脱炭素へ向かう世界の動き・東南アジアの脱炭素化に向けて

2024年3月11日

in English

 脱炭素化へ歩を進める世界の先進的な施策を把握し、参考にしていくことは、日本の気候政策・行動を加速化するうえで大変重要です。また、政治経済的に相互に関係の深いアジア地域との脱炭素化にむけた連携が、様々なレベルで必要となっています。

 こうした世界の動きをいち早く捉え、解りやすく提供することを目指して、財団の調査研究、活動を進めています。

 

Highlights

東南アジア
2024年3月11日 報告書
インドネシアの電力脱炭素化
2024年3月15日 イベント
アジアパシフィックのエネルギー転換と日本の役割
2024年1月30日 ウェビナー
日本と南アジア、東南アジア電力部門の脱炭素化の道筋を考える
2023年12月8日 共同声明
自然エネルギーでアジアの未来を開くための共同を:アジア・ゼロエミッション共同体(AZEC)首脳会合に向けて
2023年11月14日 報告書
韓国のエネルギー政策:自然エネルギーの目標低く、原子力と火力に依存

2023年9月5日 報告書
自然エネルギーが東南アジアの未来を拓く

2020年10月27日 コラム
東南アジアの国際送電網について
市村 将太 自然エネルギー財団 上級研究員

2020年4月21日 インフォパック
アジアで進む脱石炭火力の動き

2019年12月19日 報告書
東南アジアにおけるエネルギー転換:石炭から自然エネルギーへ
2019年10月21日 コラム
自然エネルギーはアジア太平洋地域における最も確かな持続可能な発展への道
ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / クリスティアン・ピゴ リサーチコラボレーター

 

世界
2023年11月14日 報告書
韓国のエネルギー政策:自然エネルギーの目標低く、原子力と火力に依存
2023年11月6日 コラム
中国における電力部門の低炭素化の動向:遂に自然エネルギー発電が火力発電を超えた
王嘉陽 愛知学院大学 経済学部経済学科 講師 / 自然エネルギー財団 特任研究員
2023年10月11日 コラム
EU-REDⅢ最終版におけるバイオエネルギーの取り扱い:森林バイオマスも含め引き続き再エネとして認められる
相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員

2023年7月12日 セミナー
世界の鉄鋼業、2040年脱炭素化に向けて:変革への15の洞察と日本の選択

2023年4月4日 コラム
日本政府が伝えない、欧州の原子力発電の現実
ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員

2022年6月22日 コラム
世界をリードするカリフォルニアの建築脱炭素政策:太陽光発電+蓄電池設置義務の進展
西田 裕子 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動)

2022年4月13日 コラム
ウクライナ危機で建築部門のエネルギー効率化対策を強化するドイツ:貧困層を含む市民のエネルギー価格負担軽減策にも着手
一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2022年1月25日 ウェビナー
ドイツにおけるエネルギー・気候政策と法整備:政権交代前後の最新動向
2021年12月7日 コラム
中国が2030年のCO2排出ピークアウトに向けて行動方針を発表
王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2021年12月6日 コラム
ドイツ新政権の連立協定にみるエネルギー政策・気候変動対策方針
一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2021年12月1日 報告書
ドイツの脱炭素戦略:自然エネルギー拡大と脱石炭・脱原発にむけた政策と法整備
2021年2月9日 報告書
中国の電力システム改革:自然エネルギーの拡大を促す
2021年5月18日 コラム
ドイツの気候保護法、若者たちの訴えで温室効果ガス排出削減目標見直しの法改正へ
一柳 絵美 自然エネルギー財団 特別研究員
2021年2月19日 コラム
世界の革新的な脱炭素政策:ハワイ州

ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020年12月2日 コラム
世界の革新的な脱炭素政策:オーストラリア
ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020年9月18日 コラム
世界の革新的な脱炭素政策:インド
ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020年8月17日 コラム
世界の革新的な脱炭素政策:米国カリフォルニア州
ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
 

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外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギー協議会
  • 指定都市 自然エネルギー協議会
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织

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