日本の太陽光発電の発電コスト現状と将来推計

公益財団法人 自然エネルギー財団は、この度、レポート「日本の太陽光発電の発電コスト：現状と将来推計」を公表いたしました。

本レポートでは、近年の太陽光発電のコスト構造について2018年11月から12月にアンケート調査*をもとに検討を行い、日本における太陽光発電の発電コストを分析しました。また、太陽光発電が将来の主力電源の1つとなりうることを考えると、足元だけでなく、将来のコスト見通しについても検討しておくことも重要です。そこで、本分析結果および近年の研究資料を踏まえて、2030年の発電コストを推計しました。

その結果、太陽電池モジュール、パワコン、架台といったハードウェアのコストの低減が著しいことが明らかになりました。とくに、海外からの安価な設備の流入が、全体のコストを引き下げるとともに、国内メーカーに対しても競争を促しています。こうした分析結果を踏まえて、政策面での課題を示しています。

* 2018年11月から12月に実際に太陽光発電所を有する事業者約1,676社を対象に実施。収集されたコストデータ数は63件。うち、高圧の発電所（発電所の設備容量が50kW以上2,000kW未満）が46件。