【寄稿】 エネルギー・資源学会誌 効率化と自然エネルギーを中心としたエネルギーシナリオ2040年までにエネルギー自給率75%を達成する

　この度、エネルギー・資源学会の会誌「エネルギー・資源」2025年5月号の特集「カーボンニュートラルに向けたモデル分析」の中で、自然エネルギー財団の研究員による論説「効率化と自然エネルギーを中心としたエネルギーシナリオ：2040年までにエネルギー自給率75%を達成する」が掲載されました。エネルギー基本計画の策定の際に基本政策分科会にて分析を発表した機関に加えて、自然エネルギー財団のシナリオが掲載されました。

　本分析は、送電線、蓄電池、デマンドレスポンスといった柔軟性が活用できれば、自然エネルギー中心の電源ミックスによって全体コストが低く電力供給ができることを定量的に示しています。エネルギー全体についても、電化・効率化に加えて、電化された分を自然エネルギーによって供給することで、2035年度には2013年度70%以上の削減が可能であることを示しています。

　自然エネルギーは頼れないという過去の常識はすでに世界各地で乗り越えられつつあります。自然エネルギー財団では、シミュレーションをさらに発展させ、電力システム安定性やセクターカップリングによる柔軟性の拡大、高排出セクターの脱炭素化への道などに焦点を当てた定量的研究を進めています。

　日本が経済的に脱炭素化するには、世界で進むイノベーションを理解し、日本がどうそこに貢献しながら経済的利益を得るかという自由な議論が必要です。産・官・学、そして市民が自由で闊達な熟議をし、エネルギー政策が決まる社会を目指して、今後さらに研究を実施し、発信をしていきます。