研究員・スタッフ略歴

in English

研究員・スタッフ略歴

石田雅也研究局長

2017年に財団に参加。企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた情報発信や政策提言を担当。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（略称：RE-Users）を2018年4月から運営。「電力調達ガイドブック」や「コーポレートPPAガイドブック」を執筆。2021年9月から国際イニシアティブ「RE100」のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーを務める。
2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアのスマートジャパンをエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。このほかに日経BPで日経コンピュータ編集長やニューヨーク支局長を務めるなど、技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げに数多くかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。
石原寿和上級研究員

2021年に財団に参加。三洋電機にて、ムーンライトプロジェクトにおける高負荷低公害燃焼器の開発や、ノンフロン熱駆動型ヒートポンプ、CO²冷媒を用いたヒートポンプ給湯機や冷凍システムの研究開発に従事。2012年、NEDOにて産業・民生分野の省エネルギー技術に関するプロジェクト管理や、公募事業の運営を担当。2015年より、パナソニックにて省エネ健康住宅に関する共同研究の企画や、将来の脱炭素化と資源循環社会を想定したエネルギーマネジメントに関する中長期テーマの企画業務を行う。
1982年九州大学大学院総合理工学研究科（現：総合理工学府）エネルギー変換工学専攻修了。技術士（機械部門）、エネルギー管理士。
自然エネルギー財団では、重化学工業のカーボンニュートラルやグリーン水素戦略に関する調査研究などを担当。
一柳絵美特任研究員

2015年に財団に参加。専門分野はドイツのエネルギー政策、市民参加。ベルリン自由大学大学院で環境マネジメント修士号取得。
自然エネルギー財団では、ドイツの自然エネルギー・気候変動政策を中心に担当。また、財団の海外ネットワークに日本の情報を発信している。
王嘉陽特任研究員

2018年に特別研究員として財団に参加、上級研究員を経て2022年より現職。愛知学院大学経済学部経済学科講師。専門は環境経済学。2010年より中国における自然エネルギー普及促進についての研究を始める。2013年に中国大規模工業団地の企業を対象とする政府共同調査に参加し、中国企業における分散型太陽光発電導入の規定要因の研究に従事する。2017年より東京大学政策ビジョン研究センターの特任研究員。長期地球温暖化対策経路の複数モデルを用いた評価と不確実性の分析や、中国の自然エネルギーの発展の分析を行う。名古屋大学国際開発研究科博士後期課程修了（博士、2017年）。
自然エネルギー財団では、中国におけるエネルギー転換や自然エネルギー拡大の研究を担当。
大久保ゆり上級研究員

2015年に気候変動政策アドバイザーとして財団に参加。持続可能な開発に関するサミット（リオ＋10）に参加以降、地球環境市民会議（CASA）の職員として気候変動枠組み条約会議に参加。その後、スイス・チューリヒ大学政治学部・国際比較研究センター研究員として欧州議会やドイツ環境省が助成する炭素市場と持続可能な発展に関する研究プロジェクトに従事。スイス連邦工科大学（ETH）のスピンオフ団体マイクライメイト気候基金にて海外支部との連携を担当し、日本法人を設立支援後2015年まで同取締役。途上国の排出削減と発展事業の運営に関わる。神戸市外国語大学大学院国際関係学部修了。
自然エネルギー財団では、特に石炭火力・鉄鋼関連産業と政策分野の調査、また気候変動イニシアティブ参加団体、環境団体や海外機関との連携、コミュニケーション戦略に携わる。
大野輝之常務理事

2013年より現職。国や自治体の気候変動対策に関する様々な検討会に参画。1979年東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。公益財団法人世界自然保護基金ジャパン理事。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。
大林ミカ事業局長

2011年8月に自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は国際再生可能エネルギー機関（IRENA、本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
岡田早代特任研究員

2024年から財団に参加。2004年より米国マサチューセッツ州設計士として個人住宅から公共建築物の省エネ建築設計を担当。2021年より環境コンサルタントとして日本で活動。米国の建築の省エネ部門においてパッシブビルディング基準の設定、そして政策・補助金等に大きい影響を与えている米国パッシブビルディング協会（Phius）の認証トレーナーとして米国・日本において省エネルギー設計の実務者トレーニングにも携わる。Wentworth Institute of Technology の大学院において客員教授として省エネルギー設計の教鞭をとる。Wentworth Institute of Technology 建築学部卒。
自然エネルギー財団では、建築部門におけるエネルギー政策、エネルギー効率化、脱炭素化の調査研究を担当。
尾身悠一郎上級研究員

2024年より現職。2022年一橋大学院法学研究科後期博士課程修了（法学博士）。専門は米国外交史で、博士論文では石油とドルを巡る米国の外交政策を研究。2022年には一橋大学特任講師として国際関係と気候危機の歴史に関する講義を行う。同年から国際環境NGOグリーンピース・ジャパンが事務局を担う任意団体「ゼロエミッションを実現する会」において、自治体に対して太陽光パネル設置義務化、高い断熱等級の設定、2030年までの温室効果ガス削減目標の引き上げを求める活動に取り組む。
木村啓二特任研究員

2013年に財団に参加、2022年より現職。大阪産業大学経済学部国際経済学科准教授。専門は、環境経済学、再生可能エネルギー政策論。主な著作・業績に、『拡大する世界の再生可能エネルギー』（共同執筆、世界思想社、2011年）、『国民のためのエネルギー原論』（分担執筆、日本経済新聞出版社、2011年）『地域分散型エネルギーシステム』（分担執筆、日本評論社、2016年）など。2007年に立命館大学大学院国際関係研究科博士後期課程修了、博士（国際関係学）。
自然エネルギー財団では、自然エネルギーの政策・制度的課題全般についての研究、発電コストの分析、自然エネルギー統計の整備に取り組む。
木村誠一郎主席研究員

2018年に財団に参加。専門はエネルギーシステムの費用便益分析、技術経済性分析および普及分析。2004年三菱重工業に入社、2010年まで長崎研究所にて水素エネルギー開発に従事。九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所を経て、2014年より2018年まで松下政経塾生。松下政経塾では、自国資源によってエネルギー自給率を高め、ひいては海外へエネルギーを供給できる国家（エネルギー融通国）を目指し、国際連系線の学術的研究と、エネルギー融通国のミニチュア版形成（長崎県五島列島）プロジェクトを展開。東京理科大学、東京工業大学大学院修了。2012年九州大学大学院工学府修了（工学博士）。
自然エネルギー財団では、送電網・蓄電池および電力システム、国際送電に関する研究を担当。この他、電力需給と系統情報を可視化するウェブサイトプロジェクトを主導する。
工藤美香主席研究員・弁護士

2016年に財団に参加。弁護士。2002年から3年間日本弁護士連合会司法改革調査室にて、裁判員制度・刑事司法改革担当。その後日本司法支援センター民事法律扶助課勤務を経て2011年日本弁護士連合会司法改革調査室（のち司法調査室）嘱託（民事司法改革、法曹養成制度改革、組織内弁護士担当）。東京大学法学部卒。1997年司法研修所入所、1999年弁護士登録。
自然エネルギー財団では、電力システム改革を主に担当、自然エネルギーの制度的課題にも取り組む。
斉藤哲夫上級研究員

2019年に財団に参加。1971年富士電機にて、水力発電所および電力系統の制御システム設計業務に従事。1996年同社にて、風力発電設備のEPC業務に従事。2001年任意団体日本風力発電協会設立に伴い、同協会の理事就任。2007年電源開発株式会社にて、風力発電事業の開発業務に従事。2010年新体制の一般社団法人日本風力発電協会にて、風力発電のポテンシャル調査とこれに基づく2050年導入目標の策定や目標の達成に向けた提言などの業務に従事。2015年東京大学にて、風力発電の出力予測システムと制御機能活用による電力品質維持・向上に関する研究に従事。
2005年から風力発電設備や電力系統運用に係る経済産業省、環境省、国土交通省、NEDOなどの委員会に参画。
自然エネルギー財団では、太陽光や風力発電の出力抑制のデータ分析や国際送電に関する研究などを担当。
坂上香シニアマネージャー（事務局・広報）

2002年よりカンファレンスコーディネーターとして活動。政府間・国際機関・地域間・議員連盟会合などの国際会議を中心に、主催者と連携し準備から開催運営までを一貫して対応。主な業務として、広報業務全般、国内外の出席者・参加者の誘致及び招聘、運営管理、式典等の演出プランニング、これらに関わるスケジュール・予算管理などを行う。その他、官庁や団体の広報事業や企業によるイベント・キャンペーンの企画・運営、など多数。自然エネルギー財団には2011年の設立イベント開催より関わる。米ポートランド州立大学卒（マーケティング・宣伝広告管理）。
山東晃大上級研究員

2022年より現職。専門は環境経済と地域経済。2012年より長崎県小浜温泉で現地住民として地域住民主導の小規模地熱発電事業に携わる。2014年より京都大学再エネ経済学講座に大学院生として参加。2018年より京都大学経済研究所研究員として、カーボンプライシングにおける経済分析研究に従事。2019年よりJOGMEC地熱資源開発アドバイザリー委員（地域経済）。2021年に論文「地域と共生する再生可能エネルギーにおける地域経済付加価値分析」で京都大学より博士取得（経済学）。主な著作に『エネルギーの世界を変える22人の仕事』（共著、学芸出版社、2015年）、『コミュニティと共生する地熱利用』（共著、学芸出版社、2018年）。
自然エネルギー財団では、主に洋上風力発電に関する研究プロジェクトに取り組む。
ロマン・ジスラー上級研究員

2014年に財団に参加。世界で拡大する自然エネルギーの動向を研究テーマとする。また、REN21（21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク）が毎年発行する「自然エネルギー世界白書（Renewables Global Status Report）」ではフランスの国別情報の筆頭著者として調査・執筆を担当し、他団体の調査にも貢献している。2021年に東京工業大学環境・社会理工学院博士課程修了（融合理工学系エネルギーコース)、2012年にパリ第9パリ・ドフィーヌ大学修士課程修了（エネルギー経済）。
自然エネルギー財団では、カーボンニュートラルに向けた世界的な取組みを中心に研究を行い、国際的なエネルギー統計の分析、コラム記事の執筆などを担当する。
高瀬香絵シニアマネージャー（気候変動）

2023年に財団に参加。慶應義塾大学総合政策学部（学士）、政策・メディア研究科（修士）修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構（RITE）を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁（ヨンイン）大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士（環境学）を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定（SBT）、再エネ調達（RE100）、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。
高橋洋特任研究員

1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了（法律外交修士）。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了（学術博士）。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学教授。2023年より、法政大学社会学部社会政策科学科教授（現職）。専門はエネルギー・気候変動政策論、電力システム改革。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、外務省・気候変動に関する有識者会合委員、内閣府・再生可能エネルギー規制総点検タスクフォース委員などを歴任。編著書に、『エネルギー転換の国際政治経済学』（日本評論社、2021年）、『エネルギー政策論』（岩波書店、2017年）、『地域分散型エネルギーシステム』（共編、日本評論社、2016年）、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』（日本経済新聞出版社、2011年）など。
塚本悠平研究員

2023年に研究員として財団に参加。2016年、気候変動枠組条約第22回締約国会議（COP22）に参加以降、認定NPO法人気候ネットワークのインターン（フルタイム）として毎年気候変動枠組条約締約国会議に参加し、気候変動交渉に関するロビー活動や記事発行に従事。また、民間の基金より研究助成を受け、日本の大学の再生可能エネルギー導入や気候関連情報開示をテーマとした調査研究を実施。その後、プロジェクトマネージャーとして国際NGO CDPジャパンに参加。日本企業の環境情報開示支援や、国際キャンペーンRace to Zeroのエンゲージメントを担当する。京都大学大学院地球環境学舎環境マネジメント専攻修士課程修了。
西田裕子シニアマネージャー（気候変動）

2017年より現職。専門は、都市再開発や再開発についての調査研究、都市のサスティナブルデベロップメント（環境建築／都市づくり）関連の政策。2017年まで、東京都において気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集「Urban Efficiency」を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動をしてきた。早稲田大学政治経済学部卒、ハーバード大学ケネディ行政大学院卒、行政学修士。
自然エネルギー財団では、中長期戦略の策定、建築部門のエネルギー転換とともに、自治体やビジネスセクターなど非政府アクターの気候変動対策を支援する。
ジベル・バ研究員

2024年より現職。電力市場、電力系統の運用計画に関する研究を専門とする。2018年に足利工業大学で電気電子工学の学士号を取得。同年、横浜国立大学に研究生として入局し、2021年に電気情報工学の修士号を取得。2024年には、PEP卓越大学院プログラムにより横浜国立大学と早稲田大学のダブルディグリーで博士号を取得。修士・博士課程を通じて、自然エネルギーや電力市場を中心に、電気学会や国際電気学会が主催する様々な国内外の学会に積極的に参加。
自然エネルギー財団では、100％自然エネルギーの導入を促進するための電力需給システムのダイナミクスの研究を担当する。
平神友美連携コーディネーター

2023年より現職。住友商事において、国内の鉄鋼メーカーと海外のエネルギー企業との間で、油井管のトレード業務に従事。部内のCO²排出量の測定やESG関連業務に携わる。
自然エネルギー財団では、気候変動イニシアティブ（JCI）の事務局として、自治体や企業など非政府アクターの気候変動対策・連携に関する業務を担当。
分山達也特任研究員

2012年に財団に参加、2018年より特任研究員。九州大学エネルギー研究教育機構准教授を経て2022年より東京工業大学環境・社会理工学院准教授。専門分野は、資源工学、地熱発電と地理情報システム（GIS）。AMPL（数理計画言語）を用いて系統統合を考慮した日本の自然エネルギーシナリオの分析を担当。これまでに、GISを用いて、日本の自然エネルギーポテンシャルの評価や、風力発電のゾーニングの研究に従事した。博士（工学）。
自然エネルギー財団では、電力系統運用や国際送電に関する研究に携わる。

アドバイザー略歴

村上憲郎アドバイザー

2003年Google 米国本社副社長兼 Google Japan 代表取締役社長として Google に入社以来、日本における Google の全業務の責任者を務め、2009年名誉会長に就任。2011年退任後、村上憲郎事務所を設立。2012年株式会社エナリス社外取締役に就任し、2014年12月から2017年3月まで同社の代表取締役を務める。
Google 入社以前は、DEC米国本社人工知能技術センターに5年勤務。また、Northern Telecom Japan の社長兼最高経営責任者としてBay Networks の子会社である Bay Networks Japanとの合併を成功に導き、Nortel Networks Japan社長兼最高経営責任者。1970年京都大学工学部卒業。2014年6月から2016年8月まで公益財団法人自然エネルギー財団理事。現在、村上憲郎事務所代表取締役、大阪市立大学大学院教授、ハイパーネット社会研究所理事長、大阪工業大学客員教授、国際大学GLOCOM客員教授、会津大学参与。
ボー・ノーマーク上級政策アドバイザー

欧州イノベーション・技術機構（European Institute of Innovation and Technology、EIT）傘下にあるEIT InnoEnergy社の産業戦略エグゼクティブとしてエネルギー転換の促進・加速化に取り組む。欧州バッテリー・アライアンス（EBA）のバリューチェーン構築では、持続可能性やサプライチェーンに特に着目した。スウェーデン王立工学アカデミー会員、KTH王立工科大学博士。電力システムや、産業界におけるエネルギー転換が、商業、公共、民間、政策などの分野に及ぼす影響について幅広い知見をもつ。ABB社に38年勤務し、高電圧直流給電（HVDC）、フレキシブル交流送電システム（FACTS）、高圧ケーブルのグローバル責任者など、多くの送電網技術を含む送電設備に関する業務に携わった。
加藤茂夫上級顧問

株式会社リコーで欧州事業、本社統括に従事したのち、2015年からサステナビリティ担当役員として、脱炭素宣言、日本企業として初のRE100参画を実現。事業活動とSDGsを同軸化するESG経営への変革をリード。その後、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の共同代表、 World Environment Center（WEC、本部米国）やグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）の理事として、気候変動問題を中心に企業・産業界の社会課題解決への貢献を牽引。外務省の「気候変動に関する有識者会合」のメンバーに加わる。2018年7月、気候変動イニシアティブ（JCI）設立に参画。

研究員・スタッフ略歴

研究員・スタッフ略歴

アドバイザー略歴

外部リンク