- 報告書・提言
- 自然エネルギー
- 気候変動
自然エネルギーが東南アジアの未来を拓く
2023.9.5
IPCCはその第6次統合報告書で、気温上昇が1.5℃を上回らないようにするためには、世界のGHG排出量を2030年までに2019年比で45%、2035年までに60%削減することが必要と指摘しています。1.5℃目標の達成に向けて、日本でも現在の目標「2030年度において2013年度から46%削減」を大幅に引き上げることはもちろん、全てのセクターで今すぐ気候行動を本格化させる必要があります。
自然エネルギー財団では、気候対策の加速化に向けて、様々な分野における脱炭素化への道筋を調査研究し、その課題を分析、向かうべき方策について政策提案を行うとともに、スティクホルダーとの対話を進めています。