- 連載コラム
- 自然エネルギー・アップデート
- 自然エネルギー
- 気候変動
建築業界、勝負の10年をグリーンビルドにみる:脱炭素とLEED v5岡田 早代 自然エネルギー財団 特任研究員
2025.2.5
IPCCはその第6次統合報告書で、気温上昇が1.5℃を上回らないようにするためには、世界のGHG排出量を2030年までに2019年比で45%、2035年までに60%削減することが必要と指摘しています。1.5℃目標の達成に向けて、日本でも現在の目標「2030年度において2013年度から46%削減」を大幅に引き上げることはもちろん、全てのセクターで今すぐ気候行動を本格化させる必要があります。
自然エネルギー財団では、気候対策の加速化に向けて、様々な分野における脱炭素化への道筋を調査研究し、その課題を分析、向かうべき方策について政策提案を行うとともに、スティクホルダーとの対話を進めています。
建築業界、勝負の10年をグリーンビルドにみる:脱炭素とLEED v5岡田 早代 自然エネルギー財団 特任研究員
2025.2.5
エネルギー基本計画案について高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアマネージャー
2025.1.23
自然エネルギーによるエネルギー転換シナリオ:2040年に向けての展望(第1版)
2024.12.12
[特設ページ] 脱炭素の日本へ:2030・2035・2040・2050年のエネルギーミックスの姿
2024.12.12
[財団見解] グリーンスチールの市場形成に真に貢献する基本方針改定を求める:マスバランス製品の脱炭素性能の明確化を(グリーン購入法基本方針改定案)
2024.12.6