活動一覧

排出量（インベントリ）と“オフセット”は別々の開示を：GHGプロトコルへのさらなる整合のために高瀬 香絵　自然エネルギー財団 シニアマネージャー / GHGプロトコル スコープ2 技術ワーキンググループメンバー

2025.3.25

原子力発電の2030/2040年度の見通し、シナリオ別に見る現実性ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2025.3.21

電力システム改革の検証の評価：市場機能の活用を高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2025.3.14

自然エネルギーが2025年の電力需要増の全てをカバーするトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2025.3.11

建築業界、勝負の10年をグリーンビルドにみる：脱炭素とLEED v5岡田 早代　自然エネルギー財団 特任研究員

2025.2.5

エネルギー基本計画案について高瀬 香絵　自然エネルギー財団 シニアマネージャー

2025.1.23

[年頭コラム] 自然エネルギーで脱炭素への新しいスタートを大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2025.1.1

カーボンプライシングが欧州の電力セクターの脱炭素を加速ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.12.19

JERAによる相場操縦に対する電取委の業務改善勧告を受けて高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2024.12.5

水素社会推進法の課題：海外の化石燃料に依存しない水素政策への転換を石原 寿和　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.11.29

日本のクリーンエネルギー政策と調達方法に望むことカモラ・キング　米国Clean Energy Buyers Association（CEBA）

2024.11.22

自然エネルギーと電化が脱炭素化の柱に：IEA World Energy Outlook 2024の主要ポイントロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.11.8

もう一つのエネルギー基本計画：2030年再エネ82%を織込む豪州ロードマップ山家 公雄　エネルギー政策研究所長

2024.11.7

送配電部門の中立化の評価（2）：欧州ITOモデルが目指す姿工藤 美香　自然エネルギー財団 主席研究員・弁護士

2024.11.1

送配電部門の中立化の評価（1）：ITOモデルの導入を高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2024.11.1

脱炭素化の加速による欧州の競争力強化を提案したドラギレポート：基本政策分科会での誤読を解題する大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2024.10.29

[論考紹介] マリオ・ドラギによる競争力向上のための提言：脱炭素化、投資、産業政策、そして欧州のさらなる統合ドミエン・ヴァンゲネヒテン　E3G クリーンエコノミープログラムリーダー

2024.10.25

RE100の次に「24/7カーボンフリー」へ：自然エネルギー中心に推進、原子力には放射性廃棄物の責任石田 雅也　自然エネルギー財団 研究局長

2024.10.23

原子力発電が世界全体で低迷、コスト競争で勝てないロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.9.27

南オーストラリア州：蓄電所を活用した自然エネルギー主力電源化高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2024.9.25

消費者にとっての自然エネルギーの経済的効果木村 啓二　大阪産業大学 経済学部国際経済学科 准教授 / 自然エネルギー財団 特任研究員

2024.9.18

「慣性力」問題の誤解を解く：太陽光・風力・蓄電池は系統周波数の安定に貢献できる木村 誠一郎・斉藤 哲夫・高瀬 香絵　自然エネルギー財団

2024.9.18

9年で倍増する電力需要を再エネ・バッテリーで確保するテキサス州：全米随一の価格機能で電力需給は自律調整山家 公雄　エネルギー政策研究所長

2024.9.11

電力小売り自由化の評価高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2024.8.21

エネルギー転換を支える電力システム改革に向けて：コラム連載を開始します工藤 美香　自然エネルギー財団 主席研究員・弁護士

2024.8.21

もっと自然エネルギーの話をしよう：原子力は電力の1割しか供給できないのだから大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2024.8.1

GXの原発新増設は現実的なのか？高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2024.8.1

続・日本の排出削減は「オントラック」なのか大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2024.7.26

日本の「ゼロエミッション火力」からの排出を考える：提示された水素・アンモニア低炭素基準では「対策済み」石炭火力にならず石原 寿和　自然エネルギー財団 上級研究員 / 大久保 ゆり　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.7.26

ドイツの電気料金と電力輸入に関する誤った情報を正確にロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.7.19

日本の排出削減は「オントラック」なのか大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2024.7.19

AIの普及は電力需給に影響を及ぼさない、自然エネルギー100%を実現できる期待も石田 雅也　自然エネルギー財団 研究局長

2024.7.12

「シリーズ：エネルギー基本計画の論点」を開始するにあたって大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2024.7.12

エネルギーにおける新たな地政学トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2024.6.10

オーストラリアがクリーンエネルギー大国へ、石炭・LNG輸出国から移行ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.6.5

国土が日本の9%のオランダ、太陽光発電の年間導入量が世界トップ10に塚本 悠平　自然エネルギー財団 研究員

2024.5.31

出力抑制が日本各地で増加、電力供給ルールとネガティブ・プライスが解決策ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.4.11

公正取引委員会による卸電力取引に関する実態調査高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2024.3.1

バイオエネルギーシンポジウム報告：今後の日本に重要な3つのポイント相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2024.2.19

[年頭コラム] 日本でも自然エネルギー3倍化への共同を大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2024.1.1

農林業バリューチェーンの脱炭素化に果たすバイオエネルギーの役割：GBEP Bioenergy Week 参加報告相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.12.15

なぜ石炭火力アンモニア混焼への投資が1.5℃に整合しないのか高瀬 香絵　自然エネルギー財団 シニアコーディネーター

2023.11.29

小型モジュール炉（SMR）の夢は生き残るのか？トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2023.11.20

GHGプロトコル改定へ、注目のスコープ2の論点まとまる石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2023.11.15

中国における電力部門の低炭素化の動向：遂に自然エネルギー発電が火力発電を超えた王嘉陽　愛知学院大学 経済学部 講師 / 自然エネルギー財団 特任研究員

2023.11.6

EU-REDⅢ最終版におけるバイオエネルギーの取り扱い：森林バイオマスも含め引き続き再エネとして認められる相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.10.11

リサイクルされた炭素はどこへ行くのか？：カーボンリサイクルの限界と幻想古澤 康夫　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.8.31

ベトナム木質ペレット大手のFSC偽装：迫られるFiT制度の対応相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.7.24

ドイツに見る原子力発電フェーズアウトの効果：自然エネルギー、蓄電池、水素を加速ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.7.20

企業の気候変動情報開示の新国際基準発表：バリューチェーン全体の排出量開示・オフセットを含む目標はオフセット前も開示が明記高瀬 香絵　自然エネルギー財団 シニアコーディネーター

2023.7.3

環境省REPOS：市町村別の木質バイオマス賦存量を初公開相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.5.22

[統計を読む] 化石燃料価格の高騰のなかで電力需給はどう変わったか木村 啓二　大阪産業大学 経済学部国際経済学科 准教授 / 自然エネルギー財団 特任研究員

2023.5.19

自然エネルギーの電力に関する“俗説” RE100 （日本語訳は自然エネルギー財団）

2023.5.12

[ポジションペーパー] 炭素クレジットの新たな役割と求められるインテグリティ高瀬 香絵　自然エネルギー財団 シニアコーディネーター

2023.5.12

ドイツと欧州各国の電力輸出入の状況大林 ミカ　自然エネルギー財団 事業局長 / 一柳 絵美　自然エネルギー財団 研究員

2023.4.25

真の電力システム改革の最後のチャンス：カルテル、情報漏洩・不正閲覧を受けて高橋 洋　法政大学 社会学部 教授

2023.4.12

日本政府が伝えない、欧州の原子力発電の現実ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.4.4

再エネ賦課金が大幅に低下、買取価格の低減と卸電力価格の高騰で石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2023.3.28

米国が2035年に電力を100％脱炭素へ、自然エネルギーに注力ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.3.28

2022年の欧州の経験に学ぶトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2023.3.16

エネルギーロスが大きく、カーボンニュートラルに寄与しない合成メタン石原 寿和　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.3.1

輸入に頼らないエネルギー供給への産業革命トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2023.1.30

国際送電がエネルギー危機を救うロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2023.1.19

[年頭コラム] 国を誤るエネルギー政策に終止符を大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2023.1.1

洋上風力、新しい公募占用指針案の課題：先が見える公募手続の必要性工藤 美香　自然エネルギー財団 上級研究員

2022.12.19

電力カルテルは電力システム改革に真っ向から反する高橋 洋　都留文科大学

2022.12.2

自然エネルギーの電力は新設か運転開始15年以内に：RE100が技術要件を改定石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）/ RE100 Technical Advisory Group メンバー

2022.10.26

エネルギー危機の中で自然エネルギーが増加、火力と原子力は減少ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団　上級研究員

2022.10.6

欧州議会REDⅢを可決：再エネとしての森林バイオマスは現状比率を維持へ相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2022.9.28

エネルギー危機に対する欧州の選択高橋 洋　都留文科大学 教授

2022.9.13

コロナ危機から燃料価格危機へ：フランスとドイツの電力供給を比較するトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2022.9.8

フランスの原子力発電：100％国有化の理由と課題ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2022.8.23

ドイツ　自然エネルギー拡大加速に向け法律一式を採決：過去数十年で最大規模一柳 絵美　自然エネルギー財団 研究員

2022.8.2

電力の需給ひっ迫は複数の手段で対応、原子力は解決策にならない石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2022.7.6

追加性が自然エネルギーの選択基準に、RE100も採用へ石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2022.6.24

2032年までにドイツ国土の2％を陸上風力発電に充てる「陸上風力法」閣議決定一柳 絵美　自然エネルギー財団 研究員

2022.6.22

世界をリードするカリフォルニアの建築脱炭素政策：太陽光発電＋蓄電池設置義務の進展西田 裕子　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（気候変動）

2022.6.22

エネルギー危機と自然エネルギーの役割：トーマス・コーベリエル理事長講演（2022/6/14、東京）

2022.6.22

ウクライナ危機で建築部門のエネルギー効率化対策を強化するドイツ一柳 絵美　自然エネルギー財団 研究員

2022.4.13

欧州のエネルギー危機、自然エネルギーが電気料金の軽減にロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2022.4.13

ロシアのエネルギー供給が欧州と日本の電気料金に与える影響トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2022.3.23

ドイツは2035年以降自然エネルギーほぼ100%実現へ：「再生可能エネルギー法（EEG2023）」改正案を読み解く一柳 絵美　自然エネルギー財団 研究員

2022.3.18

エネルギー安全保障のための脱炭素：再エネの主力化の加速を高橋 洋　都留文科大学 教授

2022.3.8

今こそ化石燃料と原子力からの脱却を大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2022.3.7

原子力発電の新設をフランスが計画、技術とコストに難題を抱えるロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2022.1.28

[年頭コラム] 2022年、自然エネルギー拡大を更に加速し、産業の脱炭素化へ向かう年に大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2022.1.1

[統計を読む] 2020年度エネルギー需給実績からみる日本のエネルギー構造の変化と今後の課題木村 啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.12.20

中国が2030年のCO2排出ピークアウトに向けて行動方針を発表王嘉陽　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.12.7

ドイツ新政権の連立協定にみるエネルギー政策・気候変動対策方針 一柳 絵美　自然エネルギー財団 研究員

2021.12.6

[統計を読む] 2021年度第一四半期、ついに自然エネルギーが石炭火力を超えた木村 啓二　自然エネルギー財団 上級研究員 ／ ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.10.25

[統計を読む] 固体バイオマス燃料の消費量相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.10.18

この手段で省エネ目標が達成できるのか？：需要側各部門の削減目標と施策の分析と評価西田 裕子 自然エネルギー財団 シニアマネージャー（気候変動）

2021.10.1

CCSへの過剰な依存が日本のエネルギー政策を歪める大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2021.9.30

電力需要と原子力からみるエネルギー基本計画案大島 堅一　龍谷大学政策学部 教授

2021.9.24

第6次エネルギー基本計画（案）の評価点と問題点高橋 洋　都留文科大学 教授

2021.9.22

企業が抱く不安、政府による自然エネルギー導入量とコストの見通し石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2021.9.21

2050年脱炭素化への道筋を描かないエネルギー基本計画案大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2021.9.16

[統計を読む] 日本のバイオエネルギーの発電量相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.9.8

気候変動対策が争点となるドイツ連邦議会選挙一柳 絵美　自然エネルギー財団 研究員

2021.8.11

中国のグリーン水素発展戦略、2060年カーボンニュートラルへ動き出す王嘉陽　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.8.11

EU Fit for 55：森林バイオエネルギーの持続可能性基準を強化相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.8.3

[統計を読む] 太陽光発電、日本市場は安定するもコスト低下が進む木村 啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.7.5

自然エネルギー2030年度目標に10年早く近接ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.7.2

非化石証書の抜本的な見直しを、電力の環境価値を適正に評価する制度へ石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2021.6.9

小型モジュール式原子炉は、たいていが悪策だ マイケル・バーナード　 TFIE Strategy チーフストラテジスト/ distnc technologies 共同設立者 / Agora Energy Technologies 戦略アドバイザー、ボード・オブザーバー

2021.5.28

2020年の世界の発電量、自然エネルギーと化石燃料・原子力で対照的ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.5.21

ドイツの気候保護法、若者たちの訴えで温室効果ガス排出削減目標見直しの法改正へ一柳 絵美　自然エネルギー財団 特別研究員

2021.5.18

再エネ賦課金の疑問に答える木村 啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.4.16

原発事故から10年に思う井田 徹治　共同通信社 編集委員

2021.4.5

2020年初の快挙：米国の電力供給、自然エネルギーが石炭と原子力を上回るトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　

2021.3.29

ドイツの電力市場・電気料金に関する情報公開一柳 絵美　自然エネルギー財団 特別研究員

2021.3.29

エネルギー転換によって国際関係が変わる高橋 洋　都留文科大学 教授

2021.3.11

日本の重大なエネルギー選択エイモリー・B・ロビンス　ロッキーマウンテン研究所共同創立者・名誉会長／スタンフォード大学土木・環境工学非常勤教授／自然エネルギー財団理事

2021.3.10

衰退する原子力の展望トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　フレドリック・ルンドベリ　原子力ジャーナリスト

2021.3.10

自然と調和するエネルギー利用：日本でも地熱の活用をステファン・ラウルス・ステファンソン　元駐日アイスランド大使

2021.3.8

福島原発事故から我々は学んでいるか？鈴木 達治郎　長崎大学 核兵器廃絶研究センター 副センター長・教授

2021.3.8

地域の自立を自然エネルギーで佐藤 彌右衛門　会津電力株式会社 代表取締役会長 / 会津エナジー株式会社 代表取締役社長

2021.3.5

[分析レポート] 昨今の電力取引価格高騰についての考察：2016年度～2020年度における12月と1月の電力需給状況斉藤 哲夫　自然エネルギー財団 特任研究員

2021.3.5

福島原発事故10年：日本の原子力・エネルギー政策をどうするか大島 堅一　龍谷大学政策学部 教授

2021.2.26

3.11から10年：日本のエネルギー政策は変わったか大林 ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2021.2.26

「やっかいな問題」として森林バイオエネルギー問題を捉える：JRCレポートを読み解く相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.2.22

世界の革新的な脱炭素政策：ハワイ州ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2021.2.19

卸電力価格の高騰を防止する策を早急に、自由化の進展を止めてはならない石田雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2021.1.20

[年頭コラム] 脱炭素の日本へ自然エネルギー100％の道を大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2021.1.1

100％自然エネルギーの未来は実現できる。2050年脱炭素に向けて熟議を尽くせ。大林 ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2020.12.23

世界の革新的な脱炭素政策：オーストラリアロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.12.2

[研究レポート] 風力発電と太陽光発電の出力特性と両者の出力相関：両者合計の系統連系容量は送電設備容量の1.5倍可能斉藤哲夫　自然エネルギー財団 特任研究員

2020.11.27

非化石証書の販売量が急増、電源不明の再エネ電力とCO2フリー電力に注意石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2020.11.18

エネルギー基本計画の改定への期待高橋 洋　都留文科大学 教授

2020.10.28

東南アジアの国際送電網について市村 将太　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.10.27

中国、風力発電・太陽光発電のコスト低下でFiT卒業へ王嘉陽　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.10.15

自然エネルギーの比率が2020年1-6月で23％に上昇、2030年度の目標に到達トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.9.25

2020年上半期、世界の電力統計：消費の低迷にともなう化石燃料消費の減少と自然エネルギーの拡大トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.9.25

世界の革新的な脱炭素政策：インドロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.9.18

大規模発電は最も安全か？：ポーランドのブラックアウト危機によせてボー・ノーマーク　EIT InnoEnergy Scandinavia 産業戦略エグゼクティブ / 自然エネルギー財団 上級政策アドバイザー

2020.8.21

木質バイオエネルギーの利用戦略に必要な3つの視点：資源エネルギー庁と林野庁の共同研究会の発足にあたって相川 高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.8.20

世界の革新的な脱炭素政策：米国カリフォルニア州ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.8.17

Appleの2030年カーボンニュートラルの波及効果：環境負荷の小さい自然エネルギーで脱炭素石田 雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2020.7.30

新型コロナウイルス：バイオエネルギーセクターへの影響と将来の見通しバラドゥワジ・クマムル、クリスチャン・ラコス　世界バイオエネルギー協会（WBA）

2020.7.28

グリーン・リカバリーとグリーン・ニューディール：その財源および気候正義との関係明日香 壽川　東北大学 東北アジア研究センター 教授（兼）環境科学研究科 環境科学政策論 教授

2020.7.28

九州エリアにおける太陽光・風力発電の出力抑制に関する分析結果と出力抑制電力量率の低減策（2020年版）斉藤 哲夫　自然エネルギー財団 特任研究員

2020.7.22

日本の洋上風力発電の現状について市村 将太　自然エネルギー財団 上級研究員　　

2020.7.13

日本の脱原子力・脱炭素は進捗しているトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.7.3

中国の電力消費量は1-3月に6.5％減少、火力が減って風力と太陽光が増える王嘉陽　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.6.12

石油：ネガバレルの復讐エイモリー・B・ロビンス　ロッキーマウンテン研究所 共同設立者・チーフサイエンティスト・名誉会長

2020.6.9

コロナ危機から都市の再創造へ坂本 龍一　音楽家、一般社団法人モア・トゥリーズ 代表、東北ユースオーケストラ代表、自然エネルギー財団 評議員

2020.6.4

コロナウイルス後の新しい社会を目指す：ニューヨーク州知事クオモさんの提唱するグリーン・ニューディール村上 憲郎　村上憲郎事務所 代表取締役、大阪市立大学大学院 教授、ハイパーネット社会研究所 理事長、自然エネルギー財団 アドバイザー

2020.6.3

COVID-19収束後を見据えた中国の「新型インフラ」中心の経済対策に環境負荷削減効果はあるのかジョリット・ゴーセンズ、フランク・ヨッツォ　オーストラリア国立大学（ANU）

2020.6.2

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の太陽光発電世界市場への影響貝塚 泉　株式会社資源総合システム 調査事業部 部長 上席研究員

2020.6.1

[寄稿] 今こそ21世紀のエネルギーシステムを構築するときだパトリシア・エスピノーサ　国連気候変動枠組み条約（UNFCCC）事務局長 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関（IRENA）事務局長

2020.5.29

石油時代を脱却し、歴史に新たなページをアヒム・シュタイナー 国際連合開発計画（UNDP）総裁 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関（IRENA）事務局長

2020.5.27

出されていた警告国谷 裕子　キャスター・自然エネルギー財団 理事

2020.5.25

コロナ禍に際しての一考察デヴィッド・スズキ　ブリティッシュコロンビア大学 名誉教授 / デヴィッド・スズキ財団 共同設立者 / 自然エネルギー財団 理事

2020.5.20

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の日本の太陽光発電産業への影響大東 威司　株式会社資源総合システム イノベーション推進部長 上席研究員

2020.5.13

風力発電事業に対する新型コロナウィルス感染症の影響は？中村 成人　日本風力発電協会 専務理事

2020.5.11

コロナ危機をきっかけに世界中で持続不可能なエネルギーが淘汰されているトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2020.5.11

コロナ危機と気候危機：試される日本の戦略的対応能力末吉 竹二郎　自然エネルギー財団 代表理事 副理事長

2020.5.8

100％自然エネルギー目標は世界の大きな潮流に！ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.4.27

フランスとスウェーデン：風力発電が原子力発電を追放するトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.4.24

2019年中国電力部門の低炭素化の動向：自然エネルギー発電設備容量は全体の4割まで拡大王嘉陽　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.4.15

電気料金の上昇：再エネ賦課金が原因か木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.4.13

2019年世界の電力セクターの動向：自然エネルギーがついに成長の主役にトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2020.3.10

自然エネルギーの利用で企業の競争力に差がつく、コストではなくて先行投資石田雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー

2020.1.17

自然エネルギーの新たな拡大の10年が始まるトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2020.1.10

[年頭コラム] 2020年、気候危機を回避する展望をひらく年へ大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2020.1.1

10年間が成し遂げた大きな変化トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2019.11.27

シェールガスと自然エネルギーがもたらす米国のエネルギー革命：米国IVLPに参加して木村誠一郎　自然エネルギー財団 上級研究員

2019.11.13

東南アジアにおける日本の電力ビジネスの転換を：石炭火力から自然エネルギーへロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2019.10.28

自然エネルギーはアジア太平洋地域における最も確かな持続可能な発展への道ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員 / クリスティアン・ピゴ　リサーチコラボレーター

2019.10.21

マサチューセッツ州の新政策「SMART」：さらなる自然エネルギー拡大に向けて工藤美香 自然エネルギー財団 上級研究員

2019.10.1

日本の電力消費と発電の状況は、2010年度以降著しく向上ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2019.9.25

2019年上半期の一部主要国のエネルギー動向は、明るい見通しトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長　/　ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員

2019.9.10

固定価格買取制度をどう見直すか？：何よりも先に系統制約の解消を高橋洋　都留文科大学 教授

2019.8.29

バイオマス燃料の持続可能性：東南アジア調査を踏まえ、パーム系燃料を中心に相川高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2019.8.16

九州エリアにおける太陽光・風力発電の出力抑制に関する分析結果：出力抑制電力量率はさらに低減できる（2019年版）斉藤哲夫　自然エネルギー財団 特任研究員

2019.7.16

「非FIT非化石証書」の期待と課題、2020年度から自然エネルギーの電力調達手段に石田雅也　自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

2019.7.3

自然エネルギーの出力抑制：大きな改善の余地があるロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員 / 大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2019.4.26

自然エネルギー発電の産業発展への投資トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2019.4.15

日本の風力発電に追い風を：環境影響評価制度の改正について工藤美香　自然エネルギー財団 上級研究員

2019.2.28

バイオエネルギー持続可能性の確保はこれからが本番：平成30年度調達価格算定委員会の議論を受けて相川高信　上級研究員 自然エネルギー財団

2019.2.1

[年頭コラム] 2019年、脱炭素化へエネルギー転換を加速する年に大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2019.1.1

非化石証書が条件付きでRE100に認定、国際的な基準へ課題は残る石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2018.12.19

ドイツ木質バイオマス専門会議報告：熱電併給と調整力が将来のポイント相川高信　上級研究員 自然エネルギー財団

2018.11.22

続・北海道ブラックアウトについて考える：教訓を活かせるか？高橋洋　都留文科大学 教授

2018.10.22

IEA Bioenergyワークショップ報告：アジアにおける持続可能なバイオエネルギー利用相川高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2018.10.12

供給力を増す自然エネルギー：多数の電力エリアで一時需要の七割超え　2018年度第１四半期エリア需給データより木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2018.10.5

日本の金融業界、石炭火力発電所新規融資の方針を明確化へ大久保ゆり　自然エネルギー財団 上級研究員

2018.10.2

自然エネルギー100％の電力メニュー、環境負荷や追加性の確認を石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2018.9.26

ロシアにおける自然エネルギー活用の展望尾松亮　自然エネルギー財団 上級研究員

2018.9.12

北海道地震における全域停電に見る、集中型電力システムの脆弱性高橋洋　都留文科大学 教授

2018.9.7

ドイツ、脱石炭へ委員会設立：温室効果ガス削減に本腰一柳絵美　自然エネルギー財団 特別研究員

2018.7.24

国内の石炭火力新増設計画に見直しの動き：背景に電力需要低下と自然エネルギーの増加大久保ゆり　自然エネルギー財団 上級研究員

2018.7.18

EUの新2030年目標は自然エネルギーで最終エネルギー消費の32％を供給するトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 上級研究員　

2018.7.4

国内バイオエネルギーの活用に向けて：世界の最良の取組と日本の実践から学ぼうトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2018.6.28

迷走する2050年の脱炭素戦略、原子力と石炭火力で未来は描けない石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2018.4.19

原子力を推進したい経済産業省、必要性を訴えるも説得力を欠く石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2018.3.23

非化石証書の自然エネルギー価値、CDPが認定、RE100は手続きへ石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2018.3.19

世界の自然エネルギーと原子力：2017年の動向トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2018.3.9

ドイツは電力の輸出国だ：原子力主体のフランスにも供給一柳絵美　自然エネルギー財団 研究員

2018.3.2

石炭火力のめでたくない新記録：刻々と迫る気候変動の危機に今すぐ対応をロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2018.2.23

[年頭コラム] 脱炭素をめざす世界の流れに日本からの参加を大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2018.1.4

「日本でクラブシェーナウ、つくりませんか」シェーナウ電力が創立20年田口理穂　在独ジャーナリスト

2017.12.19

「脱原発は国民の総意」教育も一役田口理穂　在独ジャーナリスト

2017.12.19

米国における自然エネルギーの発展は続くトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2017.12.8

フランスが目指す脱炭素化の道：自然エネルギー拡大とエネルギー効率化ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2017.12.7

非化石証書の取引が2018年5月に始まる：自然エネルギーの電力を増やす手段になるか石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.11.30

フランスで始まった原子力発電の衰退ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2017.11.17

自然エネルギーよりも原子力を推進？ 経済産業省が開始した国民向けの情報発信石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.11.10

米国で進む自然エネルギー電力の購入：IT産業を先頭に製造業や流通業に拡大石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.10.17

バイオマス混焼：石炭火力の削減に繋がる制度に相川高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2017.9.27

リスクの高いパーム油発電：持続可能性基準づくりを急げ相川高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2017.9.4

日本における42基の石炭火力新増設計画のビジネスリスク：2026年度の設備利用率は50％を割り込む可能性大久保ゆり　自然エネルギー財団 上級研究員 / 大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2017.7.31

気候変動がもたらす企業の財務インパクトを開示へ：世界の100社以上が賛同した「TCFD」石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.7.4

インド：持続可能な発展を自然エネルギーに託す小端拓郎　自然エネルギー財団 上級研究員 / 大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2017.6.30

日本企業も「100％自然エネルギー」へ動き出す：海外の投資家や取引先から要求が高まる石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.6.14

何も得るものがないトランプ大統領トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2017.6.12

2017年春も出力抑制なしで乗り切った九州電力木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員 / 分山達也　自然エネルギー財団 上級研究員

2017.6.12

世界の取組から学ぶバイオエネルギーの基本原則：バイオエネルギー国際シンポジウム報告相川高信　自然エネルギー財団 上級研究員

2017.6.8

自然エネルギーは止まらない：トランプ大統領のパリ協定脱退方針の表明に寄せて大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2017.6.2

日本でも太陽光発電のコストがガス火力より安く：2017年上期のベストケースで10円/kWhを切るトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員 / 石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.5.26

太陽光発電の設備容量が日本で原子力を超える：年間の発電量は2016年度で2倍以上にロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員 / トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / 石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.5.19

日本の自然エネルギーコストが安くなるのはいつなのか？トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2017.5.12

洋上風力の電力がプレミアムなしの市場価格に：ドイツの第1回入札で、2024年に供給開始石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.4.25

米アップル社：100％自然エネルギーを実現する　「REvision2017」より大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2017.4.21

自然エネルギーを促進する「非化石価値取引市場」：大きな期待と残された課題石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.4.20

2030年に自然エネルギーの電力30％超へ ：原子力の再稼働に頼らない政策の重要性石田雅也　自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー

2017.4.14

日本における原子力発電の代替策と貿易収支への影響ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員 / トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / エイモリー・B・ロビンス　ロッキーマウンテン研究所 共同設立者、チーフサイエンティスト

2017.3.17

[年頭コラム] 自然エネルギーが脱炭素社会への扉を開く：2017年、自然エネルギー100％への転換を日本からも大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2017.1.5

検証：2016年版「原発停止による国富流出」試算 　原発停止でも燃料費は減少分山達也　自然エネルギー財団 上級研究員

2016.11.29

洋上風力のコストが大幅低下：10ユーロセント/kWh割れが現実に山家公雄　エネルギ－戦略研究所長・京都大学 特任教授

2016.10.27

2016年5月 自然エネルギーの割合が月間ベースで20%以上を達成木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2016.9.8

ドイツの「再生可能エネルギー法」改正一柳絵美　自然エネルギー財団 研究員

2016.8.24

日本海エネルギーコリドー構想山家公雄　エネルギ－戦略研究所長・京都大学 特任教授

2016.6.30

本格的ファンド登場で高まる再エネ普及への期待山家公雄　エネルギ－戦略研究所長・京都大学 特任教授

2016.6.27

世界の素晴らしい進歩から目をそらすなトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2016.6.14

脱炭素へのパラダイムシフト：「REvision2016 自然エネルギー 飛躍の時」閉会の辞より末吉竹二郎　自然エネルギー財団 副理事長

2016.4.28

ドイツのエネルギー転換：過去5年間の電力部門での主な動向10点一柳絵美　自然エネルギー財団 研究員

2016.4.15

電力自由化と自然エネルギー電気の小売り高橋洋　都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員

2016.3.29

震災５年後の電力自由化：電力を選択し、社会を選択しよう大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2016.3.29

信念と希望、そしてエネルギー革命スティーブ・ソーヤー　世界風力エネルギー会議（GWEC）事務局長

2016.3.28

2015年：ドイツの風力発電にとって重要な一年だったクレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2016.3.3

考察「エネルギ－革新戦略案」：VPPとは分散型エネルギ－システムである山家公雄　エネルギ－戦略研究所長・京都大学 特任教授

2016.2.26

日本の太陽光発電はなぜ高いのか木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2016.2.4

電力自由化と原子力発電高橋洋　都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員

2016.1.28

2015年、自然エネルギー変革の幕開けトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2016.1.21

[年頭コラム] 自然エネルギー100％への道を進もう：気候変動の危機を回避する最も確実な選択大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2016.1.5

ドイツにおける入札制度の現状クレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2015.12.25

検証 再エネFIT見直し案：進展はあるも価格設定は議論不足山家公雄　エネルギ－戦略研究所長・京都大学 特任教授

2015.12.21

世界の針路を決めるCOP21山岸 尚之　WWFジャパン 気候変動担当オフィサー

2015.12.2

始まった世界エネルギー革命は成長志向西村六善　元外務省地球環境担当大使

2015.12.1

化石燃料投資からの撤退：世界に広がる"ダイベストメント"大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2015.11.26

チリにおける自然エネルギーの可能性高橋洋　都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員

2015.11.19

COP21 means Business末吉竹二郎　自然エネルギー財団 副理事長

2015.11.12

日本の投資家への警鐘トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2015.11.5

SAIREC2015：南アフリカ自然エネルギー国際会議2015大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2015.10.29

フォルクスワーゲン社の不祥事から学ぶべきことグレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2015.10.29

「原発停止による3.6兆円の国富流出」試算の検証2015年版分山達也　自然エネルギー財団 上級研究員

2015.10.16

「小売FIT」から「送電FIT」への移行問題を考える：本筋諒なるも例外措置が必要山家公雄　エネルギ－戦略研究所長・京都大学 特任教授

2015.10.8

太陽光発電は電力部門の転換を牽引するアレクサンドル・ロシュ　ソーラーパワー・ヨーロッパ 規制部長

2015.10.2

独立規制機関の必要性：電力取引監視等委員会に期待する高橋洋　都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員

2015.9.11

自然エネルギー建設には多くの土地が必要？：どれだけ賢いかにかかっている！トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2015.9.3

「自然エネルギー大国」をめざす中国とインド、そして南米の国々：日本だけが取り残される大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2015.8.27

ドイツ・自然エネルギー電力比率、あらたな記録更新！クレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2015.8.20

自然エネルギーが未来を拓く：自然エネルギー電力・熱で世界をリードするアジアREN21事務局

2015.8.6

再エネ発電は高いのか：サプライチェーンの視点山家公雄　エネルギ－戦略研究所長・京都大学 特任教授

2015.7.30

グリッドパリティ：日本でも電気料金レベルに達した太陽光発電の経済性木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2015.7.30

ライフスタイルをラジカルに変えよう末吉竹二郎　自然エネルギー財団 副理事長

2015.7.23

究極の分散型電力システム：WASSHAの取り組み高橋洋　都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員

2015.7.16

日本の将来世代のためにトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2015.7.9

日本の省エネは「乾いた雑巾」ではない：「省エネの失われた20年」を終わりにしよう大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2015.7.2

なぜドイツでトップレベルの高効率ガスタービンが閉鎖されるのかクレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2015.6.25

政策決定者にもっと正しい情報をトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2015.6.18

国際公約に反する「石炭火力発電新設」はリスキーなビジネス大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2015.6.11

日本の太陽光発電固定買取制度（FIT）：生と死、日没と夜明けマイケル・ロゴル　PHOTONコンサルティング 代表

2015.6.4

日本の産業界が将来の力と電力をもたらすトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2015.6.1

原子力20-22%は実現可能なのか？高橋洋　都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員

2015.5.21

日本のエネルギー対策が試される2020年東京オリンピック・パラリンピックショーン・マッカーシー　アクション・サステイナビリティ ディレクター / 持続可能なロンドン2012委員会 元議長

2015.5.15

日本を置き去りにして加速する自然エネルギーの導入とコスト低下大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2015.5.8

ドイツの日食で分かったことクレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2015.4.10

自然エネルギー競争で日本はなぜ中国に勝とうとしないのか？ジョン・A・マシューズ　オーストラリア・マッコーリー大学経営大学院 教授

2015.3.20

ヴァッテンフォールの思いがけない明確な声明トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2015.3.10

エネルギー対策が実証された2014年トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / 木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2015.3.6

概要：2014年ドイツの自然エネルギーグレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2015.2.24

Carbon Pricingの時代に備えよ末吉竹二郎　自然エネルギー財団 副理事長

2015.1.22

自然エネルギーの「日本コスト」を解消して、経済活性化を実現しようトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2015.1.16

世論に後押しされたドイツのエネルギー大転換ヤン・ブルク　ジャーマンウォッチ

2015.1.9

[年頭コラム] 2015年、自然エネルギーから始めよう大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2015.1.5

ハンブルグ電力網公社の誕生高橋洋　富士通総研 主任研究員

2014.12.25

ドイツの一般家庭のおかげで日本がエネルギー資源大国に！トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2014.12.18

EUの自然エネルギー目標は、電力も熱も交通も含めて2030年に最低27％大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2014.12.11

独エネルギー政策をめぐる報道の矛盾グレイグ・モリス　Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者

2014.12.11

エネルギー政策の選択：「ポスト原子力」の電力をいかに担うか大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.12.4

2015年、家庭用太陽光の発電コストが電気料金より安くなる可能性ありトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長 / 木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2014.12.4

日本も「静かなる風力発電革命」の恩恵を受けるべきベルナール・シャボ　BCCONSULT（フランス） 再生可能エネルギーと持続可能なエネルギーの国際的コンサルタント・トレーナー

2014.11.27

原発を停止してもドイツはフランスへの電力純輸出国大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2014.11.20

原発維持の英国も2020年までに30％の自然エネルギーをめざす大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2014.11.13

[欧州]　2014年最新データで見る自然エネルギー事情大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2014.11.6

[米国] 2014年最新データで見る自然エネルギー事情大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー　自然エネルギー財団 研究員

2014.10.30

風力発電は実は最も安定した電源である安田陽　関西大学システム理工学部 准教授

2014.10.23

より豊かな経済強国になりうる日本トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2014.10.16

電力システム改革とデマンドレスポンス（DR）高橋洋　富士通総研 主任研究員

2014.10.14

原子力発電なしの夏大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2014.10.2

九州電力問題：透明で中立的な送電網運営が不可欠だ大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2014.9.25

日本とドイツのエネルギー政策：福島原発事故後の明暗を分けた正反対の対応エイモリー・B・ロビンス　ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員 ／自然エネルギー財団 理事

2014.9.4

再生可能エネルギーのドライバーとしての優先給電安田陽　関西大学システム理工学部 准教授

2014.8.28

固定価格買取制度のめざましい成果と日本の自然エネルギー政策の課題大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2014.8.21

米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア⑤： 自然エネルギーの大量導入を可能にするカリフォルニアの独立系統運用機関大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.8.14

米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア④： 自然エネルギー50％をめざすカリフォルニア大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.8.7

米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア③大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.7.31

嘆くのではなく、祝福しよう：電力会社を崩壊させる自然エネルギーエイモリー・B・ロビンス　ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員／自然エネルギー財団 理事

2014.7.25

米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア②：全米の先頭を走るサクラメント電力公社の挑戦大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.7.17

期待以上の成功で改革が必要になったドイツのエネルギー大転換ステファン・シュリグ　世界未来協議会 気候エネルギー部門 ディレクター

2014.7.11

固定価格買取制度：市場の力と制度の適切な運用木村啓二　自然エネルギー財団 上級研究員

2014.7.3

米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア①大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.6.26

日本の経済発展に貢献するエネルギー政策が必要だトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2014.6.19

電気事業法の改正（その２）：小売り全面自由化の鍵はサービス競争高橋洋　富士通総研 主任研究員

2014.6.12

際立つ自然エネルギーの躍進：ドイツ政策の成功と新興国での発展大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2014.6.6

「連系線」にまつわる誤解と神話安田陽　関西大学 システム理工学部 准教授

2014.5.29

IPCC最新報告書における原子力発電の位置づけ明日香壽川　東北大学 東北アジア研究センター 教授・環境科学研究科 教授

2014.5.22

未来の世代のために：放射性廃棄物の処分費用を考えるトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2014.5.15

オーストリアにおける木質バイオマスの成功とその日本への応用ハインツ・コペッツ　世界バイオエネルギー協会 代表

2014.5.8

電気事業法の改正：広域運用とは何か？高橋洋　富士通総研 主任研究員

2014.5.1

2020年東京オリンピックと持続可能性大野輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.4.24

世界的なエネルギー転換に必要なのは新しいビジネスモデル ：大規模エネルギー事業者は分散型のエネルギー生産という...ステファン・シュリグ　世界未来協議会 気候エネルギー部門 ディレクター

2014.4.18

コミュニティー・パワーの島：デンマーク・サムソ島ソーレン・ハーマンセン　サムソ・エネルギー・アカデミー 代表

2014.4.11

「ベースロード」にまつわる誤解と神話安田 陽　関西大学 システム理工学部 准教授

2014.4.4

ドイツ固定価格買取制度は技術革新にも気候変動にも貢献しない？ ：科学的視点に欠けた政策批判大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2014.3.28

「エネルギー基本計画」政府案が語らない三つの事実大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.3.20

日本の太陽光発電事情を一新した固定価格買取制度大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2014.3.19

ドイツのエネルギー大転換：その最新の展開ステファニー・プファール　ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省 風力・水力発電部 部長

2014.3.14

自然エネルギー：福島コミュニティの希望ステファン・ゼンガー　世界風力エネルギー協会 事務局長

2014.3.7

自然エネルギーを市場にアクセスさせる制度が必要だ大林ミカ　自然エネルギー財団 事業局長

2014.3.7

「ベースロード議論」の幻は消えつつあるトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2014.2.28

日本における太陽光発電：ボトムアップからの分析マイケル・ロゴル　PHOTONコンサルティング 代表

2014.2.21

日本の自然エネルギーの未来エリック・マーティノー　自然エネルギー財団 上級政策アドバイザー

2014.2.14

エネルギー政策を普通の人々の手に末吉 竹二郎　自然エネルギー財団 副理事長

2014.2.7

他国では風力が早く安価に設置できるのに、なぜ日本の電力会社は高価な輸入燃料を選ぶのか？トーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2014.1.31

東京都知事選挙と「原発問題」について大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.1.31

エネルギー資源いかし、日本は飛躍せよエイモリー・B・ロビンス　ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員／自然エネルギー財団 理事

2014.1.24

地方からエネルギー政策を問う大野 輝之　自然エネルギー財団 常務理事

2014.1.17

日本は賢明な選択をトーマス・コーベリエル　自然エネルギー財団 理事長

2014.1.17