自然エネルギー資源別統計

太陽光発電関連統計

世界の太陽光発電の累積導入量(2014年末時点)
世界の太陽光発電の累積導入量(2014年末時点)
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出典: International Energy Agency Photovoltaic Power Systems Programme, Snapshot of Global PV Markets
2014 (2015).


太陽電池モジュールの販売価格推移
太陽電池モジュールの販売価格推移
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出典:経済産業省「生産動態統計」(参照:2015/06/12)より作成


太陽電池モジュールの国内出荷量推移
太陽電池モジュールの国内出荷量推移
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出典:太陽光発電協会「太陽電池の出荷統計」(参照:2015/7/6)より作成。


住宅用太陽光発電の発電単価と電灯料金
住宅用太陽光発電の発電単価と電灯料金
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出典:太陽光発電の発電単価は,システムを20年間使うとして,その設備費,維持管理費,金利(割引率)等を
含めて,1kWhの発電にかかるコストを算出したものである.設備費は,一般社団法人太陽光発電協会
太陽光発電普及拡大センター 「住宅用太陽光発電補助金交付決定件数」を参照した.割引率は,加重平
均資本コストを算出して,その値(1.7%)を用いた.このとき,自己資本比率は,国土交通省(2014)「住宅
市場動向調査報告書」を参照し,注文住宅の自己資本比率38%を用いた.貸出金利は,日本銀行「金融経
済統計月報」の住宅ローンの値を参照.自己資本利益率は,同資料の10年もの新発国債利回りの値を採用
した.電気料金は,10電力会社の電灯料金収入を電灯販売電力量で割ったものである.



風力発電関連統計

世界の風力発電の累積導入量(2014年末時点)
世界の風力発電の累積導入量(2014年末時点)
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注)* 運転開始をしているが,系統に接続延期されているものもいくつかある.** 暫定値
出典: Global Wind Energy Council, Global Wind Report: Annual Market Update 2014 (2015).


日本の風力発電量の設備容量推移
日本の風力発電量の設備容量推移
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出典:NEDO「日本における風力発電導入量の推移」(参照:2015/6/12)より作成


環境影響評価案件の事業者別内訳
環境影響評価案件の事業者別内訳
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出典:環境影響評価情報支援ネットワーク「手続中の環境アセスメント事例」(参照:2015/6/12)より作成


風力発電の設備利用率の推移
風力発電の設備利用率の推移
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出典:日本風力発電協会「自然エネルギー白書(風力編)2013」(参照:2015/6/12)より作成.



バイオエネルギー関連統計

世界のバイオエネルギー発電の累積導入量(2014年末時点)
世界のバイオエネルギー発電の累積導入量(2014年末時点)
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出典: Renewable Energy Policy Network for the 21st Century, Global Status Report 2015 (2015).


バイオエネルギー発電の設備容量推移
バイオエネルギー発電の設備容量推移
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注)混焼設備も含む.バイオマス熱量比率を考慮.
出典:日本エネルギー経済研究所「エネルギー・経済統計要覧(2015)」、
経済産業省資源エネルギー庁「固定価格買取制度情報公開用ウェブサイト」(参照:2015/6/12)より作成


木質チップ価格の推移
木質チップ価格の推移
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注1:国産チップは農林水産省統計情報部、輸入チップは針葉樹が米国産、広葉樹が豪州産で輸入金額・数量
より換算、レートは通関価格による日本製紙連合会資料より。
注2:全乾トンは重量変化がなくなるまで乾燥し、水分をなくした状態でのトン表示。
注3:このグラフに示されている価格は主に製紙用やボード類用のチップ価格であり、燃料用の参考値として
提示している。
出典:全国木材チップ工業連合会「チップ価格の推移」(参照:2015/6/12)より作成



水力発電関連統計

中小水力発電の設備容量と発電量推移
中小水力発電の設備容量と発電量推移
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注:3万kW未満の水力発電については,社団法人電力土木技術協会が公表している「水力発電所データベース」
より最大出力3万kW未満の水路式あるいはダム式で、かつ流れ込み式あるいは調整池方式の発電所および
RPS対象設備から環境エネルギー政策研究所が集計したもの.
出典:社団法人電力土木技術協会「水力発電所データベース」およびRPS認定設備等,
電気事業連合会「INFOBASE 2014」より作成.



地熱発電関連統計

地熱発電の設備容量と発電量推移
地熱発電の設備容量と発電量推移
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出典:一般社団法人火力原子力発電技術協会「地熱発電の現状と動向2013年」より作成.

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