［登壇者紹介］REvision2024：自然エネルギー3倍化を射程に入れた世界と日本の課題 | イベント

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ソニア・ダンロップ
グローバル・ソーラー・カウンシル CEO

2023年にグローバル・ソーラー・カウンシルに参加。以前はソーラーパワー・ヨーロッパおよびソーラーエナジーUKで要職を歴任し、ソーラー・インディペンデンス・キャンペーンや、企業による自然エネルギーの調達を奨励する多国籍企業と自然エネルギー供給業者の連合体であるRE-Source Platformの設立、太陽光デジタル化（Digitalisation & Solar）などのキャンペーンやイニシアチブを成功に導いた。これらの役割において、組織と会員数の拡大にも大きく貢献した。また、ブリュッセルの欧州議会で5年間、自然エネルギーとエネルギー・インフラ政策に携わった。
過去5年間は、気候変動シンクタンクE3Gの経営チームの一員として、公的金融機関、国際開発金融機関（MDBs）、国際金融構造改革を主導。また、COP26グラスゴーの組織チームに出向し、世界銀行とMDBsの10機関から自然エネルギーや適応などのための追加的な気候変動資金の確保に貢献した。
ケネス・ヴィンセント
米国エネルギー省国際室アジア担当ディレクター

米国エネルギー省アジア担当ディレクター。インド太平洋地域における二国間および多国間関係を担当。アジアにおけるエネルギー問題について、長官ほか政府高官に助言し、米国政府の外交政策決定プロセスに貢献し、国際的な場で米国を代表する。
これまでに、化石燃料の研究開発と液化天然ガスの輸出認可を担当する同省の化石エネルギー局の首席補佐官を務めた。それ以前は、石油備蓄のエコノミストとして、世界市場の動向・調査をし、戦略的石油備蓄プログラムの長期計画を主導した。米国エネルギー省、エネルギー情報局で石油市場アナリストとしてキャリアをスタートしている。
バージニア大学で外交学士、テキサスA&M大学ブッシュ政府公務員学校で国際関係学修士、ジョージ・ワシントン大学で国際関係学博士を取得。現在は、テキサスA&M大学DCキャンパスで、非常勤教授として大学院生を対象にエネルギー、気候、国家安全保障も教えている。
サイモン・ホームズ・ア・コート
スマートエネルギー協議会　ディレクター

「クライメート200」の創設者。気候問題への取組み、健全性（インテグリティ）、ジェンダー平等を掲げる市民候補者を支援するクラウドファンディング「クライメート200」は、2022年のオーストラリア連邦議会選挙において、11,200人からの寄付によって公平な競争条件を整えることに成功し、7人の無所属新人議員の選出に貢献した。
ITバブル第一の波が押し寄せた頃にシリコンバレーでソフトウェア・エンジニアとしてキャリアをスタート。その後10年以上にわたって精密農業用水管理に携わる。オーストラリア初の市民風車「ヘップバーン・ウィンド」の立役者であり、2012年世界風力エネルギー協会賞を受賞。メルボルン・エネルギー研究所諮問委員会の創設委員長に任命された。
エネルギーアナリストであり、クリーンテック投資家、気候変動フィランソロピスト。スマートエネルギー協議会、スーパー・パワー・インスティテュート、オーストラリア環境助成団体ネットワークのディレクターをそれぞれ務める。オーストラリアのエネルギー転換について定期的に執筆している。
ファビー・トゥミワ
エッセンシャル・サービス改革研究所（IESR）所長

エネルギー転換の戦略家であり、エッセンシャル・サービス改革研究所（IESR）所長。IESRは低炭素エネルギーへの移行を提唱する、インドネシアのエネルギー政策と環境に関するシンクタンクである。エネルギー政策と規制の分野で20年以上の経験を持ち、自然エネルギーの実務家でもある。インドネシアの政府機関、企業、NGO、多国間開発機関に対し、電力、自然エネルギー、エネルギー効率、エネルギーファイナンス、気候変動政策について助言している。インドネシアの国際気候変動交渉団メンバー（2006～2018年）、採取産業透明性イニシアティブ（EITI: Extractive Industries Transparency Initiative）の理事を務めた（2011～2015年）。
2021年よりインドネシア太陽エネルギー協会会長。太陽光発電の開発者であり、世界銀行のエネルギー部門管理支援プログラム（ESMAP）の技術諮問グループ（TAG）のメンバー、米国務省・ロックフェラー財団・ベゾス財団が主導するエネルギー移行アクセラレーター（Energy Transition Accelerator）ハイレベル協議グループのメンバーでもある。
2007年LEADフェロー、2009年アイゼンハワー・フェロー。サティア・ワカナ・クリスチャン大学で電気工学を専攻した。
アリ・イザディ
ブルームバーグNEF アジア太平洋地域統括

産業技術総合研究所、燃料電池製造企業バラード・パワー・システムズ社勤務後、2010年にブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス社入社。インテリジェント・モビリティおよび日韓のエネルギー部門のリサーチチームの統括担当を経て現職に就任。ソウルを拠点に、アジア太洋地域統括として、同地域経済をよりクリーンで競争力のある未来へと移行させることに取り組む。ブリティッシュコロンビア大学において工業物理学学士号、電気工学修士号を取得後、名城大学において物質科学博士号を取得。
増川武昭
太陽光発電協会（JPEA）事務局長

1985年昭和シェル石油に入社。入社後2年間は新潟製油所にて石油精油技術等を学ぶ。その後、通算11年の間、石油・ガスの探鉱開発部門にて海外の鉱区取得や油田買収の交渉業務を担当、また在オランダのシェルグループの操業会社にも4年間勤務。1998年からは原油の調達・トレーディングを担当し、イラン国営石油会社との価格交渉にも携わる。2002年からは分散電源事業課長、並びに電力小売り販売課長として電力ビジネスの経験を積む。2007年に経営企画部門に移り、電気自動車の充電サービス会社の立ち上げ等を担当する。2013年にソーラーフロンティアに出向し太陽光発電産業のビジョン策定等に携わる。2017年6月から2年間、及び2023年1月から現職。
諸富徹
京都大学大学院経済学研究科教授

1993年同志社大学経済学部卒業。1998年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。横浜国立大学経済学部助教授、京都大学大学院経済学研究科助教授、同公共政策大学院助教授、同大学院経済学研究科准教授を経て、2010年3月から現職。2017-2022年には同大学院地球環境学堂教授も併任。
主著（単著）に、『環境税の理論と実際』（有斐閣、2000年）、『環境〈思考のフロンティア〉』（岩波書店、2003年）、や税や経済に関する著書などがある。共著では、『低炭素経済への道』（岩波新書、2010年）、『脱炭素社会とポリシーミックス』（日本評論社、2010年）、『電力システム改革と再生可能エネルギー』（日本評論社、編著、2015年）、『再生可能エネルギーと地域再生』（日本評論社、編著、2015年）、『入門再生可能エネルギーと電力システム』（日本評論社、編著、2019年）、などがある。
これまでに、経済産業省「総合資源エネルギー調査会」臨時委員、環境省「中央環境総合政策・地球環境合同部会地球温暖化対策税制専門委員会」委員、東京都「環境審議会」委員、環境省「国内排出量取引制度検討会」委員、朝日新聞社「書評委員会」委員、環境省「中央環境審議会」臨時委員、第25期日本学術会議連携会員を含む、政府・自治体の委員を多数務める。
国谷裕子
ジャーナリスト

米国ブラウン大学卒業。1989年、NHK 衛星放送「ワールドニュース」キャスター。1993年から2016年3月までの23年間、NHK 総合テレビの「クローズアップ現代」のキャスターを担当。この間、特別番組や「NHK スペシャル」等の報道番組のキャスターも務める。2016年から持続可能な開発目標（SDGs）の取材・啓発活動に取り組む。現在、東京芸術大学理事、慶応義塾大学大学院特別招聘教授、国連食糧農業機関（FAO）親善大使。
1998年放送ウーマン賞、2002年菊池寛賞、2011年日本記者クラブ賞、2016年ギャラクシー賞特別賞など受賞。

　　
磯野久美子
自然電力株式会社取締役

大学卒業後、経営コンサルティング会社にて、複数業界の中期経営計画、マーケティング戦略策定等のプロジェクトに従事。2014年自然電力に参画後、O&M事業を牽引し、2015年４月にJUWI自然電力オペレーション代表取締役に就任。その後、自然電力グループ全体のコーポレートサービス部門責任者を歴任。2020年9月より現職。
稲垣憲治
ローカルグッド創成支援機構事務局長

文部科学省、東京都庁（主に自然エネ普及、新電力）を経て2020年から現職。これまで自治体の再エネ普及施策企画等に従事。現在は地域新電力支援に全力で取り組んでいる。都職員時代から業務時間外に、京都大学大学院で「地域新電力×環境まちづくり」の研究活動も。環境省、経産省、内閣府の検討会等委員、環境省脱炭素まちづくりアドバイザー、４自治体の検討会等委員など。
著書に「地域新電力」（単著）、「ゼロカーボンシティ」（共著）（ともに学芸出版社）など。
前真之
東京大学工学系研究科建築学科専攻准教授

独立行政法人建築研究所研究員、東京大学大学院東京電力寄付講座客員助教授を経て、2008年より現職。学生時代より25年間以上、住宅の省エネルギーを研究。健康・快適で電気代の心配がない生活を太陽エネルギーで実現するエコハウスの実現と普及のための要素技術と設計手法の開発に取り組んでいる。専門は建築環境工学。日本建築学会、空気調和・衛生工学会、日本太陽エネルギー学会に所属。東京大学大学院工学系研究科建築学専攻博士課程修了、博士（工学）。
宮澤浩司
東京都環境局次長

1992年東京都入庁。総務局、政策企画局等を経て環境行政に16年間従事。2009年、担当課長としてオフィス等の大規模事業所にCO2排出削減を義務付ける全国初のキャップ＆トレード制度の構築・運用を担当。2011年、環境政策課長として東日本大震災後の電力対策緊急プログラムを策定。2022年、担当理事として新築住宅等への太陽光発電設備等の設置を義務付ける新制度の構築を担当。2023年4月より現職。
高村ゆかり
東京大学未来ビジョン研究センター教授

島根県生まれ。専門は国際法学・環境法学。京都大学法学部卒業。一橋大学大学院法学研究科博士課程単位修得退学。静岡大学助教授、龍谷大学教授、名古屋大学大学院教授、東京大学サステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）教授などを経て、2019年4月から現職。国際環境条約に関する法的問題、気候変動とエネルギーに関する法政策などを主な研究テーマとする。2020年10月より日本学術会議第25期副会長(国際活動担当)。再生可能エネルギー買取制度調達価格等算定委員会委員長、中央環境審議会会長、科学技術・学術審議会環境エネルギー科学技術委員会主査、東京都環境審議会会長、アジア開発銀行の気候変動と持続可能な発展に関する諮問グループ委員、国連大学サステイナビリティ高等研究所(UNU-IAS）評議員なども務める。日本のパリ協定長期成長戦略（2019年6月閣議決定）を策定する懇談会委員を務めた。『気候変動政策のダイナミズム』『気候変動と国際協調―京都議定書と多国間協調の行方』など著書多数。2018 年度環境保全功労者環境大臣表彰受賞。
井上博雄
経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長

1994.3 東京大学法学部卒業
1994.4 通商産業省入省（資源エネルギー庁長官官房総務課）
1996.5 資源エネルギー庁公益事業部開発課
1998.6 大臣官房総務課
2000.7 環境立地局地球環境対策室
2002.8 米国留学（ハーバード大学）
2004.6 内閣府規制改革・民間開放推進室
2006.6 経済産業政策局企業行動課長補佐
2008.3 産業技術環境局環境政策課長補佐（政策企画委員）
2009.5 大臣官房秘書課長補佐（政策企画委員）
2011.7 大臣官房人事企画官
2012.8 内閣府原子力災害対策本部原子力被災者生活支援チーム参事官
2015.7 経済産業政策局産業再生課長
2017.7 日本機械輸出組合・日本貿易振興機構ブリュッセル事務所長
2020.7 大臣官房総務課長
2022.7 資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長

　　
マシュー・ウィッテンステイン
国際連合アジア太平洋経済社会委員会（UNESCAP）エネルギー連携課長

国際連合アジア太平洋経済社会委員会（UNESCAP）において、国境を越えた電力システムの統合を促進し、エネルギーシステムの持続可能性と安全保障確保に向けた支援を行っている。最近では、ASEAN諸国におけるエネルギー規制当局のキャパシティ・ビルディングプログラム、北東アジアの「グリーン電力回廊（green power corridor）」開発構想の実現可能性の評価、太平洋諸国間の持続可能なエネルギーに関するさらなる協力、支援などを行っている。
国連入職前は、国際エネルギー機関（IEA）のシニア電力アナリストとして発電の経済性、クリーンエネルギー技術への投資促進の課題、電力市場設計などを担当。2011年から2014年まで、米国エネルギー省のフェローを務める。コロンビア大学で国際経済政策を専攻し、国際関係学修士を取得。

　　
レベッカ・ウィリアムズ
世界風力エネルギー会議（GWEC）洋上風力発電グローバルヘッド

自然エネルギー、気候変動、エネルギー転換の分野における専門家であり、ソートリーダー（思想的リーダー）。風力発電の国際的な業界団体である世界風力エネルギー会議（GWEC）は、国連やUNFCCC、世界経済フォーラム、国際通貨基金、世界銀行など、世界の主要な政治・経済機関へ働きかけを行っており、ウィリアムズ氏はGWECにおいて、アジア太平洋地域、中東・北アフリカ地域、欧州・中央アジア地域、南北アメリカ地域の政府やその他の主要なステークホルダーとの連携や助言提供を通し、洋上風力発電の導入加速の役割を担う。また、洋上風力が発展するための適切な市場、政策、規制の枠組み作りに取り組み、世界洋上風力連合（GOWA）など、GWECの洋上風力に関するすべての業務をリードしている。GWEC参加以前は、リニューアブルUKに勤務し、英国市場における画期的な政策・規制改革を実現するとともに、英国で大きな成功を収めている洋上風力セクターの確立に貢献。他にも、主要な国際NGOや英国議会での経験を有する。
イエンス・ボグステッド・オーフェルト
RWE Renewables Japan合同会社洋上風力発電開発アジア・太平洋地域総代表

RWE Renewablesの洋上風力発電開発アジア・太平洋地域総代表であり、同社のグローバル・リーダーシップ・チームのメンバー。アジア太平洋地域における6年間を含め、15年以上の業界経験を有する。洋上風力発電の新規案件の発掘からFID/FCまで、また建設や操業・保守を含む洋上風力発電の初期段階から後期段階すべての開発サイクルに携わる。
現在は東京に駐在し、アジア太平洋地域におけるRWEの洋上風力開発活動を統括する。
田中俊一
三菱商事洋上風力株式会社代表取締役社長兼COO

1991年三菱商事入社。以後、一貫して電力関連事業に従事し、1999年よりメキシコ駐在、2008年よりインドネシア駐在。2012年よりアジア・大洋州事業部国内再エネチームリーダーを務める。2014年より三菱商事の東南アジア・大洋州・中東における電力事業の拠点であるDiamond Generating Asia社長に就任（香港駐在）。帰国後、2022年 4月より三菱商事エナジーソリューションズオフショアウィンド本部長に就任。2022年7月より現職の代表取締役社長。
トーマス・コーベリエル
自然エネルギー財団理事長

トーマス・コーベリエルスウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム）を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、欧州企業InnEnergyの産業育成エグセクティブを務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会（China Council for International Cooperation on Environment and Development）では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。2018年から2021年までスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」の委員。
末吉竹二郎
自然エネルギー財団副理事長

東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現三菱東京UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 2018年9月には公益財団法人世界自然保護基金ジャパン会長に就任。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任投資（SRI）についての講演等を行う。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』（東洋経済新聞社）、『有害連鎖』（幻冬舎）、『最新CSR事情』（北星堂書店）、『グリーン経済最前線』（岩波新書、共著）がある。
大林ミカ
自然エネルギー財団事業局長

2011年8月公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関（IRENA）」（本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より「グローバル・リーダーシップ・アワード」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
木村誠一郎
自然エネルギー財団上級研究員

2018年より現職。専門はエネルギーシステムの費用便益分析、技術経済性分析および普及分析。2004年三菱重工業に入社、2010年まで長崎研究所にて水素エネルギー開発に従事。九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所を経て、2014年より2018年まで松下政経塾生。松下政経塾では、自国資源によってエネルギー自給率を高め、ひいては海外へエネルギーを供給できる国家（エネルギー融通国）を目指し、国際連系線の学術的研究と、エネルギー融通国のミニチュア版形成（長崎県五島列島）プロジェクトを展開。東京理科大学、東京工業大学大学院修了。2012年九州大学大学院工学府修了（工学博士）。
自然エネルギー財団では、国際送電に関する研究および電力システム改革を担当。この他、電力需給と系統情報を可視化するウエブサイトプロジェクトを主導する。

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登壇者紹介 REvision2024世界は自然エネルギー3倍化へ進む

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