Getting Power from Wind and Sun
2018.3.8
[国際シンポジウム] REvision2018:自然エネルギー大量導入が世界を変える
2018.3.7
ドイツは電力の輸出国だ:原子力主体のフランスにも供給一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2018.3.2
国際エネルギーを更新
2018.3.2
駐車場500台分の上部空間にメガソーラー:茨城県・阿見町の商業施設で全量自家消費北風 亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.2.23
石炭火力のめでたくない新記録:刻々と迫る気候変動の危機に今すぐ対応をロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2018.2.23
中国の年間発電量の26%が自然エネルギーに
2018.2.15
国際エネルギー統計ページを新設
2018.2.9
石炭火力と原子力は世界全体で伸びない予測
2018.2.5
[提言] 脱炭素社会を実現するエネルギー政策への転換を(エネルギー基本計画・長期低排出発展戦略)
2018.1.30
世界の自然エネルギー発電コスト:陸上風力は6セント/kWhに低下
2018.1.23
電力調達ガイドブック:自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2018.1.19
低すぎる日本の自然エネルギー導入目標
2018.1.17
ドイツの電力消費:自然エネルギーの比率が2017年に36%へ上昇
2018.1.11
浮体式の洋上風力発電で日本初の商用運転:長崎県・五島市で漁業との共生を目指す石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.1.11
電力の四半期統計を更新
2018.1.11
[年頭コラム] 脱炭素をめざす世界の流れに日本からの参加を大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2018.1.4
[コメント] バイオエネルギー発電に関するFiT制度へのコメント:燃料の持続可能性確保と適切な発電技術へ
2017.12.25
「日本でクラブシェーナウ、つくりませんか」シェーナウ電力が創立20年田口理穂 在独ジャーナリスト
2017.12.19
「脱原発は国民の総意」教育も一役田口理穂 在独ジャーナリスト
2017.12.19
太陽光・風力のハイブリッド発電所:愛知県・渥美半島の臨海工業地帯に展開北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.12.18
2017年度 年末年始休業期間
2017.12.13
トーマス・コーベリエル理事長、スウェーデン政府「気候変動委員会」委員就任
2017.12.12
米国における自然エネルギーの発展は続くトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2017.12.8
フランスが目指す脱炭素化の道:自然エネルギー拡大とエネルギー効率化ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2017.12.7
非化石証書の取引が2018年5月に始まる:自然エネルギーの電力を増やす手段になるか石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.11.30
[系統技術講習会] 変動型自然エネルギー大量導入と系統運用 ※11/27-28(2日間)
2017.11.27
一次エネルギー、熱を更新
2017.11.22
フランスで始まった原子力発電の衰退ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2017.11.17
電力の四半期統計を更新
2017.11.14
自然エネルギーよりも原子力を推進? 経済産業省が開始した国民向けの情報発信石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.11.10
[COP23サイドイベント] 北東アジア地域におけるエネルギー転換と低炭素化に向けた取り組み
2017.11.7
ソウルで国際会議「アジア国際送電網:北東アジアで実現するために」開催
2017.11.2
[国際会議] アジア国際送電網 :北東アジアで実現するために(韓国・ソウル)
2017.10.30
[国際シンポジウム] 100%自然エネルギーのビジョンを考える :REN21の「世界自然エネルギー未来白書」…
2017.10.27
[セミナー] 自然エネルギーが企業価値を高める
2017.10.25
大林ミカ事業局長、国際太陽エネルギー学会(ISES)グローバル・リーダーシップ賞 受賞
2017.10.19
米国で進む自然エネルギー電力の購入:IT産業を先頭に製造業や流通業に拡大石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.10.17
明治時代の水路を再生して小水力発電:岐阜県・中津川市で地域連携のモデルに石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.10.10
電力会社に迫る変革の波:欧州が先行する新時代の戦略
2017.10.6
バイオマス混焼:石炭火力の削減に繋がる制度に相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.9.27
富士山の麓で木質バイオマス熱利用に挑む :静岡県・御殿場市の森林から未利用間伐材を調達北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.9.26
「国際送電網」ページを新設
2017.9.22
一次エネルギーの年次統計、資源別、および電力市場を更新
2017.9.15
[公開ブリーフィング] 2020 SDGs東京五輪「持続可能性運営計画第2版」に向けて、企業との情報共有
2017.9.14
[提言] 脱炭素経済への転換を先導する計画への改正を:エネルギー基本計画改正の検討開始にあたって
2017.9.5
リスクの高いパーム油発電:持続可能性基準づくりを急げ相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.9.4
国谷裕子氏が自然エネルギー財団理事に就任
2017.9.1
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の年次・月次・買取実績を更新
2017.8.29
太陽光パネル4200枚の下で農作物を栽培:鳥取県・北栄町でソーラーシェアリング実用化石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.8.25
風力発電1000基に向けて第1弾が稼働:秋田県・男鹿市の沿岸部にある県有地に北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.8.10
固定価格買取制度5年の成果と今後の課題
2017.8.10
日本における42基の石炭火力新増設計画のビジネスリスク:2026年度の設備利用率は50%を割り込む可能性大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2017.7.31
地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(盛岡市)
2017.7.28
地熱発電で年間6億円の収入を過疎の町に:熊本県・小国町の住民30人が合同会社で事業化石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.7.25
日本における石炭火力新増設のビジネスリスク:設備利用率低下による事業性への影響
2017.7.20
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.7.10
気候変動がもたらす企業の財務インパクトを開示へ:世界の100社以上が賛同した「TCFD」石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.7.4
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2017.6.30
村上憲郎氏が自然エネルギー財団アドバイザーに就任
2017.6.30
インド:持続可能な発展を自然エネルギーに託す小端拓郎 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2017.6.30
水上に太陽電池パネル3700枚が浮かぶ池:岡山県・笠岡市でフロート式の太陽光発電所石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.6.28
地域エネルギー政策に関する提言:自然エネルギーを地域から拡大するために
2017.6.21
バイオマス発電を支える地域の木材と運転ノウハウ :岡山県・真庭市で2万2000世帯分の電力を作る石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.6.20
日本の風力発電のコストに関する研究
2017.6.14
日本企業も「100%自然エネルギー」へ動き出す:海外の投資家や取引先から要求が高まる石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.6.14
何も得るものがないトランプ大統領トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2017.6.12
2017年春も出力抑制なしで乗り切った九州電力木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員 / 分山達也 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.6.12
世界の取組から学ぶバイオエネルギーの基本原則:バイオエネルギー国際シンポジウム報告相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.6.8
自然エネルギーは止まらない:トランプ大統領のパリ協定脱退方針の表明に寄せて大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2017.6.2
日本でも太陽光発電のコストがガス火力より安く:2017年上期のベストケースで10円/kWhを切るトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員 / 石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.5.26
[国際シンポジウム・長野] 木質バイオマスによる地域エネルギーシステムの転換 :世界の経験を日本で活かす
2017.5.24
[国際シンポジウム・東京] 脱炭素経済に向かうバイオエネルギー戦略:スウェーデン・世界の最新動向に学ぶ
2017.5.22
[国際シンポジウム] 東京/脱炭素経済に向かうバイオエネルギー戦略 ・長野/木質バイオマスによる地域エネルギー…
2017.5.22
太陽光発電の設備容量が日本で原子力を超える:年間の発電量は2016年度で2倍以上にロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員 / トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / 石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.5.19
[公開シンポジウム] 北海道の自然エネルギー拡大に向けた電力システムの発展:欧州の事例から(札幌)
2017.5.19
「アジア国際送電網研究会 中間報告書」発表シンポジウム:国際送電網が切り開く電力ビジネスの未来
2017.5.17
一次エネルギー、熱を2015年度数値に更新
2017.5.17
小水力発電の投資回収を7年で可能に:和歌山県・有田川町の町営事業石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.5.16
日本の自然エネルギーコストが安くなるのはいつなのか?トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2017.5.12
石田雅也氏、西田裕子氏がマネージャーに就任:企業と自治体における自然エネルギー拡大、エネルギー転換をめざして
2017.5.9
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.5.8
風力発電の導入拡大に向けた土地利用規制・環境アセスメントの検討
2017.4.25
洋上風力の電力がプレミアムなしの市場価格に:ドイツの第1回入札で、2024年に供給開始石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.4.25
[提案] 世界的企業10社とともに「非化石価値取引市場」の導入に関する3項目の提案
2017.4.22
米アップル社:100%自然エネルギーを実現する 「REvision2017」より大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2017.4.21
自然エネルギーを促進する「非化石価値取引市場」:大きな期待と残された課題石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.4.20
アジア国際送電網研究会 中間報告書
2017.4.19
2030年に自然エネルギーの電力30%超へ :原子力の再稼働に頼らない政策の重要性石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.4.14
日本における原子力発電の代替策と貿易収支への影響ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員 / トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / エイモリー・B・ロビンス ロッキーマウンテン研究所 共同設立者、チーフサイエンティスト
2017.3.17
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.3.15
[セミナー] 自治体向け特別セミナー:都市・地域から始まる脱炭素社会
2017.3.9
[国際シンポジウム] REvision2017:自然エネルギーが切り拓く未来
2017.3.8
[研究レポート] ドイツのエネルギー転換 10のQ&A:日本への教訓
2017.3.1
自然エネルギー財団と高麗大学グリーンスクールがMOUを締結
2017.3.1
[シンポジウム] SDGs「持続可能な生産消費」の具体化~五輪の調達を好機に!
2017.2.23
[セミナー] 脱炭素社会に向けたエネルギービジネスと金融機関・企業の役割
2017.2.14
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.2.14
[翻訳監修] 概要版「新しい火の創造:中国」日本語版
2017.1.31
[コメント] 改正FIT法初の調達価格案にあたって:コスト低減を実現する市場環境整備を
2017.1.20
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.1.20
欧州での自然エネルギー市場の発展(第9回)トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2017.1.13
[年頭コラム] 自然エネルギーが脱炭素社会への扉を開く:2017年、自然エネルギー100%への転換を日本からも大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2017.1.5
電力システム改革を真に貫徹するために:集中型から分散型へ(第8回)高橋洋 自然エネルギー財団 特任研究員
2016.12.26
電気のCO2排出削減政策としての非化石価値取引市場について(第7回)木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.12.16
「新電力の負担」が誤解を招く:本質的に公平性を欠くのはなぜか?(第6回)安田陽 京都大学大学院経済学研究科 再生可能エネルギー経済学講座 特任教授
2016.12.12
消費者の立場からみた廃炉費用と託送料問題(第5回)二村睦子 日本生活協同組合連合会 組合員活動部長
2016.12.12
2016年度 年末年始休業期間
2016.12.9
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.12.9
[公開ブリーフィング] 環境最先端都市・東京2020に向けて:五輪環境対策の課題
2016.12.4
原発会計はどこまで特殊か(第4回)金森絵里 立命館大学経営学部 教授
2016.12.2
容量メカニズムは、今、日本に必要か 容量メカニズムをめぐる議論の整理と問題点(第3回)木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.12.2
検証:2016年版「原発停止による国富流出」試算 原発停止でも燃料費は減少分山達也 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.11.29
廃炉会計制度の維持と「広く負担を求める措置」 :財務会計ワーキンググループ(WG)の議論と問題点(第2回)工藤美香 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.11.28
[提言] 木質系バイオマス発電に関するFIT制度見直しの提言:持続可能なバイオエネルギー利用実現のために必要な軌道修正を
2016.11.25
電力システム改革をめぐる議論を検証するコラムを開始します(第1回)大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2016.11.21
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.11.15
[コメント] パリ協定発効にあたって
2016.11.2
洋上風力のコストが大幅低下:10ユーロセント/kWh割れが現実に山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.10.27
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.10.27
世界の石炭ビジネスと政策の動向:パリ協定後の投融資を誤らないために
2016.10.18
オフィス移転のお知らせ:2016年10月31日(月)より
2016.10.11
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.9.27
[設立5周年記念シンポジウム] PART 1 脱炭素をめざすアジア
2016.9.9
[設立5周年記念シンポジウム] 世界中の電力網に自然エネルギーをつなぐ:「脱炭素の時代」へ急転換する世界のビジネス
2016.9.9
[国際ワークショップ] 国際送電網の現状と今後の展望:アジアスーパーグリッド構想を受けて
2016.9.8
2016年5月 自然エネルギーの割合が月間ベースで20%以上を達成木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.9.8
電力の年次、資源別を更新。電力市場ページを新設。
2016.8.30
ドイツの「再生可能エネルギー法」改正一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2016.8.24
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.8.19
脱原発と自然エネルギー推進を応援するシェーナウ電力会社田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.8.4
「夢見るドイツ」論の誤解梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2016.8.1
固定価格買取制度の年次・月次・買取実績を更新
2016.7.27
ドイツの市民と自然エネルギーの電力会社林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2016.7.15
これから必要なのはバッテリーの導入やインテリでフレキシブルな消費?ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2016.7.5
日本海エネルギーコリドー構想山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.6.30
本格的ファンド登場で高まる再エネ普及への期待山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.6.27
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.6.15
世界の素晴らしい進歩から目をそらすなトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2016.6.14
電力の四半期統計を更新
2016.6.8
[国際ワークショップ] アジア・スーパー・グリッド(韓国・ソウル)
2016.5.25
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.5.17
ハンブルクの水素バス、風力発電の余剰電力活用の試み田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.5.16
脱炭素へのパラダイムシフト:「REvision2016 自然エネルギー 飛躍の時」閉会の辞より末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2016.4.28
ドイツの火力発電の発電量は減少している:長期的な脱石炭の道のり林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2016.4.26
ボー・ノーマーク氏が上級政策アドバイザーに就任:世界的な送電ネットワークの実現に向けて
2016.4.26
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.4.20
福島第一原発事故から5年:ドイツのエネルギー転換の今田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.4.18
スタッフ募集
2016.4.18
ドイツのエネルギー転換:過去5年間の電力部門での主な動向10点一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2016.4.15
電力システム改革に関する提言:自然エネルギーを中心とした電力システムの実現に向けて
2016.4.12
自然エネルギー財団の英語名称変更
2016.3.30
非営利団体“GEIDCO”への参加について:自然エネルギーの活用に向け国際送電網の構築をめざす
2016.3.30
電力自由化と自然エネルギー電気の小売り高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2016.3.29
震災5年後の電力自由化:電力を選択し、社会を選択しよう大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2016.3.29
信念と希望、そしてエネルギー革命スティーブ・ソーヤー 世界風力エネルギー会議(GWEC)事務局長
2016.3.28
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.3.16
[国際シンポジウム] REvision2016:自然エネルギー 飛躍の時
2016.3.9
[翻訳監修] エネルギー転換:ドイツのエナギーヴェンデ
2016.3.8
自然エネルギーの導入拡大に向けた系統運用:日本と欧州の比較から
2016.3.3
2015年:ドイツの風力発電にとって重要な一年だったクレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2016.3.3
考察「エネルギ-革新戦略案」:VPPとは分散型エネルギ-システムである山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.2.26
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.2.10
日本の太陽光発電はなぜ高いのか木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.2.4
電力自由化と原子力発電高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2016.1.28
電力を通じて、未来を選ぶ田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.1.25
2015年、自然エネルギー変革の幕開けトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2016.1.21
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.1.20
[パブリックコメント]「再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小委員会報告書(案)」 に対して
2016.1.19
[パブリックコメント]「電力の小売り営業に関する指針」に対して
2016.1.18
日本とドイツにおける太陽光発電のコスト比較:日本の太陽光発電はなぜ高いか
2016.1.13
[年頭コラム] 自然エネルギー100%への道を進もう:気候変動の危機を回避する最も確実な選択大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2016.1.5
ドイツにおける入札制度の現状クレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.12.25
ドイツのパン屋が脱原発のせいで潰れているのは本当か?林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.12.25
[緊急集会]「需要家が選択できる電力市場を実現しよう!」緊急アピール
2015.12.22
検証 再エネFIT見直し案:進展はあるも価格設定は議論不足山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2015.12.21
[コメント] 自然エネルギーの可能性をおさえ込む接続制限は時代にそぐわない
2015.12.18
[コメント] 世界は自然エネルギー100%に向けて踏み出した:パリ会議は世界の気候変動協定に合意
2015.12.12
世界の針路を決めるCOP21山岸 尚之 WWFジャパン 気候変動担当オフィサー
2015.12.2
始まった世界エネルギー革命は成長志向西村六善 元外務省地球環境担当大使
2015.12.1
化石燃料投資からの撤退:世界に広がる"ダイベストメント"大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.11.26
「気候行動プログラム2020」によって、さらなる温室効果ガス削減を目指すドイツ林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.11.20
チリにおける自然エネルギーの可能性高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.11.19
大野輝之常務理事、ソウル市のエネルギー政策アドバイザー委員に就任
2015.11.16
COP21 means Business末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.11.12
固定価格買取制度の改正議論についての見解
2015.11.9
欧州における電力会社の新たなビジネスモデル:日本の電力会社は何を学ぶべきか-
2015.11.5
日本の投資家への警鐘トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.11.5
多くの市民の同意を得ているドイツの自然エネルギー賦課金額一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.11.2
SAIREC2015:南アフリカ自然エネルギー国際会議2015大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2015.10.29
フォルクスワーゲン社の不祥事から学ぶべきことグレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.10.29
「原発停止による3.6兆円の国富流出」試算の検証2015年版分山達也 自然エネルギー財団 上級研究員
2015.10.16
「小売FIT」から「送電FIT」への移行問題を考える:本筋諒なるも例外措置が必要山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2015.10.8
太陽光発電は電力部門の転換を牽引するアレクサンドル・ロシュ ソーラーパワー・ヨーロッパ 規制部長
2015.10.2
気候変動対策は小さな自治体ほど向いている:「小さな自治体、大きな気候保護」報告書より林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.9.28
[冊子] やっぱり自然エネルギー!
2015.9.25
独立規制機関の必要性:電力取引監視等委員会に期待する高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.9.11
ドイツなしには成り立たないフランスの電力林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.9.7
自然エネルギー建設には多くの土地が必要?:どれだけ賢いかにかかっている!トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.9.3
ドイツ、再エネ8割でも電力供給は安定一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.9.2
「自然エネルギー大国」をめざす中国とインド、そして南米の国々:日本だけが取り残される大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.8.27
ドイツ・自然エネルギー電力比率、あらたな記録更新!クレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.8.20
ベースロード電源が邪魔者になる日(その2)梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2015.8.11
自然エネルギーが未来を拓く:自然エネルギー電力・熱で世界をリードするアジアREN21事務局
2015.8.6
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2015.8.4
ページを更新
2015.8.3
再エネ発電は高いのか:サプライチェーンの視点山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2015.7.30
グリッドパリティ:日本でも電気料金レベルに達した太陽光発電の経済性木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2015.7.30
エネルギー貧困の原因を経済省の資料から読み解く林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.7.24
ライフスタイルをラジカルに変えよう末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.7.23
原発停止に沸くドイツ:原発停止分を自然エネルギーが補完一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.7.16
究極の分散型電力システム:WASSHAの取り組み高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.7.16
日本にはどうして、ドイツのエネルギー転換が「失敗」と伝わるのかツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2015.7.16
日本の将来世代のためにトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.7.9
[意見]「小売電気事業の登録の申請等に関する省令案」に対して
2015.7.2
日本の省エネは「乾いた雑巾」ではない:「省エネの失われた20年」を終わりにしよう大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.7.2
「自然エネルギー世界白書2015」発表記念シンポジウム:メインストリームになった自然エネルギー
2015.6.30
持続可能な社会と自然エネルギーコンセンサス
2015.6.26
なぜドイツでトップレベルの高効率ガスタービンが閉鎖されるのかクレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.6.25
政策決定者にもっと正しい情報をトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.6.18
ベースロード電源が邪魔者になる日(その1)梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2015.6.18
[意見]「長期エネルギー需給見通し(案)」について
2015.6.12
国際公約に反する「石炭火力発電新設」はリスキーなビジネス大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.6.11
日本の太陽光発電固定買取制度(FIT):生と死、日没と夜明けマイケル・ロゴル PHOTONコンサルティング 代表
2015.6.4
日本の産業界が将来の力と電力をもたらすトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.6.1
[国際シンポジウム] ドイツ発のエネルギー大転換:経済的価値とエネルギー安全保障
2015.5.26
原子力20-22%は実現可能なのか?高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.5.21
日本のエネルギー対策が試される2020年東京オリンピック・パラリンピックショーン・マッカーシー アクション・サステイナビリティ ディレクター / 持続可能なロンドン2012委員会 元議長
2015.5.15
日本を置き去りにして加速する自然エネルギーの導入とコスト低下大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2015.5.8
「エネルギー転換」対「日食」:1対0ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2015.5.1
トーマス・コーベリエル理事長、ヴァッテンフォール社の取締役に就任
2015.4.30
[コメント] 少なくとも30%以上の自然エネルギー目標を
2015.4.28
石炭、原子力、自然エネルギーの本当のコスト一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.4.17
スタッフ募集(研究員)
2015.4.17
ドイツの日食で分かったことクレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.4.10
特任研究員着任(高橋洋 都留文科大学社会学科 教授)
2015.4.10
[共同声明] WWFジャパン・自然エネルギー財団:東京はロンドンを越えられるか、より持続可能なオリンピックを目指して
2015.4.7
[シンポジウム] 東京はロンドンを超えられるか:より持続可能なオリンピックをめざして
2015.4.7
自然エネルギー競争で日本はなぜ中国に勝とうとしないのか?ジョン・A・マシューズ オーストラリア・マッコーリー大学経営大学院 教授
2015.3.20
ヴァッテンフォールの思いがけない明確な声明トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.3.10
エネルギー対策が実証された2014年トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / 木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2015.3.6
[国際シンポジウム] REvision2015:自然エネルギー拡大のための日本の挑戦
2015.3.4
自然エネルギーの系統への大量導入と需給バランシングの現状:ドイツ、カリフォルニア、デンマークの事例
2015.3.2
[アンケート結果報告] 太陽光発電事業の現況とコスト2014
2015.2.26
概要:2014年ドイツの自然エネルギーグレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.2.24
[提案] 日本のエネルギー転換戦略:豊かで安全な日本へ
2015.2.18
再エネが最大の電力源になったドイツ:CO2排出量減少へ一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2015.2.5
軌道に乗ってきたドイツの洋上風力発電ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2015.1.29
Carbon Pricingの時代に備えよ末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.1.22
自然エネルギーの「日本コスト」を解消して、経済活性化を実現しようトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.1.16
世論に後押しされたドイツのエネルギー大転換ヤン・ブルク ジャーマンウォッチ
2015.1.9
[年頭コラム] 2015年、自然エネルギーから始めよう大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.1.5
固定価格買取制度の運用見直し案について(自由民主党 資源・エネルギー戦略調査会委員会における発表)
2014.12.26
ハンブルグ電力網公社の誕生高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.12.25
[提言] 自然エネルギーの持続的な普及に向けた政策提案2014
2014.12.19
ドイツの一般家庭のおかげで日本がエネルギー資源大国に!トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.12.18
検証:ドイツの電気料金一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2014.12.12
EUの自然エネルギー目標は、電力も熱も交通も含めて2030年に最低27%大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.12.11
独エネルギー政策をめぐる報道の矛盾グレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2014.12.11
エネルギー政策の選択:「ポスト原子力」の電力をいかに担うか大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.12.4
2015年、家庭用太陽光の発電コストが電気料金より安くなる可能性ありトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / 木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2014.12.4
[理事長記者会見] 欧州のエネルギー事情:気候変動に対向するための政策(日本記者クラブ)
2014.12.2
日本も「静かなる風力発電革命」の恩恵を受けるべきベルナール・シャボ BCCONSULT(フランス) 再生可能エネルギーと持続可能なエネルギーの国際的コンサルタント・トレーナー
2014.11.27
[Workshop] Increasing Role of Renewable Energies in Japan and Future Scenarios for Electricity Interconnections in...
2014.11.20
原発を停止してもドイツはフランスへの電力純輸出国大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.11.20
[国際シンポジウム] 自然エネルギーの大量導入が電力システムを変える
2014.11.17
原発維持の英国も2020年までに30%の自然エネルギーをめざす大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.11.13
[欧州] 2014年最新データで見る自然エネルギー事情大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.11.6
[米国] 2014年最新データで見る自然エネルギー事情大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.10.30
風力発電は実は最も安定した電源である安田陽 関西大学システム理工学部 准教授
2014.10.23
より豊かな経済強国になりうる日本トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.10.16
電力システム改革とデマンドレスポンス(DR)高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.10.14
固定価格買取制度を更新
2014.10.14
真の電気料金ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2014.10.8
[コメント]「接続保留問題」を克服し、自然エネルギーを日本の基幹電源に
2014.10.3
原子力発電なしの夏大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.10.2
九州電力問題:透明で中立的な送電網運営が不可欠だ大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.9.25
新記録達成:ドイツの再生可能エネルギー一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2014.9.25
[コメント] 九州電力の「再生可能エネルギー接続申し込みへの回答保留」問題について
2014.9.24
[国際シンポジウム]「自然エネルギー先進国」へ大転換するドイツ:いかにして試練を乗り越えてきたのか
2014.9.17
24年目の快挙と、これから先梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2014.9.16
日本とドイツのエネルギー政策:福島原発事故後の明暗を分けた正反対の対応エイモリー・B・ロビンス ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員 /自然エネルギー財団 理事
2014.9.4
再生可能エネルギーのドライバーとしての優先給電安田陽 関西大学システム理工学部 准教授
2014.8.28
固定価格買取制度のめざましい成果と日本の自然エネルギー政策の課題大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.8.21
[ディカッションペーパー] 固定価格買取制度2年の成果と自然エネルギー政策の課題
2014.8.18
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア⑤: 自然エネルギーの大量導入を可能にするカリフォルニアの独立系統運用機関大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.8.14
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア④: 自然エネルギー50%をめざすカリフォルニア大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.8.7
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア③大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.7.31
嘆くのではなく、祝福しよう:電力会社を崩壊させる自然エネルギーエイモリー・B・ロビンス ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員/自然エネルギー財団 理事
2014.7.25
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア②:全米の先頭を走るサクラメント電力公社の挑戦大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.7.17
ドイツの「再生可能エネルギー法」見直しは成功の証梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2014.7.11
ドイツの市民の93%が重要視するエネルギー転換一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2014.7.11
期待以上の成功で改革が必要になったドイツのエネルギー大転換ステファン・シュリグ 世界未来協議会 気候エネルギー部門 ディレクター
2014.7.11
固定価格買取制度:市場の力と制度の適切な運用木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2014.7.3
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア①大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.6.26
日本の経済発展に貢献するエネルギー政策が必要だトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.6.19
電気事業法の改正(その2):小売り全面自由化の鍵はサービス競争高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.6.12
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2014.6.10
評議員・理事選任について
2014.6.10
際立つ自然エネルギーの躍進:ドイツ政策の成功と新興国での発展大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.6.6
[シンポジウム] 大野輝之常務理事 2013年度カリフォルニア州ハーゲンシュミット・クリーン・エア賞 受賞記念
2014.6.3
「連系線」にまつわる誤解と神話安田陽 関西大学 システム理工学部 准教授
2014.5.29
IPCC最新報告書における原子力発電の位置づけ明日香壽川 東北大学 東北アジア研究センター 教授・環境科学研究科 教授
2014.5.22
未来の世代のために:放射性廃棄物の処分費用を考えるトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.5.15
オーストリアにおける木質バイオマスの成功とその日本への応用ハインツ・コペッツ 世界バイオエネルギー協会 代表
2014.5.8
ページを更新
2014.5.8
電気事業法の改正:広域運用とは何か?高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.5.1
大野輝之常務理事 2013年度カリフォルニア州ハーゲンシュミット・クリーン・エア賞 受賞と授賞式開催
2014.4.24
2020年東京オリンピックと持続可能性大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.4.24
世界的なエネルギー転換に必要なのは新しいビジネスモデル :大規模エネルギー事業者は分散型のエネルギー生産という...ステファン・シュリグ 世界未来協議会 気候エネルギー部門 ディレクター
2014.4.18
[声明] 「エネルギー基本計画」について
2014.4.11
コミュニティー・パワーの島:デンマーク・サムソ島ソーレン・ハーマンセン サムソ・エネルギー・アカデミー 代表
2014.4.11
「ベースロード」にまつわる誤解と神話安田 陽 関西大学 システム理工学部 准教授
2014.4.4
ドイツ固定価格買取制度は技術革新にも気候変動にも貢献しない? :科学的視点に欠けた政策批判大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.3.28
「エネルギー基本計画」政府案が語らない三つの事実大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.3.20
日本の太陽光発電事情を一新した固定価格買取制度大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.3.19
ドイツのエネルギー大転換:その最新の展開ステファニー・プファール ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省 風力・水力発電部 部長
2014.3.14
[見解]「エネルギー基本計画」政府案について
2014.3.13
[検証]「原発停止による3.6兆円の国富流出」試算について
2014.3.13
自然エネルギー:福島コミュニティの希望ステファン・ゼンガー 世界風力エネルギー協会 事務局長
2014.3.7
自然エネルギーを市場にアクセスさせる制度が必要だ大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.3.7
「ベースロード議論」の幻は消えつつあるトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.2.28
[国際シンポジウム] REvision2014:「エネルギー大転換」と日本の進路
2014.2.25
日本における太陽光発電:ボトムアップからの分析マイケル・ロゴル PHOTONコンサルティング 代表
2014.2.21
日本の自然エネルギーの未来エリック・マーティノー 自然エネルギー財団 上級政策アドバイザー
2014.2.14
エネルギー政策を普通の人々の手に末吉 竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2014.2.7
他国では風力が早く安価に設置できるのに、なぜ日本の電力会社は高価な輸入燃料を選ぶのか?トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.1.31
東京都知事選挙と「原発問題」について大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.1.31
自然エネルギーの系統連系問題と今後の方向性
2014.1.30
エネルギー安全保障と電力貿易:アジア・スーパーグリッド構想における日本の安全保障への影響
2014.1.30
[国際シンポジウム] アジアスーパーグリッドによる国際連系の可能性
2014.1.28
エネルギー資源いかし、日本は飛躍せよエイモリー・B・ロビンス ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員/自然エネルギー財団 理事
2014.1.24
アジアスーパーグリッドに関するレポート: Gobitec and Asian Super Grid for Renewable Energies in Northeast Asia
2014.1.24
地方からエネルギー政策を問う大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.1.17
日本は賢明な選択をトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.1.17
「コーリション・フォー・アクション」に参加:自然エネルギーの支持を拡げるための国際ネットワーク
2014.1.14
[提案] 固定価格買取制度1年間の評価と制度設計について
2014.1.10
研究員募集(応募締切2月10日)
2014.1.9
[意見] 新しい「エネルギー基本計画」策定に向けて
2013.12.25
[アンケート結果報告] 太陽光発電事業の現況とコスト2013
2013.12.20
[提言発表会]「エネルギー基本計画」への提言:「原発ゼロ」の成長戦略を
2013.12.6
[提言]「エネルギー基本計画」への提言:「原発ゼロ」の成長戦略を
2013.12.2
[シンポジウム] 分散型エネルギーが創る新しい電力ネットワーク: エイモリー・ロビンスと語る
2013.11.7
常務理事選定について
2013.11.1
[ディスカッション・ペーパー] 日本の陸上風力発電コストの現状と分析
2013.10.23
自然エネルギー統計ポータルサイト「自然エネルギー全般」を更新
2013.10.10
[コメント] 固定価格制度開始から一年間の導入量公表を受けて
2013.10.9
[書籍発刊] 岩波ブックレット「自然エネルギーQ&A」自然エネルギー財団編
2013.10.4
[レポート] 回避可能費用の計算方法に関する分析
2013.9.19
[提言] 原子力コスト再検証:2030年に向けた視点から
2013.9.18
[提言] エネルギー基本計画:3つの論点
2013.9.18
[意見]「原子力発電所の廃炉に係る料金・会計制度の検証結果と対応策(案)」に対して
2013.9.11
サイトを更新
2013.8.23
理事就任について
2013.8.1
事務局長選任について
2013.7.10
[レポート] 固定価格買取制度:一年の成果と課題
2013.6.28
[意見] 改革の停滞は許されない:電事法改正を一刻も早く進めるべきである
2013.6.26
理事選任について
2013.6.20
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2013.6.20
エネルギー透明化イベント in ジャパン :企業が切り拓く 日本の新しいエネルギーの未来
2013.6.20
サイトを更新
2013.5.29
[国際シンポジウム] 日本とドイツのエネルギーシフト:日独協力の課題と展望
2013.4.19
[意見書]「平成 25 年度調達価格及び調達期間に関する意見」について
2013.3.21
[提言] 持続可能な電力システムの創設に向けた7つの提言
2013.3.21
[国際シンポジウム] REvision2013:新しい自然エネルギーの未来を創造する
2013.2.26
[アンケート結果] 太陽光発電の系統接続に関して:いますぐに「優先接続」の導入が必要である(太陽光発電事業者対象)
2013.2.25
[意見]「調達価格等算定委員会」での議論再開にあたり
2013.1.21
自然エネルギー統計ポータルサイト開設
2013.1.9
[国際シンポジウム] デヴィッド・スズキ 来日記念シンポジウム with 石川直樹 :持続可能なエネルギー社会を築くために
2012.12.8
[理事長講演] 今、そして将来世代のための効率的エネルギー(EUIJ九州シンポジウム)
2012.12.4
IRENA再生可能エネルギー学習パートナーシップ(IRELP):再生可能エネルギーに関する教育とトレーニングの新たな取り組み
2012.11.16
[視察報告書]「Energiewende =エネルギー大転換」 を進めるドイツ
2012.10.18
ニュージーランドにおける地熱発電:日本への教訓
2012.9.14
[国際シンポジウム] 2030年とその先の未来へ
2012.9.6
[意見]「エネルギー・環境に関する選択肢」に対して
2012.8.14
エネルギー・環境に関する選択肢:原子力の発電コストに係る検証
2012.8.9
[提言] 消費者の観点から見た固定価格買取制度(FIT)のあり方について
2012.7.3
理事選任について
2012.6.28
[書籍発刊] PHP研究所「孫正義のエネルギー革命」 自然エネルギー財団監修
2012.6.18
[理事長講演] 日本における自然エネルギー促進と電力システム改革への提言(衆議院第一議員会館)
2012.6.13
[ワークショップ] FIT制度による負担と投資について考える
2012.6.4
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2012.5.18
[提言] FIT制度における木質系バイオマス発電について
2012.4.23
[国際シンポジウム] REvision 2012:日本の新しいエネルギービジョンへ ※3/9-10(2日間)
2012.3.9
[専門家ワークショップ] REN21の新しいレポート:世界未来報告書
2012.3.8
[国際シンポジウム] 自然エネルギーを支える政策枠組:ドイツでは固定価格買取制度をいかに構想し実現したのか
2012.3.6
[提言] 再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)について
2012.2.16
公益財団法人 自然エネルギー財団として新たにスタート
2012.2.15
評議員選任について
2011.12.22
[理事長記者会見] シリーズ企画「3.11大震災」(日本記者クラブ)
2011.12.14
[国際ワークショップ] 固定価格買取制度
2011.12.8
自然エネルギー専門家会議2011 ※9/13-14(2日間)
2011.9.13
自然エネルギー財団 設立イベント
2011.9.12
自然エネルギー財団 ホームページ開設
2011.9.12