風力発電とレーダーの共存離隔による共存から技術的共存と監視インフラ基盤への活用へ

公益財団法人 自然エネルギー財団はこのたび、報告書「風力発電とレーダーの共存：離隔による共存から技術的共存と監視インフラ基盤への活用へ」を公表しました。

本報告書は、主に欧米におけるレーダー干渉に関する調査、研究、実証試験の内容を整理したもので、具体的な技術的対策とその実施状況を報告し、風力発電と各種レーダーの共存に向けた課題と対応策を明らかにすることを目的としています。

風力発電設備の鋼鉄製タワー等はレーダー波を強く反射し直接的なレーダー干渉要因となり、ブレードには受雷レセプターおよび雷電流をアース点へ導く導体が内蔵されており、可変速度で回転することによるドップラー干渉が発生します。

風力発電の導入量が少ない段階では、レーダーとの離隔距離や方位により共存を図ってきましたが、自然エ　　ネルギーの拡大によるエネルギー安全保障が急務となる中、風力発電の導入拡大と航空・防衛・気象等のレーダー運用との両立は、重要な社会的課題となってきています。

米国や英国等では、2010年代初頭から、陸上風力発電所が気象観測レーダーや空港監視レーダー、航空管制レーダー等に与える干渉問題への対応が進められて、洋上風力も視野に干渉緩和策に関する調査、研究、実証試験が実施され、技術的対策による風力発電と各種レーダーの共存策が適用され始めています。