[特設ページ] 太陽光

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　太陽光発電の世界の導入量は2024年に過去最高の452GWを記録し、累積では1,865GWに達しました。国際エネルギー機関はさらに急速な拡大を見込んでいて、2030年には5,838～6,999GWへ増加すると予測しています。こうした世界の動向に反して、日本の導入量は減少傾向にあります。2023年度の導入量は6GWを下回り、累積でも90GW程度にとどまる見込みです。しかし世界に比べて割高だった太陽光発電のコストは1kWhあたり10円を切る水準に下がり、火力や原子力よりも安価な発電方法になりました。日本でも膨大な導入ポテンシャルがある建築物や農地を活用することで、太陽光発電を大幅に拡大することが可能です。

イベント　　報告書　　ケーススタディ　　インフォパック　

Highlights

報告書	太陽光パネルのリサイクルへ：材料の8割を再生利用、窓ガラスの原材料に（2026年6月3日）
報告書	[提言] 日本におけるプラグインソーラー導入への道筋：賃貸・集合住宅にも開かれた太陽光発電へ（2026年6月1日）
コラム	太陽光発電が全世界で拡大、2025年に過去最大の増加（2026年5月19日）
ケーススタディ	「ネクストイノベーション」ハウス型で高単価の作物を栽培（ソーラーシェアリング最前線 5）（2026年5月19日）
提言	ソーラーシェアリングの規制緩和を、新たな農業の成功事例を増やすために（2026年3月5日）

イベント

[シンポジウム] 実践者が語る、ソーラーシェアリングの価値
2026年1月30日

全国各地で活躍する12人の実践者がソーラーシェアリングに適した作物の選定や栽培方法、設備の設計、販路の拡大など、具体的な取り組みを報告。ソーラーシェアリングによる地域貢献についても紹介。売電収入を生かした地域還元や新規就農者の支援、農地の回復による農村の活性化や生物多様性の保全など、実践者の経験を通じてソーラーシェアリングの価値を探ります。

報告書（最新）

太陽光パネルのリサイクルへ
材料の8割を再生利用、窓ガラスの原材料に
2026年6月3日

2026年5月に成立した「太陽電池廃棄物の再資源化等の推進に関する法律」は、一部の発電事業者にパネルの廃棄・リサイクル計画の策定を義務づける内容にとどまり、リサイクルそのものの義務化は先送りにしました。法律の施行後に制度見直しで、義務化を含む制度変更を進める必要があります。本報告書では、太陽光パネルのリサイクルに関する国内の状況と課題を整理したうえで、義務化に向けて議論すべき課題と対策をまとめました。

[提言] 日本におけるプラグインソーラー導入への道筋
賃貸・集合住宅にも開かれた太陽光発電へ
2026年6月1日

本提言では、日本での導入に向けて、まず実証事業と技術検証を行い、そのうえで専用の小規模電源カテゴリーを設け、安全基準・認証制度を整備し、家庭や集合住宅で利用しやすい簡素な手続きへとつなげるロードマップを示します。

プラグインソーラー
誰もが設置できる太陽光発電の新しい形
2026年3月25日

本報告書では、行政手続きや技術的な障壁を取り除くことでプラグインソーラーの急速な拡大を可能にしたドイツの経験を紹介しています。制度設計、市場の拡大、安全基準、集合住宅での活用といった観点から詳細な分析を行いました。また、本報告書は、プラグインソーラーの意義が太陽光発電量の増加だけにとどまらず、より広い社会的影響にあることを明らかにしています。

太陽光発電の設置義務化の効果
住宅に広がり、光熱費の削減に
2026年1月26日

本報告書は、5つの自治体（東京都、川崎市、京都府・京都市、群馬県）が推進する太陽光発電の設置義務化の効果と課題を整理し、ハウスメーカーなど事業者の推進策や自治体の支援策をまとめています。制度は全国に広がりつつあり、住宅の光熱費の削減とCO₂排出削減を同時に進める重要な施策として、エネルギー転換への貢献が期待されています。

ペロブスカイト太陽電池の導入場所が広がる
新たな設置方法でコスト低減へ
2025年10月29日

本報告書では全国で実施しているペロブスカイト太陽電池の実証実験の具体例とともに、コストや耐久性の課題を克服するための技術開発の動向、普及に向けて政府や自治体が実施すべき対策をまとめました。
地域に歓迎される太陽光発電
トラブルを抑制して地域経済に貢献
2025年5月13日

本レポートでは、太陽光発電が地域から歓迎されるための要件を、（1）関係者の合意と信頼構築、（2）バランスの取れた促進と規制、（3）地域への貢献、の3点にまとめました。これらの要件に沿って、事業者や自治体が太陽光発電の導入を促進している地域の事例を紹介していきます。
ソーラーシェアリングで農業を再生
太陽光のエネルギーで地方創生へ
2025年3月11日

本レポートでは、匝瑳市をはじめ全国各地のプロジェクトを現地で調査して、ソーラーシェアリングによる農業の再生に必要な4つの対策をまとめました。さらに事業者の声をもとに今後の導入拡大に向けた課題を明らかにするとともに、その解決策を提言します。ソーラーシェアリングは太陽光発電で地域の脱炭素化を促進するだけではなく、縮小を続ける日本の農業を再生するうえで重要な役割を果たします。自然エネルギーを活用して地方創生を実現する有効な手段になります。

ケーススタディ　ソーラーシェアリング最前線

「ネクストイノベーション」ハウス型で高単価の作物を栽培
2026年5月19日

全国各地の先進事例を紹介する「ソーラーシェアリング最前線」第5回では、岡山県玉野市のネクストイノベーションによるハウス型ソーラーシェアリングを紹介しています。太陽光パネルとビニール屋根を組み合わせたハウス型設備を活用し、いちじくや原木椎茸などの高付加価値作物を栽培しています。作物に応じて遮光率を調整できるほか、制御装置による室内環境管理によって安定生産を実現しており、狭小な耕作放棄地でも導入しやすい仕組みを構築しています。作物の販売収入は売電収入を上回っています。

「グリーンシステムコーポレーション」大豆や米を有機栽培、収穫量を高める土壌づくり
2026年3月18日

全国各地の先進事例を紹介する「ソーラーシェアリング最前線」の第4回目は、栃木県の芳賀郡で有機農業を営んできた阿久津昌弘氏が手がける大豆や米のソーラーシェアリングです。阿久津氏は2020年に自身が生まれ育った芳賀郡芳賀町でソーラーシェアリングを開始しました。それから6年間で関東地方や東北地方を中心に、160カ所にソーラーシェアリングを広げてきました。太陽光パネルの下で大豆や米、麦など様々な作物を栽培しており、その多くが地域の平均的な収穫量を超えています。

「みつばち発電所」可動式の太陽光パネルで1等米を収穫
2025年9月24日

全国各地の先進事例を紹介する「ソーラーシェアリング最前線」の第3回目は、山形県の米沢市で50年にわたって農業を営んでいる木村成一氏が運営する「みつばち発電所」。2018年12月に、自らが保有する田んぼに可動式の太陽光パネルを設置して、米の栽培と太陽光による発電を開始しました。山形県のブランド米を栽培したところ、地域の平均収穫量の9割以上を毎年維持しており、品質も1等米という評価を受けています。農地に設置した太陽光発電設備は181kW（キロワット）あり、個人の農家が運営するソーラーシェアリングでは大きな規模です。

「吉田酒造店」酒米を栽培、雪国で垂直型の太陽光パネル
2025年7月3日

「ソーラーシェアリング最前線」第2回目の事例は、石川県の白山市で150年以上にわたって日本酒を製造している「吉田酒造店」。2024年4月に、酒蔵に隣接する自社の田んぼ2カ所のうちの1カ所に太陽光パネルを垂直型で設置して、酒米の栽培と太陽光による発電を開始しました。発電した電力は全量を自家消費して、高騰する電気料金を抑制します。日本酒の冷蔵施設の屋根にも太陽光発電設備を導入して、両方を合わせて吉田酒造店の年間の電力使用量の15%をまかなっています。不足する分は小売電気事業者から自然エネルギーの電力を購入して、自然エネルギー100%で酒造りに取り組んでいます。

「さがみこファーム」ブルーベリーを栽培、観光農園で地域交流
2025年4月23日

全国各地の先進的なソーラーシェアリングのプロジェクトをシリーズで取り上げていきます。第1回目の事例は、神奈川県の相模原市でブルーベリーを栽培する「さがみこファーム」。6年前の2019年に、それまで農作物を栽培していなかった荒廃した農地を利用して、ブルーベリーの栽培を始めました。農地の上部に太陽光パネルを設置して、発電した電力を固定価格買取制度やコーポレートPPA（電力購入契約）で売電しています。