連携・共同

イノベーション・ネットワーク

イノベーション・ネットワークは、自然エネルギーを基盤とする持続可能な社会を日本および世界で実現させるため、情報交換や提言の検討を目的として、2012年に自然エネルギー財団が創設しました。ネットワークメンバーは、自然エネルギー、エネルギー効率、気候変動などの諸政策に関する知見や経験にもとづいて、世界中で自然エネルギーの促進に貢献している専門家の方々です。

イノベーション・ネットワーク

気候変動イニシアティブ（JCI）

「パリ協定」が成立し、脱炭素社会への転換が世界共通の目標となる中、非国家アクターの横断的な組織をつくる動きが始まっています。2018年7月、日本において、そうした動きの先陣をきって、企業、自治体、NGOなど、国家政府以外の多様な主体による、脱炭素社会の実現をめざすネットワーク組織、「気候変動イニシアティブ」が設立されました。2018年３月以降、自然エネルギー財団は、事務局団体としてWWFジャパン、CDPジャパンとともに、設立準備を担ってきました。自然エネルギー財団は、引き続き「気候変動イニシアティブ」の事務局の役割を担い、自然エネルギーの利用拡大をはじめ、脱炭素社会の実現に積極的な役割を果たしていきます。

Highlights

自然エネルギーユーザー企業ネットワーク（RE-Users）

企業の環境・エネルギー調達部門を中核メンバーとして、「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（略称：RE-Users）を運営しています。ネットワークの参加者には、自然エネルギーの調達・利用に関する国内外の最新情報をニュースレターで伝えます。加えて自然エネルギーの利用企業を対象にした情報交換会（招待制）を定期的に開催して、調達方法をはじめ様々な課題について解決策を探ります。幅広い企業の参加を得ながら、自然エネルギーの利用拡大を図るとともに、参加者の意見や要望をもとに政府に提言していきます。さらに全国各地の企業や自治体と連携して「RE-Users地域連携プロジェクト」も展開しています。
参加方法、その他RE-Usersに関する詳しい情報はこちらまでお問合せください。

Highlights

RE-Users地域連携プロジェクト

自然エネルギー財団は、一般社団法人 CDP Worldwide-Japan（CDP Japan）と共同で、地域における自然エネルギーの電力利用を促進する「RE-Users地域連携プロジェクト」を全国各地に展開しています。各地域の企業・自治体・NGOと連携してセミナーを開催し、自然エネルギーの電力調達・導入事例に関する情報を提供していきます。
本プロジェクトに関する詳しい情報はこちらまでお問合せください。

Highlights

自然エネルギー協議会との共同

2011年7月、 自然エネルギーの普及拡大をめざす全国の地方自治体が集まり、「自然エネルギー協議会」「指定都市自然エネルギー協議会」が設立されました。 自然エネルギー財団は、 この二つの協議会の活動に対し、政策提言の作成やセミナーの開催などに積極的に協力しています。

Highlights

自然エネルギーアクションでの活動

2014年12月、 全国の生協組織や市民団体、 地域自然エネルギー事業者などが集まり、 自然エネルギーについて正しい情報を広く伝え、普及を推進するためのネットワーク組織として「自然エネルギーで豊かな日本を創ろう!アクション」を設立しました。 自然エネルギー財団は、その創設メンバーの一員として活動に参加しています。

Highlights