「REvision2019：自然エネルギー革命」の見どころ

毎年恒例の国際シンポジウム"REvision"、今年は「自然エネルギー革命」をサブタイトルに3月6日（水）に開催いたします。エネルギービジネス、政策決定、調査研究の第一線で活躍する多数のスピーカーが登壇し、脱炭素化にむけて急激に進む世界のエネルギー変革の最新状況をお伝えします。以下、4つのセッションの見どころをご紹介します。奮ってご参加ください。

セッション1：加速する世界の自然エネルギー拡大

2018年、世界全体で風力発電と太陽光発電は再び記録的な拡大を実現しました。セッション1には、国際エネルギー機関（IEA）のヘイミ・バハール氏、「21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク」（REN21）のアルソロス・ゼルボス氏が登壇し、自然エネルギー拡大の最新情報を克明に紹介します。

また洋上風力の急成長が注目される風力発電の動向を、世界風力エネルギー会議からベン・バックウエル事務局長が紹介します。加えて世界一の自然エネルギー大国中国から、気候変動・エネルギー政策の第一人者、リー・ジュンフェン氏が登壇します。

セッション2：エネルギービジネスの大転換

自然エネルギー電力は、日本以外の全ての主要国で、火力発電よりも原発よりも安価が電源になりました。この「革命」は、既存の電力会社にもビジネスモデルの大転換を迫っています。欧州有数の電力会社エネルは、4200万kW超の自然エネルギー発電を有し、ビジネス転換で最も成功した企業の一つです。エネル・グリーンパワー社のルッジェーロ・アリコ氏が、その経験を紹介します。また風力が電力の40％以上を供給するデンマークの送電会社エナギネット社から、副社長のペーター・ヨルゲンセン氏が登壇します。更に欧州各国のエネルギー政策に大きな影響力を持つドルテ・フーケ氏が最新の欧州のエネルギー政策の動向を明らかにします。

日本からは、数兆円規模の自然エネルギー投資を行う方針を打ち出した東京電力グループから、岡本浩氏（ 東京電力パワーグリッド 取締役副社長）が登壇し、エネルギービジネスの変革を語ります。

セッション3：100% 自然エネルギーの時代

自然エネルギー100％は、個々の企業だけでなく、地域や国全体の目標となってきました。昨年11月に2050年までに電力を100％自然エネルギーにすることを発表したスペインからは、政府のエネルギー機関IDAEのフーゴ・ルーカス・ポルタ氏がその戦略を紹介します。米国でも先進的な州が自然エネルギー100％目標を掲げています。そうした州のひとつハワイ州から、リチャード・ロシェロ氏が登壇し、急速な自然エネルギー拡大が進むハワイの今を伝えます。

またセッション3では、日中韓三国の自然エネルギー政策責任者が各国の自然エネルギー拡大の現状と課題を議論します。中国からはワン・ジョンジン エネルギー研究所所長代理、韓国からはイ・サンフン エネルギー・エージェンシー 新・再生可能エネルギーセンター 所長、そして日本からは松山 泰浩 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長が登壇します。

セッション4： 脱炭素社会への戦略

昨年12月のCOP24では2020年からのパリ協定実施ルールが決定されました。今、世界各国は脱炭素化社会への転換をめざす戦略決定を競いあっています。

セッション4では、脱炭素化への社会ビジョンを一貫して提唱してきた小宮山宏氏（三菱総研理事長）が登壇し、世界と日本の変革の展望を語ります。また気候変動対策で世界をリードしてきたEUからは、欧州委員会政策オフィサーのマシュー・バリュ氏が2050年までのカーボンニュートラルをめざす戦略を紹介します。更にエネルギー転換に踏み切った韓国からは、国立シンクタンクである韓国エネルギー経済研究所のチョウ・ヨンサン代表が登壇します。

日本でも本年6月に大阪で開催されるG20前に、長期削減戦略を策定することが目指されています。その策定を担う外務省地球規模課題審議官（大使）鈴木 秀生氏、環境省地球環境局長 森下 哲氏が登壇し、日本の戦略を語ります。
 

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