自然エネルギーに関する誤った情報が数多くあり、ネットゼロの未来において果たす役割についても誤解が多い。既得権益や固定観念、政策による障壁などが存在することによって、自然エネルギーの電力の導入拡大が妨げられている。自然エネルギーにまつわる“俗説”のいくつかを例に挙げて、どう間違っているかを見ていこう。
要約版（日本語版インフォグラフィック）※外部サイト（RE100）
自然エネルギーの導入コストは高い
欧州では新設の太陽光発電が、長期に見るとガス火力発電と比べて10倍安い。米国では新設の太陽光発電と風力発電は、210カ所の既設の石炭火力発電のうち209カ所よりも安い。
安価な火力発電の時代は終わった。自然エネルギーがより安い代替手段であることは何度も証明されてきた。2021年に追加された新しい自然エネルギーの発電設備のほぼ3分の2、163GWはG20の市場で最も安価な石炭火力発電よりもコストが安かった。2022年に欧州では、1月から5月だけで、太陽光発電と風力発電によって回避できた化石燃料の輸入額が少なくとも500億米ドルにのぼった。
風力と太陽光は毎日・毎時間運転できない
風力や太陽光のような自然エネルギーの資源は、供給量に変動性をもたらす。電力会社は曇りや風が吹かない時間帯に備えてエネルギーの貯蔵を計画し、地熱や水力のような自然エネルギーと組み合わせて、安定した電力を提供する責任を負う。それぞれの国において、さまざまな自然エネルギーの資源を開発して、相互に電力の供給量を補完できるようにすることが重要である。
より多くの自然エネルギーの資源を使うほど、その国の電力供給の信頼性は高まる。英国の風力やオーストラリアの太陽光のように、強力な自然エネルギーの資源がある国では、電力の信頼性をいっそう高めることができる。化石燃料と比べて自然エネルギーが有利なもう1つの点は、決して枯渇しないことである。
貯蔵できない、必要な時に入手できない
世界のエネルギー貯蔵の市場規模は拡大を続けていて、2030年までに2021年の15倍になると予測されている。一方でリチウムイオン電池の価格は1991年から97％も低下して、さらに低下し続けている。これにより大規模な蓄電設備を使って電力を貯蔵できるとともに、家庭や事業所で小規模な蓄電設備を組み合わせて利用すれば、風が吹かない時や太陽が照らない時でも、必要な場所に電力を供給することが可能になる。
自然エネルギーの資源が不足している国が多い
太陽光が世界中で最も豊富な自然エネルギーの資源であることをふまえて、「大半の国では電力需要をはるかに上回る太陽光発電のポテンシャルがある」と世界銀行が説明している。
化石燃料と違って、すべての国の中に利用できる自然エネルギーが存在する。課題になるのは、コスト効率の良い方法で活用すること、その国の電源構成の中に統合すること、である。より多くの自然エネルギーの電力を世界中で利用できるように、エネルギーの取引市場では国際連系が今後も続いていく。国内の発電量が少ない場合などに、他国から自然エネルギーの電力を購入する。国際連系によって、ネットゼロの電力を遠い場所へ供給できる。英国とノルウェーを結ぶNorth Sea Linkでは、700キロメートルのケーブルを介して、英国がノルウェーの水力発電の電力を使い、逆方向に風力発電の電力を送っている。オーストラリアでは4200キロメートルのケーブルを敷設してシンガポールに太陽光発電の電力を供給する計画がある。EUでは2030年までに電力システムの15％以上を連系させる計画だ。
自然エネルギーを導入できる土地や場所が十分にない
用地の制約に関する懸念が多くの国にあるものの、風力や太陽光などの自然エネルギーの利点は、従来の化石燃料のように存在する場所が集中していないことである。たとえば太陽光パネルは屋上のほか、池や湖の水上、農地の上にも設置できる（多くの利点を伴って）。米国には屋上に太陽光パネルを設置できる場所が80億平方メートルあり、英国には7500万平方メートルある。インドでは屋上の太陽光発電が自然エネルギーの中で最も急速に拡大している。フランスでは80台以上の駐車スペースがある場合には太陽光パネルで覆うことを求めている。エチオピアの電力需要を満たすためには、わずか0.005％の土地を使うだけでよい。
浮体式の洋上風力発電も同様に世界中で膨大なポテンシャルがある。土地代が高い韓国では、洋上風力で624GWの電力を供給できるポテンシャルがある。浮体式の洋上風車が商用化されたことによって、浅い海域に限る必要はなくなるため、陸地から離れた場所にも新たな可能性が広がっている。
化石燃料の産業で働いている人々が職を失う
国際エネルギー機関（IEA）によると、新たに約1400万人のクリーンエネルギーの仕事が2030年までに生み出される。本質的な課題になるのは、自然エネルギー100％へ移行するにあたり、リスキリングによって化石燃料の分野の能力や経験を自然エネルギーに転換することである。クリーンエネルギー産業が拡大して新しいプロジェクトが数多く始まると、必要な労働力は増え続ける。IEAの予測では、エネルギー産業の半分以上がクリーンエネルギーの仕事になり、その傾向は続いていく。能力のある労働者を衰退していく仕事ではなく、新しい産業へ移行することによって、より多くの人がエネルギー転換の便益を確実に受けられるようになる。
自然エネルギーだけでは必要な電力を供給できない
EUでは2022年に風力と太陽光で電力の22％を供給し、ガスは20％だった。英国では2020年に石炭を使わずに67日22時間55分の電力を供給したが、これは産業革命以降で最長の記録である。ドイツ、英国、米国をはじめ多くの国では、2035年までに自然エネルギーの電力100％の利用を計画している。低炭素のエネルギーに対する投資額は2022年に全世界で1.1兆ドルに達した。過去最高の投資額で、自然エネルギーの利用を以前にも増して加速させる。
原子力発電は再生可能である
原子力は再生可能なエネルギー源ではない。原子力発電はエネルギー資源に限界がある核燃料を使う。自然エネルギーは消費量を上回る天然資源によって生み出すことができる。自然エネルギーの資源には、太陽光、風力、地熱、水力などがある。たとえば太陽光が地球にもたらすエネルギーは、我々が消費する量の約1万倍にのぼる。
水素やCCUSは有効な対策である
水素はエネルギーを運ぶものであって、それ自体はエネルギー資源ではない。水素はネットゼロの未来において重要だが、特定の役割を担うものだ。自然エネルギーで作ったグリーン水素だけが有効である。化石燃料由来の水素はあくまでも化石燃料をベースにしたエネルギーであり、気候変動を加速させる。グリーン水素は現在のところ相当な量の電力を必要とするため、自然エネルギーのポテンシャルの余剰が大きい地域で製造する場合に限って有益である。水素はエネルギーを大量に使用する分野、たとえば産業プロセスや大型の輸送手段などに最適だ。乗用車や家庭の用途には適していない。ベストなシナリオでも2050年までに製造できる水素の量は少なく、さまざまな産業に適用できる有効な対策にはならない。
CCUS（二酸化炭素回収・利用・貯留）の技術は、最終的にネットゼロの世界を作るために必要とされるだろう。技術の進展によって、コンクリートのように排出量の多い分野で二酸化炭素を回収するのに役立つ。しかしCCUSの技術は現時点で発展可能な規模になるまでに10年以上はかかる。大規模な商用のCCUSプラントは実現できていない。近いうちに化石燃料の影響を抑える手段として使うことは期待できない。CCUSが自然エネルギーのプロジェクトと比較してコスト競争力をもつことはないだろう。
＜原文＞ Mythbusting renewable electricity (RE100)
