自然エネルギー財団は、6月13日（木）に、F20（気候変動対策にコミットする世界の財団の国際ネットワーク：Foundations Platform）と共にハイレベル・フォーラム「持続可能な脱炭素経済に向けて」(千代田区・イイノホール)を開催いたします。
以下にこのイベントの主な登壇者（敬称略）と見どころをご紹介します。奮ってご参加ください！
エイモリー・B・ロビンスが「グリーン・ニューディール」を語る
午前の基調講演に登壇するエイモリー・B・ロビンス（ロッキーマウンテン研究所）は、最近、ニューヨークタイムズに「米国のエネルギー転換は止まらない：グリーン・ニューディールの経済効果」を寄稿し、トランプ政権の下でも、米国のビジネスが先導して脱炭素経済への転換が進む状況を浮き彫りにしました。
講演では、グリーン・ニューディールの意義を語り、日本でのビジネスモデル転換をよびかけます。
セッション 1：新しい脱炭素経済によるSDGsの実現を議論する
セッション1では、脱炭素とSDGsの両方の取組みにより、新しい経済を確立する展望を議論します。三菱総研理事長小宮山 宏、ブルッキングス研究所アマール・バタチャリアは、ともに世界のシンクタンクのネットワーク「T20」の共同議長です。世界の英知を代表するシンクタンクのリーダーが、脱炭素経済の確立が可能であることを示します。
またパネルディスカッションでは、G20 グリーン資金スタディグループ 共同議長のマ・ジュン（中国金融学会グリーン金融委員会 委員長）が、世界が向かうグリーンファイナンスの状況と緊急性を提起、ドイツ・石炭委員会委員のフェリックス・マテス（エコ研究所）が、先進国が進める脱石炭の状況と可能性を、スコット・トラストのキャサリン・ハワース、CDPジャパンの森澤 充代は、投資における持続可能性担保の責任と世界・日本の動向について提起します。
セッション 2：2050年脱炭素化をめざすエネルギー転換を議論
セッション2では、国際再生可能エネルギー機関のドルフ・ギーレンがエネルギー転換により、経済と持続可能性を両立させながら世界が脱炭素経済を確立することが可能であることを豊富なデータで明らかにします。また、2045年100％自然エネルギー目標を決定する推進力となったブループラネット財団会長のヘンク・ロジャースが、ハワイの挑戦を語ります。
日本からの二人のパネリスト（笹川平和財団 会長 田中 伸男、 自然エネルギー財団 大野 輝之）をふくめ、内外のエネルギー専門家がIPCCの1.5℃報告書が提起した2050年までの脱炭素化を実現する道筋について議論します。
セッション 3：日本のG20に向けた期待を語る
セッション3では、日本のG20開催に向けて、投資家、起業家、自治体、途上国、市民それぞれの立場から、日本に対する期待とともに、脱炭素経済の促進こそが要の使命であり、十分に可能である事を、実際の事例を持って提起します。インド・セルコ財団のハリッシュ・ハンデは、途上国のエネルギーアクセスを先駆的事業によって克服、エネルギー転換と持続可能な開発の両輪を事業理念としてきました。また、気候・持続可能な都市研究所のレッド・コンスタンティーノは、V20ー脆弱性20のエキスパートアドバイザーとして、途上国の立場からの気候変動対策の必要性を訴えます。
