登壇者プロフィール自然エネルギーと電力系統の脱炭素化に向けて

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  桑畑 玲奈
  国際エネルギー機関（IEA） エネルギーアナリスト（電力システム改革）

  電力セクターに20年間従事し、自然エネルギーを送電網と市場に統合することに尽力してきた。オーストラリアにおける風力発電とガス発電の送電網適合性と送電損失の評価や、欧州の送電網計画と運用の頑健性のテストなど、大陸をまたいで取り組んできたその仕事の領域は、技術から政策まで多岐にわたる。昨年より現職。国際エネルギー機関において、脱炭素化とエネルギー安全保障強化のための地域間連系に関する仕事を主導している。

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  ディミトリ・ペシア
  アゴラ・エナギーヴェンデ　プログラムリード（インターナショナル）

  アゴラ・エネルギーヴェンデにおいてプログラム・リードを務め、東アジア・東南アジアを中心とした国際エネルギー政策と世界のエネルギー転換を担当。以前はフランス経済省とフランス外務省に勤務し、エネルギー、環境、産業政策に関する仏独二国間協力の強化に注力。ドイツ、ヨーロッパ、アジアにおけるエネルギーシステムの変革について、電力系統における自然エネルギーの統合、市場設計、ネットゼロに向けた長期的な政策ロードマップを中心に数多くの研究を行った。フランス語を母国語とし、スイス連邦工科大学ローザンヌ校（EPFL）で物理学修士号、インペリアル・カレッジ・ロンドンで物理学国際ディプロマを取得。

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  辻 隆男
  横浜国立大学 大学院工学研究院 知的構造の創生部門 教授

  2006年 横浜国立大学大学院工学府物理情報工学専攻博士課程後期修了。九州大学大学院システム情報科学研究院寄附講座教員、横浜国立大学大学院工学研究院助教を経て、2011年より同准教授、2023年より教授。主として、自然エネルギーや分散型電源と在来システムとの共生に関する研究に従事。博士（工学）。
  資源エネルギー庁・総合資源エネルギー調査会臨時委員。電力広域的運営推進機関・需給調整市場検討小委員会委員、調整力の細分化及び広域調達の技術的検討に関する作業会主査代理、広域連系系統のマスタープラン及び系統利用ルールの在り方等に関する検討委員会委員、平成30年北海道胆振東部地震に伴う大規模停電に関する検証委員会委員。電気学会会員。

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  分山 達也
  東京工業大学 環境・社会理工学院 准教授

  2012年に九州大学において再生可能エネルギーのポテンシャル評価に関する研究にて博士（工学）を取得。2012年に自然エネルギー財団研究員となり、エネルギーシナリオ分析、国内外の系統運用政策の調査やアジアスーパーグリッドの実現可能性調査に従事。2018年に九州大学エネルギー研究教育機構准教授となり、電力系統モデル電力市場モデルや再生可能エネルギーの社会的受容性についての研究を実施した。2022年より東京工業大学、環境・社会理工学院融合理工学系准教授。専門分野は高比率の再生可能エネルギーの統合シナリオの分析であり、GISや容量拡張モデル、経済負荷配分モデル、発電起動停止モデル、市場モデル、系統モデルなどを用いて研究を実施している。

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  高橋 洋
  法政大学 社会学部社会政策科学科 教授

  1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了（法律外交修士）。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了（学術博士）。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学教授。2023年より、法政大学社会学部社会政策科学科教授（現職）。専門はエネルギー・気候変動政策論、電力システム改革。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、外務省・気候変動に関する有識者会合委員、内閣府・再生可能エネルギー規制総点検タスクフォース委員などを歴任。編著書に、『エネルギー転換の国際政治経済学』（日本評論社、2021年）、『エネルギー政策論』（岩波書店、2017年）、『地域分散型エネルギーシステム』（共編、日本評論社、2016年）、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』（日本経済新聞出版社、2011年）など。

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  大林 ミカ
  自然エネルギー財団 事業局長

  2011年8月公益財団法人 自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関、IRENA」（本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

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  木村 誠一郎
  自然エネルギー財団 上級研究員

  2018年より現職。専門はエネルギーシステムの費用便益分析、技術経済性分析および普及分析。2004年三菱重工業に入社、2010年まで長崎研究所にて水素エネルギー開発に従事。九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所を経て、2014年より2018年まで松下政経塾生。松下政経塾では、自国資源によってエネルギー自給率を高め、ひいては海外へエネルギーを供給できる国家（エネルギー融通国）を目指し、国際連系線の学術的研究と、エネルギー融通国のミニチュア版形成（長崎県五島列島）プロジェクトを展開。東京理科大学、東京工業大学大学院修了。2012年九州大学大学院工学府修了（工学博士）。
  自然エネルギー財団では、国際送電に関する研究および電力システム改革を担当。この他、電力需給と系統情報を可視化するウエブサイトプロジェクトを主導する。

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