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研究員略歴

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研究員略歴

  • 相川 高信
    相川 高信上級研究員
    2016年より現職。三菱 UFJリサーチ&コンサルティングにおいて、森林・林業分野の調査・コンサルティング に従事。東日本大震災を契機に、木質系を中心にバイオエネルギーのプロジェクトに多数関わるようになる。バイオエネルギーの持続可能性の問題に早くから取り組み、2019年4月より経済産業省資源エネルギー庁バイオマス持続可能性ワーキンググループ委員を務める。著書に『木質バイオマス事業 林業地域が成功する条件とは何か』『先進国型林業の法則を探る』(全国林業改良普及協会)など。京都大学大学院農学研究科修了(森林生態学・修士)。2016年に北海道大学大学院農学研究院より、森林・林業分野の人材育成政策をテーマに博士(農学)を取得。
    自然エネルギー財団では、バイオエネルギー政策全般、木質バイオエネルギーの持続可能性に関する研究や中長期戦略の策定、自治体との連携を担当。
  • 石田 雅也
    石田 雅也シニアマネージャー(ビジネス連携)
    2017年から現職。企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた情報発信や政策提言を担当。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」(略称:RE-Users)を運営、地域の自然エネルギーの開発・利用を促進する「RE-Users地域連携プロジェクト」を主導。日本の各地域における自然エネルギーの導入事例を独自に取材して紹介する連載コラム「自然エネルギー活用レポート」や、企業の自然エネルギー導入の動きを解説する「先進企業の自然エネルギー利用計画」を執筆。2021年9月から国際イニシアティブ「RE100」のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーを務める。
    2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアのスマートジャパンをエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。このほかに日経BPで日経コンピュータ編集長やニューヨーク支局長を務めるなど、技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げに数多くかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。
  • 石原 寿和
    石原 寿和上級研究員
    2021年より現職。三洋電機にて、ムーンライトプロジェクトにおける高負荷低公害燃焼器の開発や、ノンフロン熱駆動型ヒートポンプ、CO2冷媒を用いたヒートポンプ給湯機や冷凍システムの研究開発に従事。2012年、NEDOにて産業・民生分野の省エネルギー技術に関するプロジェクト管理や、公募事業の運営を担当。2015年より、パナソニックにて省エネ健康住宅に関する共同研究の企画や、将来の脱炭素化と資源循環社会を想定したエネルギーマネジメントに関する中長期テーマの企画業務を行う。
    1982年九州大学大学院総合理工学研究科(現:総合理工学府)エネルギー変換工学専攻修了。技術士(機械部門)、エネルギー管理士。
    自然エネルギー財団では、重化学工業のカーボンニュートラルやグリーン水素戦略に関する調査研究などを担当。
  • 一柳 絵美
    一柳 絵美研究員
    2015年に財団に参加。専門分野はドイツのエネルギー政策、市民参加。ベルリン自由大学大学院で環境マネジメント修士号取得。
    自然エネルギー財団では、ドイツの自然エネルギー・気候変動政策を中心に担当。また、財団の海外ネットワークに日本の情報を発信している。
  • 王 嘉陽
    王 嘉陽特任研究員
    2018年に特別研究員として財団に参加、上級研究員を経て2022年より現職。愛知学院大学経済学部経済学科講師。専門は環境経済学。2010年より中国における自然エネルギー普及促進についての研究を始める。2013年に中国大規模工業団地の企業を対象とする政府共同調査に参加し、中国企業における分散型太陽光発電導入の規定要因の研究に従事する。2017年より東京大学政策ビジョン研究センターの特任研究員。長期地球温暖化対策経路の複数モデルを用いた評価と不確実性の分析や、中国の自然エネルギーの発展の分析を行う。名古屋大学国際開発研究科博士後期課程修了(博士、2017年)。
    自然エネルギー財団では、中国におけるエネルギー転換や自然エネルギー拡大の研究を担当。
  • 大久保 ゆり
    大久保 ゆり上級研究員
    2015年に気候変動政策アドバイザーとして財団に参加、2016年より現職。2002年、持続可能な開発に関するサミット(リオ+1 0)に参加以降、地球環境市民会議(CASA)の職員として気候変動枠組み条約会議に参加。その後、スイス・チューリヒ大学政治学部・国際比較研究センター研究員として欧州議会やドイツ環境省が助成する炭素市場と持続可能な発展に関する研究プロジェクトに参加。現地にてマイクライメイト気候基金の日本法人設立を支援、海外支部との連携を担当。途上国の排出削減と発展支援事業の運営に関わる。神戸市外国語大学大学院国際関係学部修了。
    自然エネルギー財団では、気候変動政策全般、世界や日本の石炭ビジネスの政策と動向に関する研究、海外の機関との連携に取り組む。
  • 大野 輝之
    大野 輝之常務理事
    2013年より現職。カーボンプライシングなど国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。東京大学非常勤講師、イクレイ日本顧問、公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 理事、東京都参与。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。東京大学経済学部卒。
  • 大林 ミカ
    大林 ミカ事業局長
    2011年8月公益財団法人 自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関, IRENA」(本部アブダビ)にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
  • 木村 啓二
    木村 啓二特任研究員
    2013年に財団に参加、2022年より現職。大阪産業大学経済学部国際経済学科准教授。専門は、環境経済学、再生可能エネルギー政策論。主な著作・業績に、『拡大する世界の再生可能エネルギー』(共同執筆、世界思想社、2011年)、『国民のためのエネルギー原論』(分担執筆、日本経済新聞出版社、2011年)『地域分散型エネルギーシステム』(分担執筆、日本評論社、2016年)など。2007年に立命館大学大学院国際関係研究科博士後期課程修了、博士(国際関係学)。
    自然エネルギー財団では、自然エネルギーの政策・制度的課題全般についての研究、発電コストの分析、自然エネルギー統計の整備に取り組む。
  • 木村 誠一郎
    木村 誠一郎上級研究員
    2018年より現職。専門はエネルギーシステムの費用便益分析、技術経済性分析および普及分析。2004年三菱重工業に入社、2010年まで長崎研究所にて水素エネルギー開発に従事。九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所を経て、2014年より2018年まで松下政経塾生。松下政経塾では、自国資源によってエネルギー自給率を高め、ひいては海外へエネルギーを供給できる国家(エネルギー融通国)を目指し、国際連系線の学術的研究と、エネルギー融通国のミニチュア版形成(長崎県五島列島)プロジェクトを展開。東京理科大学、東京工業大学大学院修了。2012年九州大学大学院工学府修了(工学博士)。
    自然エネルギー財団では、国際送電に関する研究および電力システム改革を担当。この他、電力需給と系統情報を可視化するウエブサイトプロジェクトを主導する。
  • 工藤 美香
    工藤 美香上級研究員
    2016年より現職。弁護士。2002年から3年間日本弁護士連合会司法改革調査室にて、裁判員制度・刑事司法改革担当。その後日本司法支援センター民事法律扶助課勤務を経て2011年日本弁護士連合会司法改革調査室(のち司法調査室)嘱託(民事司法改革、法曹養成制度改革、組織内弁護士担当)。東京大学法学部卒。1997年司法研修所入所、1999年弁護士登録。
    自然エネルギー財団では、国際送電に関する研究および電力システム改革を担当、自然エネルギーの制度的課題にも取り組む。
  • 斉藤 哲夫
    斉藤 哲夫特任研究員
    2019年より現職。1971年富士電機にて、水力発電所および電力系統の制御システム設計業務に従事。1996年同社にて、風力発電設備のEPC業務に従事。2001年任意団体日本風力発電協会設立に伴い、同協会の理事就任。2007年電源開発株式会社にて、風力発電事業の開発業務に従事。2010年新体制の一般社団法人日本風力発電協会にて、風力発電のポテンシャル調査とこれに基づく2050年導入目標の策定や目標の達成に向けた提言などの業務に従事。2015年東京大学にて、風力発電の出力予測システムと制御機能活用による電力品質維持・向上に関する研究に従事。
    2005年から風力発電設備や電力系統運用に係る経済産業省、環境省、国土交通省、NEDOなどの委員会に参画。
    自然エネルギー財団では、太陽光や風力発電の出力抑制のデータ分析や国際送電に関する研究などを担当。
  • 鮫島 隆太郎
    鮫島 隆太郎特任研究員
    2022年4月より現職。金融における為替・金利市場を20年近く経験。当該実務経験を活かすべく、2011年に新電力へ入社。電力取引に係る市場業務のサポートをしながら、日本の電力自由化の進展具合に即した電力リスク管理業務の担当役員として従事した。同社においては、海外におけるデリバティブやシステム開発の知見を活かし、電力リスク管理システムの内製化も主導。電力システム改革の今後の展開を見極めつつ、電力ビジネスにおける市場化対応や「市場統合」等の自然エネルギーと市場機能の共生を研究テーマとする。主な著書に「電力取引とリスク管理」、「実践 電力取引とリスク管理」、「Risk Management in Power Trading: Practical Applications in the Japanese Power Business」、「戦略的事業リスク経営-(共訳)」。東京大学経済学部卒。
  • 山東 晃大
    山東 晃大上級研究員
    2022年より現職。専門は環境経済と地域経済。2012年より長崎県小浜温泉で現地住民として地域住民主導の小規模地熱発電事業に携わる。2014年より京都大学再エネ経済学講座に大学院生として参加。2018年より京都大学経済研究所研究員として、カーボンプライシングにおける経済分析研究に従事。2019年よりJOGMEC地熱資源開発アドバイザリー委員(地域経済)。2021年に論文「地域と共生する再生可能エネルギーにおける地域経済付加価値分析」で京都大学より博士取得(経済学)。主な著作に『エネルギーの世界を変える22人の仕事』(共著、学芸出版社、2015年)、『コミュニティと共生する地熱利用』(共著、学芸出版社、2018年)。
    自然エネルギー財団では、主に洋上風力発電に関する研究プロジェクトに取り組む。
  • ロマン・ジスラー
    ロマン・ジスラー上級研究員
    2014年に財団に参加。世界で拡大する自然エネルギーの動向を研究テーマとする。また、REN21(21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク)が毎年発行する「自然エネルギー世界白書(Renewables Global Status Report)」ではフランスの国別情報の筆頭著者として調査・執筆を担当し、他団体の調査にも貢献している。2021年に東京工業大学 環境・社会理工学院博士課程修了(融合理工学系エネルギーコース)、2012年にパリ第9パリ・ドフィーヌ大学修士課程修了(エネルギー経済)。
    自然エネルギー財団では、カーボンニュートラルに向けた世界的な取組みを中心に研究を行い、国際的なエネルギー統計の分析、コラム記事の執筆などを担当する。
  • 高橋 洋
    高橋 洋特任研究員
    1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学社会学科教授。2018年より同大学地域社会学科教授(現職)。専門は公共政策論・エネルギー政策論。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、農林水産省・今後の農山漁村における再生可能エネルギー導入のあり方に関する検討会委員、外務省・気候変動に関する有識者会合委員などを歴任。編著書に、『エネルギー転換の国際政治経済学』(日本評論社、2021年)、『エネルギー政策論』(岩波書店、2017年)、『地域分散型エネルギーシステム』(共編、日本評論社、2016年)、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)など。
  • 西田 裕子
    西田 裕子シニアマネージャー(気候変動)
    2017年より現職。専門は、都市再開発や再開発についての調査研究、都市のサスティナブルデベロップメント(環境建築/都市づくり)関連の政策。2017年まで、東京都において気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集「Urban Efficiency」を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動をしてきた。早稲田大学政治経済学部卒、ハーバード大学ケネディ行政大学院卒、行政学修士。
    自然エネルギー財団では、中長期戦略の策定、建築部門のエネルギー転換とともに、自治体やビジネスセクターなど非政府アクターの気候変動対策を支援する。
  • 分山 達也
    分山 達也特任研究員
    2012年に財団に参加、2018年より特任研究員。九州大学エネルギー研究教育機構准教授を経て2022年より東京工業大学環境・社会理工学院准教授。専門分野は、資源工学、地熱発電と地理情報システム(GIS)。AMPL(数理計画言語)を用いて系統統合を考慮した日本の自然エネルギーシナリオの分析を担当。これまでに、GISを用いて、日本の自然エネルギーポテンシャルの評価や、風力発電のゾーニングの研究に従事した。博士(工学)。
    自然エネルギー財団では、電力系統運用や国際送電に関する研究に携わる。

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギー協議会
  • 指定都市 自然エネルギー協議会
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织

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