ご登録ください
シンポジウム、セミナーなどのご案内や、報告書・提言、コラム記事、統計データなどのウェブ更新情報を「自然エネルギー財団 お知らせメール」でお受け取りいただけます。各種イベントの登録案内などをいち早くお届けします。

お知らせメール

閉じる

研究員略歴

in English

研究員略歴

  • 大野 輝之
    大野 輝之常務理事
    2013年11月より現職。「長期低炭素ビジョン」など国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。イクレイ日本顧問。公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 理事。東京大学経済学部卒。
    2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
    著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    大林 ミカ事業局長
    2011年8月、自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務めた。2017年、国際太陽エネルギー学会(ISES)よりグローバル・リーダーシップ賞を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
  • 石田 雅也
    石田 雅也自然エネルギービジネスグループ マネージャー
    2017年4月から現職。2012年4月から2017年3月まで電力・エネルギー専門メディアの「スマートジャパン」をエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。1983年から1998年まで日経BPに在籍、「日経コンピュータ」編集長や初代ニューヨーク支局長を務める。以降も数々の技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げにかかわり、2005年には世界最大のエレクトロニクス技術情報誌の日本版「EE Times Japan」を発行人として創刊。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。
    自然エネルギー財団では、報告書「自然エネルギー最前線 in U.S. :米国の電力市場に革新的な変化」(2018年)、「企業・自治体向け電力調達ガイドブック:自然エネルギーの電力を増やす」(2018年)、「電力会社に迫る変革の波:欧州が先行する新時代の戦略」(2017年)の執筆や、連載コラム「自然エネルギー・アップデート」や「自然エネルギー活用レポート」を担当する。この他「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」(英文名称:Renewable Energy Users Network、略称:RE-Users)を主導する。
  • 西田 裕子
    西田 裕子気候変動グループ マネージャー
    2017年5月より現職。専門は、都市再開発や調査研究、都市のサスティナブルデベロップメント(環境建築/都市づくり)関連の政策。2017年3月まで、東京都において気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集「Urban Efficiency」を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動をしてきた。早稲田大学政治経済学部卒、ハーバード大学ケネディ行政大学院卒、行政学修士。
    自然エネルギー財団では、インフォパック「石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本」(2018年)、提言「脱炭素社会を実現するエネルギー政策への転換を:『エネルギー基本計画』と『長期低排出発展戦略』の議論を誤らないために」(2018年)などの執筆を担当。また建築部門や自治体における気候変動対策を支援する。
  • 高橋 洋
    高橋 洋特任研究員
    1993年東京大学法学部卒。同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教を経て、2009年より富士通総研主任研究員、2015年4月より都留文科大学社会学科教授(現職)。専門は公共政策論・エネルギー政策論。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、農林水産省・今後の農山漁村における再生可能エネルギー導入のあり方に関する検討会委員、外務省・気候変動に関する有識者会合委員などを歴任。編著書に、『エネルギー政策論』(岩波書店、2017年)、『地域分散型エネルギーシステム』(共編、日本評論社、2016年)、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)など。
  • 分山 達也
    分山 達也特任研究員
    2012年4月に財団に参加、2018年4月より特任研究員、九州大学エネルギー研究教育機構准教授。専門分野は、資源工学、地熱発電と地理情報システム(GIS)。AMPL(数理計画言語)を用いて系統統合を考慮した日本の自然エネルギーシナリオの分析を担当。これまでに、GISを用いて、日本の自然エネルギーポテンシャルの評価や、風力発電のゾーニングの研究に従事した。博士(工学)。
    自然エネルギー財団では、電力系統運用や国際送電に関する研究を主導し、報告書「自然エネルギーの導入拡大に向けた系統運用:日本と欧州の比較から」(2016年)などの執筆を担当。
  • 相川 高信
    相川 高信上級研究員
    2016年6月より現職。専門は、バイオエネルギー政策。三菱 UFJリサーチ&コンサルティングにおいて、森林・林業分野の調査・コンサルティング に従事。東日本大震災を契機に、木質系を中心にバイオエネルギーのプロジェクトに多数関わるようになる。京都大学大学院農学研究科修了(森林生態学・修士)。2016年3月に北海道大学大学院農学研究院より、森林・林業分野の人材育成政策をテーマに博士(農学)を取得。著書に『木質バイオマス事業 林業地域が成功する条件とは何か』『先進国型林業の法則を探る』(全国林業改良普及協会)など。
    自然エネルギー財団では、提言「日本のバイオエネルギー戦略の再構築:バイオエネルギー固有の役割発揮に向けて」(2018年)、提言「バイオエネルギー発電に関するFiT制度へのコメント:燃料の持続可能性確保と適切な発電技術へ」(2017年)、報告書「木質系バイオマス発電に関するFIT制度見直しの提言:持続可能なバイオエネルギー利用実現のために必要な軌道修正を」(2016年)などの執筆や、自治体との連携を担当。
  • 市村 将太
    市村 将太上級研究員
    2018年1月から現職。ライフラインを支えるインフラプロジェクトに多く関わり、現場経験を豊富にもつ。海底光ファイバケーブルのWDM(波長分割多重)システムの研究開発、通信業者や電力ケーブルメーカーにおいて、海外の海底光ファイバケーブルや電力ケーブルの敷設工事などの国際プロジェクトを率いてきた。また、日本国内での大規模太陽光発電(メガソーラー)のプロジェクトマネージャーを務めた経験も有する。東京理科大学大学院 修士課程修了(建築学専攻)。1級電気工事施工管理技士。
    自然エネルギー財団では、主にアジアスーパーグリッド(ASG)調査及び電力システム改革を担当。
  • 大久保 ゆり
    大久保 ゆり上級研究員
    2015年に気候変動政策アドバイザーとして着任後、2016年8月より現職。専門は、気候変動政策。2002年、持続可能な開発に関するサミット(リオ+1 0)に参加以降、地球環境市民会議(CASA)の職員として気候変動枠組み条約会議に参加。その後、スイス・チューリヒ大学政治学部・国際比較研究センター研究員として欧州議会やドイツ環境省が助成する炭素市場と持続可能な発展に関する研究プロジェクトに参加。現地にてマイクライメイト気候基金の日本法人設立を支援、海外支部との連携を担当。途上国の排出削減と発展支援事業の運営に関わる。神戸市外国語大学大学院国際関係学部修了。
    自然エネルギー財団では、インフォパック「石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本」(2018年)、報告書「パリ協定に基づく日本の石炭火力フェーズアウト:政策決定者と投資家への示唆」(2018年)、「日本における石炭火力新増設のビジネスリスク:設備利用率低下による事業性への影響」(2017年)、「世界の石炭ビジネスと政策の動向:パリ協定後の投融資を誤らないために」(2016年)などの執筆を担当。
  • 尾松 亮
    尾松 亮上級研究員
    2016年8月より現職。専門は北東アジアのエネルギー政策。民間通信社、シンクタンクにおけるロシア・CIS地域のエネルギー需給動向、日露経済プロジェクトに関わる調査を経て、国政政党の政策調査担当として、自然エネルギーを活用した分散型電源普及の提案に取り組む。主な著作・業績に「ロシア連邦における再生可能エネルギー支援制度と極東における開発可能性」環日本海経済研究所ERINA REPORT (PLUS) No.137(2017年8月)など。東京大学大学院人文社会研究科修士課程修了。文部科学省長期留学生派遣制度により、2004年~2007年、モスクワ大学文学部大学院に留学。
    自然エネルギー財団では、アジアスーパーグリッド(ASG)関連の調査研究を担当。「アジア国際送電網研究会 中間報告書」(2017年4月)、「アジア国際送電網研究会 第二次報告書」(2018年刊行予定)の執筆に参加。アジア開発銀行の技術支援プロジェクト「北東アジア電力システム連系戦略」で日本側コーディネーターを担う。
  • 木村 啓二
    木村 啓二上級研究員
    2013年4月より現職。専門は、環境経済学、再生可能エネルギー政策論。主な著作・業績に、『拡大する世界の再生可能エネルギー』(共同執筆、世界思想社、2011年)、『国民のためのエネルギー原論』(分担執筆、日本経済新聞出版社、2011年) 『地域分散型エネルギーシステム』(分担執筆、日本評論社、2016年)など。2007年に立命館大学大学院国際関係研究科博士後期課程修了、博士(国際関係学)。
    自然エネルギー財団では、報告書「自然エネルギー発電コスト低減への制度的課題:改正FIT法に焦点をあてて」(2018年)、報告書「固定価格買取制度5年の成果と今後の課題」(2017年)、「日本の風力発電のコストに関する研究」(2017年)、「日本とドイツにおける太陽光発電のコスト比較:日本の太陽光発電はなぜ高いか」(2016年)などの執筆を担当。
  • 木村 誠一郎
    木村 誠一郎上級研究員
    2018年4月より現職。専門はエネルギーシステムの費用便益分析、技術経済性分析および普及分析。2004年三菱重工業に入社、2010年まで長崎研究所にて水素エネルギー開発に従事。九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所を経て、2014年より2018年まで松下政経塾生。松下政経塾では、自国資源によってエネルギー自給率を高め、ひいては海外へエネルギーを供給できる国家(エネルギー融通国)を目指し、国際連系線の学術的研究と、エネルギー融通国のミニチュア版形成(長崎県五島列島)プロジェクトを展開。東京理科大学、東京工業大学大学院修了。2012年九州大学大学院工学府修了(工学博士)。博士論文は「次世代自動車の導入に伴う社会的影響の評価手法に関する研究」。これまで、米国、氷国、独国への留学経験をもつ。
    自然エネルギー財団では、主にアジアスーパーグリッド(ASG)調査および電力システム改革を担当。
  • 工藤 美香
    工藤 美香上級研究員
    2016年9月より現職。弁護士。2002年から3年間日本弁護士連合会司法改革調査室にて、裁判員制度・刑事司法改革担当。その後日本司法支援センター民事法律扶助課勤務を経て2011年日本弁護士連合会司法改革調査室(のち司法調査室)嘱託(民事司法改革、法曹養成制度改革、組織内弁護士担当)。東京大学法学部卒。1997年司法研修所入所、1999年弁護士登録。
    自然エネルギー財団では、主にアジアスーパーグリッド(ASG)調査および電力システム改革を担当。
  • 小端 拓郎
    小端 拓郎上級研究員
    2016年11月より現職。長期的な気候変動と持続可能な社会についての研究を行いながら、これからの社会が歩むべき方向性の考察を行う。世界銀行、地球環境戦略研究機関(IGES)研究員を経て2010年国立極地研究所特任研究員のち特任助教。2014年からスイス・ベルン大学においてマリー・キューリー フェロー兼講師。1998年北海道大学工学部卒。2001年テキサスA&M大学院修了(修士)。2007年カリフォルニア大学サンディエゴ校スクリプス海洋研究所修了(博士、気候学)。
    自然エネルギー財団では、レポート「EV普及の動向と展望:気候変動対策の観点から」(2018年)の執筆を担当。
  • ロマン・ジスラー
    ロマン・ジスラー上級研究員
    2014年7月に財団に参加。日本、欧州、米国などにおける電力会社の新しいビジネスモデルを研究テーマとする。世界で拡大する自然エネルギーの動向を統計データから読み取り、分析、コラム記事の執筆を担当する。また、REN21(21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク)が毎年発行する「自然エネルギー世界白書(Renewables Global Status Report)」など、他団体の調査にも貢献している。パリ第9パリ・ドフィーヌ大学修士課程修了(エネルギー経済)。
    自然エネルギー財団では、アジアスーパーグリッド(ASG)の調査・研究、自然エネルギーの国際統計をとりまとめたりするほか、報告書「自然エネルギー最前線 in U.S. :米国の電力市場に革新的な変化」(2018年)、報告書「電力会社に迫る変革の波:欧州が先行する新時代の戦略」(2017年)、調査レポート「欧州における電力会社の新たなビジネスモデル:日本の電力会社は何を学ぶべきか」(2015年)などの執筆を担当。
  • 一柳 絵美
    一柳 絵美特別研究員
    2015年4月に財団に参加、2018年4月より現職。専門はドイツのエネルギー政策、比較環境政策、政策過程論。ドイツのエネルギー転換、及び関連法の調査や情報発信を行う。ベルリン自由大学大学院で、環境政策・環境法・環境経営を学び、「公共・民間の環境マネジメント」の修士号を2016年に取得。ドイツのフライブルク大学留学(2008-09年)や、ヴッパータール気候・環境・エネルギー研究所(2011年)、ドイツ連邦環境省(2011-12年)でのインターンシップを経て、NHKベルリン支局で勤務(2013-15年)。2017年4月より京都大学大学院地球環境学舎博士後期課程。2018年4月よりミュンヘン工科大学の環境・気候政策研究室に留学中。
    自然エネルギー財団では、ドイツのシンクタンク、アゴラ・エナギーヴェンデと研究レポート「ドイツのエネルギー転換 10のQ&A:日本への教訓」(2017年)を共同で執筆、この他レポート「エネルギー転換:ドイツのエナギーヴェンデ」(2016年)の日本語版翻訳監修などを担当する。

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギーで豊かな日本を創ろう!アクション
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织