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執行体制 略歴

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執行体制 略歴

  • 孫 正義
    孫 正義設立者・会長
    1957年佐賀県鳥栖市生まれ。
    80年米国カリフォルニア大学バークレー校経済学部卒業後、81年株式会社日本ソフトバンク(現ソフトバンクグループ株式会社)設立とともに代表取締役社長に就任。94年に株式を店頭公開。96年米国Yahoo! Inc.との合弁でヤフー株式会社を設立し、代表取締役社長を経て、同社の取締役会長に就任。2001年に、ヤフー株式会社と共同でADSL接続サービスのYahoo! BBの提供を開始。06年4月にはボーダフォン株式会社(現ソフトバンク株式会社)を買収。2013年7月には米国スプリント・ネクステル・コーポレーション(現スプリント・コーポレーション)を子会社化し、取締役会長に就任。現在、ソフトバンクグループ株式会社代表取締役社長、ヤフー株式会社の取締役、福岡ソフトバンクホークスのオーナーを務める。
    自然エネルギー分野では、11年に発生した東日本大震災を機に、自然エネルギー財団を設立し、会長を務める。
  • トーマス・コーベリエル
    トーマス・コーベリエル代表理事 理事長
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
    2018年1月にスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」では委員を務める。
  • 末吉 竹二郎
    末吉 竹二郎代表理事 副理事長
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 2018年9月には公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 会長に就任。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。
    主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。
  • 大野 輝之
    大野 輝之常務理事
    2013年11月より現職。「長期低炭素ビジョン」など国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。イクレイ日本顧問。公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 理事。東京大学経済学部卒。
    2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
    著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    大林 ミカ事業局長
    2011年8月、自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務めた。2017年、国際太陽エネルギー学会(ISES)よりグローバル・リーダーシップ賞を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
  • 石田 雅也
    石田 雅也自然エネルギービジネスグループ マネージャー
    2017年4月から現職。2012年4月から2017年3月まで電力・エネルギー専門メディアの「スマートジャパン」をエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。1983年から1998年まで日経BPに在籍、「日経コンピュータ」編集長や初代ニューヨーク支局長を務める。以降も数々の技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げにかかわり、2005年には世界最大のエレクトロニクス技術情報誌の日本版「EE Times Japan」を発行人として創刊。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。
    自然エネルギー財団では、「企業・自治体向け電力調達ガイドブック:自然エネルギーの電力を増やす」(2018年)、「電力会社に迫る変革の波―欧州が先行する新時代の戦略」(2017年)の執筆や、連載コラム「自然エネルギー・アップデート」や「自然エネルギー活用レポート」を担当する。この他「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」(英文名称:Renewable Energy Users Network、略称:RE-Users)を主導する。
  • 西田 裕子
    西田 裕子気候変動グループ マネージャー
    2017年5月より現職。専門は、都市再開発や調査研究、都市のサスティナブルデベロップメント(環境建築/都市づくり)関連の政策。2017年3月まで、東京都において気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集「Urban Efficiency」を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動をしてきた。早稲田大学政治経済学部卒、ハーバード大学ケネディ行政大学院卒、行政学修士。
    自然エネルギー財団では、インフォパック「石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本」(2018年)、提言「脱炭素社会を実現するエネルギー政策への転換を:『エネルギー基本計画』と『長期低排出発展戦略』の議論を誤らないために」(2018年)などの執筆を担当。また建築部門や自治体における気候変動対策を支援する。
  • 坂上 香
    坂上 香広報・総務グループ マネージャー
    2002年よりカンファレンスコーディネーターとして活動。政府間・国際機関・地域間・議員連盟会合などの国際会議を中心に、主催者と連携し準備から開催運営までを一貫して対応。主な業務として、広報業務全般、国内外の出席者・参加者の誘致及び招聘、運営管理、式典等の演出プランニング、これらに関わるスケジュール・予算管理などを行う。その他、官庁や団体の広報事業や企業によるイベント・キャンペーンの企画・運営、など多数。自然エネルギー財団には2011年の設立イベント開催より関わる。米ポートランド州立大学卒(マーケティング・宣伝広告管理)。
  • 村上 憲郎
    村上 憲郎アドバイザー
    2003年Google 米国本社 副社長兼 Google Japan 代表取締役社長として Google に入社以来、日本における Google の全業務の責任者を務め、2009年名誉会長に就任。2011年退任後、村上憲郎事務所を設立。2012年株式会社エナリス 社外取締役に就任し、2014年12月から2017年3月まで同社の代表取締役を務める。
    Google 入社以前は、DEC米国本社人工知能技術センターに5年勤務。また、Northern Telecom Japan の社長兼最高経営責任者としてBay Networks の子会社である Bay Networks Japanとの合併を成功に導き、Nortel Networks Japan社長兼最高経営責任者。1970年京都大学工学部卒業。2014年6月から2016年8月まで公益財団法人自然エネルギー財団理事。現在、村上憲郎事務所 代表取締役、国際大学GLOCOM主幹研究員・教授、大阪工業大学客員教授、東京工業大学学長アドバイザリーボード委員、会津大学参与。
  • ボー・ノーマーク
    ボー・ノーマーク上級政策アドバイザー
    スウェーデン王立工学アカデミー「電力の分岐点」プロジェクト議長。ABB社において38年の電力ビジネスの経験を有し、様々な国際的なプロジェクトのリーダーとして活躍。主に、高電圧直流給電(HVDC)、フレキシブル交流送電システム(FACTS)、高電圧ケーブルなど先進的な送電網技術を含む送電設備に関する業務に携わり、その活躍の場はスウェーデン、スイス、米国、中国など世界各地に及んでいる。

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギーで豊かな日本を創ろう!アクション
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织