日本には各地域に豊富な太陽光発電や風力発電などのポテンシャルがありますが、これを有効に活用し、安定的な電力供給を実現するためには、発電所から需要地まで効率的に送電する送電網の整備が不可欠です。先進諸国では2035年までの電力部門脱炭素化が目指されており、そのためにも送電網強化が喫緊の課題になっています。また欧米だけでなく、東南アジア、東アジア、インドなどでも広域的な送電網整備が計画されています。自然エネルギー財団では、日本国内の広域送電網整備のあり方を検討するとともに、将来的には国際連系線の実現も視野に入れた様々な調査研究を行っています。
Highlights
| 2024年10月10日 セミナー 太陽光・風力発電の電力系統への統合 |
| 2024年9月18日 コラム 「慣性力」問題の誤解を解く：太陽光・風力・蓄電池は系統周波数の安定に貢献できる 木村 誠一郎・斉藤 哲夫・高瀬 香絵 自然エネルギー財団 |
| 2023年9月18日 インフォパック ［インフォパック］電力品質維持（周波数安定）に関するQ&A：風力・太陽光・蓄電池・HVDCによる周波数制御 |
| 2024年4月11日 コラム 出力抑制が日本各地で増加：電力供給ルールとネガティブ・プライスが解決策 ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 |
| 2023年11月28日 シンポジウム 自然エネルギーと電力系統の脱炭素化に向けて |
| 2023年4月7日 報告書 2050：自然エネルギーによる脱炭素化のための送電網のあり方 |
| 2023年1月19日 コラム 国際送電がエネルギー危機を救う ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 |
| 2021年2月10日 報告書 2030年における電力需給バランスとコストの検証 |
| 2020年10月27日 コラム 東南アジアの国際送電網について 市村 将太 自然エネルギー財団 上級研究員 |
| 2019年4月26日 コラム 自然エネルギーの出力抑制：大きな改善の余地がある ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長 |
| 2018年12月14日 研究レポート 2030年日本における変動型自然エネルギーの 大量導入と電力システムの安定性分析 |
| 2018年10月5日 コラム 供給力を増す自然エネルギー：多数の電力エリアで一時需要の七割超え：2018年度第１四半期エリア需給データより 木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員 |
| 2016年3月3日 報告書 自然エネルギーの導入拡大に向けた系統運用：日本と欧州の比較から |
| 2015年3月2日 報告書 自然エネルギーの系統への大量導入と需給バランシングの現状：ドイツ、カリフォルニア、デンマークの事例 |
| 2014年1月31日 報告書 自然エネルギーの系統連系問題と今後の方向性 |
| 2013年2月25日 報告書 太陽光発電の系統接続に関する事業者アンケート結果より：いますぐに「優先接続」の導入が必要である |
| アジア国際送電網研究会・研究成果 |
| 2019年7月31日 報告書 アジア国際送電網研究会 第3次報告書 |
| 2018年6月14日 報告書 アジア国際送電網研究会 第2次報告書 |
| 2017年4月19日 報告書 アジア国際送電網研究会 中間報告書 |
