- 連載コラム
- 自然エネルギー・アップデート
- 自然エネルギー
COVID-19収束後を見据えた中国の「新型インフラ」中心の経済対策に環境負荷削減効果はあるのかジョリット・ゴーセンズ、フランク・ヨッツォ オーストラリア国立大学（ANU）
2020.6.2
自然エネルギー
自然エネルギーを基盤とする、
持続可能で豊かな社会の創造に向けて
世界の多くの国や地域では、すでに自然エネルギーが基幹電源となり、2030年には電力の40～50%を自然エネルギーで供給することを目指しています。 しかし、日本政府が「長期エネルギー需給見通し」で決めた2030年目標は、22～24%という消極的なものです。日本で自然エネルギーの大幅な拡大を実現していくためには、国の目標の引き上げとともに、導入の障害となっている電力系統への接続制限や合理性のない様々な古い規制を見直してくことが必要です。自然エネルギー財団は、これらの課題の解決をめざし電力制度や自然エネルギー政策、市場環境などの調査研究を実施しています。
Highlights
- 連載コラム
- 自然エネルギー・アップデート
- 自然エネルギー
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の太陽光発電世界市場への影響貝塚 泉 株式会社資源総合システム 調査事業部 部長 上席研究員
2020.6.1
- 連載コラム
- 自然エネルギー・アップデート
- 自然エネルギー
[寄稿] 今こそ21世紀のエネルギーシステムを構築するときだパトリシア・エスピノーサ 国連気候変動枠組み条約（UNFCCC）事務局長 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関（IRENA）事務局長
2020.5.29
- 連載コラム
- 自然エネルギー・アップデート
- 自然エネルギー
石油時代を脱却し、歴史に新たなページをアヒム・シュタイナー 国際連合開発計画（UNDP）総裁 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関（IRENA）事務局長
2020.5.27
- イベント
- 自然エネルギー
[オンライン開催] 自然エネルギーのさらなる導入拡大に向けた電力システム改革を
2020.5.26