自然エネルギー財団では、自然エネルギーをベースに脱炭素へ向かう日本の道筋の調査研究を進め、報告書や政策提案等を公表しています。また、様々な機会に実施しているイベントも動画等でご覧いただけます。
1.5℃目標を達成するために必要な日本の脱炭素戦略・エネルギー政策の実現に向けて、建設的な議論を進めるための材料としていただきたいと思います。
Highlights
| 2023年8月3日 ウェビナー 2035年60％削減の衝撃：日本のエネルギー政策は変われるのか |
| 2023年7月3日 コラム 企業の気候変動情報開示の新国際基準発表：バリューチェーン全体の排出量開示・オフセットを含む目標はオフセット前も開示が明記 高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアコーディネーター |
| 2023年5月12日 コラム [ポジションペーパー] 炭素クレジットの新たな役割と求められるインテグリティ 高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアコーディネーター |
| 2023年4月11日 報告書 2035年エネルギーミックスへの提案（第1版)：自然エネルギーによる電力脱炭素化を目指して |
| 2023年2月14日 コメント GX基本方針およびGX推進法案の閣議決定に当たって |
| 2022年12月27日 コメント GX基本方針は二つの危機への日本の対応を誤る：なぜ原子力に固執し、化石燃料への依存を続けるのか |
| 2022年7月5日 報告書 エネルギー安全保障の現実：自然エネルギーが危機を克服する |
| 2021年10月27日 声明 2030年までのCO2半減を可能にする政策の導入を：COP26を前に日本政府によびかける |
| 2021年10月1日 コラム この手段で省エネ目標が達成できるのか？：需要側各部門の削減目標と施策の分析と評価 西田 裕子 自然エネルギー財団 シニアマネージャー（気候変動 |
| 2021年9月30日 コラム CCSへの過剰な依存が日本のエネルギー政策を歪める 大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事 |
| 2021年9月16日 コラム 2050年脱炭素化への道筋を描かないエネルギー基本計画案 大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事 |
| 2021年3月9日 報告書 Renewable Pathways：脱炭素の日本への自然エネルギー100%戦略 |
| 2021年3月9日 共同レポート（英語） Renewable Pathways to Climate-neutral Japan: Reaching Zero Emissions by 2050 in the Energy System |
