連続ウェビナー日本における2028年度建築物LCA義務化に向けて制度は実務をどう変えるか（米国編）

【米国編】建築物の脱炭素化： 政策・調達・実務から見る建築物LCAの最新動向

プログラム（敬称略）※日英同時通訳あり

講演 エイミー・リーダム　アトリエ・テン　サンフランシスコ・オフィス ディレクター　資料DL ［モデレーター］岡田 早代　自然エネルギー財団 上級研究員　資料DL

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  エイミー・リーダム（Amy Leedham）
  アトリエ・テン　サンフランシスコ・オフィス ディレクター
  
  アトリエ・テンのサンフランシスコ・オフィスのディレクターを務め、米国におけるカーボン分野の業務を統括する。建築士として、建築物理と建築設計の専門性を融合し、設計チームと技術コンサルタントのあいだの橋渡し役として、優れた建築デザインの実現に取り組んでいる。
  建築・都市環境における脱炭素と利用者の快適性向上の分野で高く評価されており、建築物やマスタープラン、不動産ポートフォリオの炭素排出量削減とレジリエンス強化に向けた、革新的かつ実践的な戦略を提案している。高層木造建築の実現に向けた技術的・制度的課題への対応、森林資源の健全性とサプライチェーンの両立、レジリエンス向上のためのエネルギー源の多様化など、幅広いテーマに対して全体最適の視点から取り組んでいる。
  これまでに、ネット・ゼロ・エネルギー、水の有効利用、居住者の健康性向上、カーボンニュートラルなど、高い目標を掲げたアトリエ・テンの代表的なプロジェクトを数多く担当。主な実績として、UHS ウィメンズ・アンド・チルドレンズ・タワー、1265 ボレガス、UCSC クレスジ・カレッジ、UCマーセド2020プロジェクト、ソフィー・マックスウェル・ビルディングなどがある。
  ノースイースタン大学で建築学の学士号（BSc）、ロンドンのアーキテクチュラル・アソシエーションでサステナブル環境設計の修士号（M.Arch）を取得。アトリエ・テンでの業務に加え、カリフォルニア大学バークレー校、アカデミー・オブ・アート大学、アーキテクチュラル・アソシエーションで教鞭を執った経験を持つ。

 

【連続ウェビナーシリーズについて】  日本における2028年度建築物LCA義務化に向けて： 制度は実務をどう変えるか

日本でも2028年度を目途に、建築物の計画から解体までのライフサイクル全体を通じて排出される温室効果ガス排出量の算定・開示を求める制度が、延床面積5,000m2以上の建築物を対象に導入されます（以下、LCA：ライフサイクルアセスメント）。制度の詳細については今後も議論が続く見込みですが、発注者、設計者、施工者、建材メーカーなど、建築に関わる幅広い主体にとって、実務面での準備が不可欠です。 欧州ではすでに建築物LCAが制度化され、設計、確認申請、建材調達、投資判断のプロセスに組み込まれ、実務の一部として定着しつつあります。また北米でも、公共調達や情報開示制度を通じて建築物LCAの活用が進み、市場形成や建材選定に大きな影響を与えています。 本連続ウェビナーでは、海外の先進事例を通じて、建築物LCA制度が、届出や報告業務にとどまらず、設計プロセス、建材市場、さらには不動産・建設分野の意思決定をどのように変えていくのかを探りました。 ＜全3回＞ フランス編（7月7日開催） 英国編（7月31日開催） 米国編（9月1日開催）

イベント詳細

日時	2026年9月1日（火）9:30-10:30
主催	公益財団法人 自然エネルギー財団
開催形式	ウェビナー（Zoom）
参加費・参加登録	無料

＜関連リンク＞
コラム　2028年、建築LCA義務化をどう活かすか：「算定」で終わらせないための視点（2026年1月15日）
インフォパック　大阪・関西万博からみるサーキュラーエコノミー：持続可能な建築をめぐる挑戦（2025年7月29日）
インフォパック　米国におけるエンボディド カーボン削減対策（2024年11月29日）