公益財団法人 自然エネルギー財団はこのたび、ドイツのシンクタンク、アゴラ・インダストリーと共同で研究を行い、報告書「グリーンアイアントレード：日本の鉄鋼脱炭素化に向けた戦略的アプローチ」を公表しました（英語版はこちら）。
世界の温室効果ガス排出量の7〜9％を占める鉄鋼業の脱炭素化において、鉄鉱石の水素直接還元を導入することが不可欠であり、日本の鉄鋼業のロードマップにおいても2040年代には導入していくことが計画されています。鉄鉱石の水素による直接還元は、従来の高炉法と比べて二酸化炭素排出量を大幅に削減できます。
しかし、日本では、水素の製造コストは高く、また水素の輸入も多くの課題を抱えています。そこで水素直接還元製鉄プロセスを、その後の製品製造から分離することが計画されています。自然エネルギーと鉄鉱石資源が豊富な国々で直接還元鉄（DRI）を生産し、ホットブリケットアイアン（HBI）として輸送に適するように、圧縮・固形化したうえで世界中に輸出することが可能になります。一方で日本などエネルギーコストが高い国は、自国の製鉄業向けに低排出のHBIを輸入できます。これにより、グリーン鉄の国際的なサプライチェーンを構築し、鉄鋼業の脱炭素化に貢献することが期待されます。
DRI事業はすでに世界各地で動き始めています。日本でも、2030年代前半に現在計画されている「革新的電炉」が稼働する頃には、電炉向け投入原料として直接還元鉄の確保が必要となります。国際的なグリーン鉄サプライチェーンの構築に寄与することは、日本の鉄鋼業界の競争力を確保するために役立つとともに、日本で最大のGHG排出セクターでの脱炭素化の加速により、気候目標の達成にもつながります。
本プロジェクトの成果は、ブラジルの「E+」、南アフリカの「Southern Transitions」、韓国の「NEXT group」、中国の「Agora China」、日本の自然エネルギー財団といった、アゴラ・インダストリーのシンクタンクパートナー各国と共同で取りまとめたものです。各国のスタディ*の詳細については、以下のリンクをご参照ください（外部サイト、英語）。
*韓国と中国の国別レポートは、近日中に公開予定
＜関連リンク＞
The role of green iron trade in accelerating competitive steel transformation アゴラ・インダストリー (2025年9月17日)
