[特設ページ] エネルギー安全保障を考える：今こそ化石燃料からの転換加速を | プロジェクト

中東危機は、海外から輸入する化石燃料に国内のエネルギー供給の84％を依存する日本の脆弱性を浮き彫りにしました。根本的な対策はエネルギー自給率を高めることであり、緊急対応としても、ガソリン補助のような一過性の対策ではなく、自給率引き上げに寄与する対策に国費を投入すべきです。

自然エネルギー財団は、以前より世界各地に広く存在する太陽光や風力などの資源を活用することにより、多くの国がエネルギー安全保障を強化することができることを提起し、化石燃料からの転換を呼びかけてきました。

日本でも、自然エネルギー導入とエネルギー効率化（省エネ）、そして電化の加速でエネルギー自給率を高め、日本を守り強くすることができます。

このページでは、エネルギー安全保障に果たす自然エネルギーの役割を明らかにした当財団のこれまでのレポート、コラム、政策提言などを紹介しています。

提言・コメント・報告書　　　　　コラム

提言・コメント・報告書

［報告書］
エネルギー転換の加速がもたらすエネルギー安全保障効果
2026年ホルムズ海峡閉鎖危機に際して
2026年6月4日

もし、2022年のエネルギー危機を機に日本がエネルギーの構造転換を加速させていたとしたら、2026年のホルムズ海峡閉鎖によるエネルギー危機の影響をどの程度緩和できたでしょうか。本報告書では、電力需給シミュレーションモデルを用いて、その効果を明らかにしました。
［提案］
今こそ化石燃料からの転換加速を
日本を守り強くするエネルギー政策の提案
2026年4月17日

中東危機によって、日本の化石燃料輸入への高い依存とエネルギー安全保障上の脆弱性が改めて浮き彫りとなりました。本提案では、日本を守り強くするため、自然エネルギーの導入拡大や省エネルギー、電化の推進を通じてエネルギー自給率を高める方策として、本年中にも効果が期待できる7つの対策と、制度・規制改革を含む6つの対策を提示しています。
［コメント］
中東危機：今こそエネルギー転換の加速を
自然エネルギー拡大こそ化石燃料依存からの脱却の切り札
2026年3月18日

米国とイスラエルによるイラン攻撃を契機とした中東危機が世界のエネルギー安定供給を脅かすなか、日本の低いエネルギー自給率と化石燃料輸入への依存は、エネルギー供給不安や価格高騰のリスクを高めています。本コメントでは、こうした脆弱性を克服し、エネルギー安全保障の強化と自給率向上を図るためには、自然エネルギーの導入拡大が不可欠であると指摘しています。また、自然エネルギーの拡大は、エネルギー安全保障、経済成長、脱炭素の同時実現を目指すGX戦略の中核であり、化石燃料依存からの脱却に向けた抜本的な取組みを進める必要があるとしています。
［報告書］
太陽電池のサプライチェーン
中国の市場支配、世界各国で進む対策
2024年12月18日

本レポートでは、世界の太陽電池サプライチェーンの多様化の現状を分析しました。米国、欧州、東南アジア、インドで製造能力の拡大が進むとともに、リサイクルの進展や日本発のペロブスカイト太陽電池の実用化により、サプライチェーンのさらなる強靱化が期待されます。
［報告書］
エネルギー安全保障の現実
自然エネルギーが危機を克服する
2022年7月5日

本報告書では、ロシアのウクライナ侵攻を契機に顕在化したエネルギー安全保障上の課題を踏まえ、エネルギーの供給面を中心に、エネルギー危機と気候危機に直面する欧州と日本に焦点を当てています。化石燃料やウランの輸入依存から脱却し、自然エネルギーを基盤としたエネルギーシステムへの転換の重要性を指摘するとともに、その実現に向けて、電力システムの柔軟性向上や希少鉱物・関連技術の供給網強化が必要であるとしています。
［提言］
ウクライナ侵攻によるエネルギー危機に対する提言
自然エネルギーと省エネルギーこそ最大のエネルギー自立策
2022年4月18日

ウクライナ侵攻を契機としたエネルギー危機は、化石燃料への依存がもたらす脆弱性を露わにしました。本提言では、エネルギー安全保障の強化に向けて、省エネルギーと自然エネルギーの導入拡大が重要であるとしています。また、原子力やゼロエミッション火力には課題があるとし、日本が進むべき道は、自然エネルギーとエネルギー効率化を柱とした脱化石燃料であり、それが気候危機とエネルギー危機の解決につながると指摘しています。
［翻訳協力］
新たな世界：エネルギー変容の地政学
2019年3月5日

自然エネルギー財団は、IRENA（国際再生可能エネルギー機関）が2019年に公表した報告書『新たな世界：エネルギー変容の地政学（A New World: The Geopolitics of Energy Transformation）』の日本語版翻訳を手がけました。同報告書は、技術革新とコスト低下を背景に急速に拡大する自然エネルギーが、世界のエネルギーシステムを変革し、これまで化石燃料が形づくってきた国際的な勢力図や国家間関係、紛争リスクにどのような影響を与えるかを分析したものです。