役員略歴

in English

役員略歴

孫正義設立者・会長ソフトバンクグループ代表

1957年佐賀県鳥栖市生まれ。
80年米国カリフォルニア大学バークレー校経済学部卒業後、81年株式会社日本ソフトバンク（現ソフトバンクグループ株式会社）設立とともに代表取締役社長に就任。94年に株式を店頭公開。96年米国Yahoo! Inc.との合弁でヤフー株式会社を設立し、代表取締役社長を経て、同社の取締役会長に就任。2001年に、ヤフー株式会社と共同でADSL接続サービスのYahoo! BBの提供を開始。06年4月にはボーダフォン株式会社（現ソフトバンク株式会社）を買収。2013年7月には米国スプリント・ネクステル・コーポレーション（現スプリント・コーポレーション）を子会社化し、取締役会長に就任。現在、ソフトバンクグループ株式会社代表取締役社長、ヤフー株式会社の取締役、福岡ソフトバンクホークスのオーナーを務める。
自然エネルギー分野では、11年に発生した東日本大震災を機に、自然エネルギー財団を設立し、会長を務める。
黒川清評議員東京大学・政策研究大学院大学名誉教授、東海大学特別栄誉教授、日本医療政策機構代表理事

東京大学医学部卒。1969-84年在米、UCLA医学部内科教授、東大医学部内科教授、東海大学医学部長、日本学術会議会長（2003-06）、内閣府総合科学技術会議議員（03-06）、内閣特別顧問（06-08）、WHOコミッショナー（05-09）などを歴任。国会による東京電力福島原発事故調査委員会委員長（11-12）、グローバルヘルス技術振興基金代表理事・会長（13-18）、内閣官房健康・医療戦略室健康・医療戦略参与（13-19）。2020年７月より新型コロナウイルス対策の効果を検証する国のAIアドバイザリー・ボード委員長。世界認知症審議会副議長、東京大学・政策研究大学院大学名誉教授、東海大学特別栄誉教授、日本医療政策機構代表理事。
神野直彦評議員東京大学名誉教授、地方公共団体金融機構代表者会議委員

東京大学経済学部卒業、日産自動車を経て1981年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。大阪市立大学助教授、東京大学教授、東京大学大学院経済学研究科長・経済学部長、関西学院大学教授、地方財政審議会会長などを経て、現在、東京大学名誉教授。この他、社会保障制度改革推進会議委員、社会保障審議会年金部会部会長、社会保障審議会企業年金部会部会長、社会保障審議会資金運用部会部会長、税制調査会会長代理、地方分権改革有識者会議座長を務める。専攻は財政学。著書に『地域再生の経済学』（中央公論新社、2002年）、『財政学』（有斐閣、2002年）、『「分かち合い」の経済学』（岩波書店，2010年）、『日本の地方財政』（有斐閣，2014年）（共著）、『「人間国家」への改革参加保障型の福祉社会をつくる』（NHK出版, 2015年）
石井菜穂子評議員東京大学理事、未来ビジョン研究センター教授、グローバル・コモンズ・センターダイレクター

1981年大蔵省（現財務省）入省。国際通貨基金（IMF）エコノミスト、世界銀行ベトナム担当、世界銀行スリランカ担当局長などを歴任。2010年財務省副財務官。2012年地球環境ファシリティCEO。2020年8月より東京大学理事、未来ビジョン研究センター教授。新設されたグローバル・コモンズ・センターのダイレクターとして、人類の共有財産である「グローバル・コモンズ」の責任ある管理について、国際的に共有される知的枠組みの構築を目指している。東京大学博士（国際協力学）。
小林武史評議員音楽家、ap bank 代表理事

80年代からサザンオールスターズやMr.Childrenなど多くのアーティストのプロデュースを手掛ける。90年代以降、映画と音楽の独創的コラボレーションで知られる「スワロウテイル」「リリィ・シュシュのすべて」など、ジャンルを越えた活動を展開。2003年にMr.Childrenの櫻井和寿、坂本龍一氏と「ap bank」を設立、自然エネルギーや食の循環を目指していく試みや東日本大震災の復興支援など、さまざまな活動を行っている。東日本大震災復興支援の一環として立ち上げた芸術祭「Reborn-Art Festival（リボーンアート・フェスティバル）」では制作委員長と実行委員長を務めている。
トーマス・コーベリエル代表理事理事長チャルマース工科大学教授

2011年財団設立時より現職。スウェーデン・チャルマース工科大学教授（産業エネルギー政策）。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（持続可能なエネルギーシステム）として教鞭を執る。
産業界では、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在は、風力や太陽光発電所の建設およびトラックやバスの販売事業者でEV販売台数増加中のパーション・インベスト社の社外取締役。循環型経済スウェーデン代表団の団長も務める。
スウェーデン政府エネルギー庁長官や気候変動委員会委員およびエネルギー・環境政策委員、電力会社ヴァッテンフォール社外取締役を歴任。また、スウェーデンおよび欧州の環境市民団体の理事として活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員のタスクフォースメンバーも兼任。
スウェーデン王立工学科学アカデミーおよびスウェーデン・エネルギー経済学会会員。
末吉竹二郎代表理事副理事長金融イニシアティブ特別顧問

東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現三菱UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 2018年9月には公益財団法人世界自然保護基金ジャパン会長に就任。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任投資（SRI）についての講演等を行う。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』（東洋経済新聞社）、『有害連鎖』（幻冬舎）、『最新CSR事情』（北星堂書店）、『グリーン経済最前線』（岩波新書、共著）がある。
大野輝之常務理事公益財団法人自然エネルギー財団事務局長

2013年より現職。国や自治体の気候変動対策に関する様々な検討会に参画。1979年東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。東京大学非常勤講師、公益財団法人世界自然保護基金ジャパン理事。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。
エイモリー・B・ロビンス理事ロッキーマウンテン研究所共同設立者・チーフサイエンティスト・名誉会長

40年以上にわたり、米国のエネルギー省をはじめとする各国政府機関や、世界中の大手企業のアドバイザーを務め、主に先進エネルギーや資源効率、戦略、安全保障、統合設計デザインについて助言している。30冊の著作、450の研究論文を発表しており、受賞した賞は、ブルー・プラネット賞、ザイード未来エネルギー賞、日産賞、ライトライブリフッド賞(「もう一つのノーベル賞)など多数。2009年にはタイム誌が選ぶ「世界で最も影響力のある100人」、フォーリン・ポリシー誌が選ぶ「世界の頭脳100人」に選ばれた。
ロッキーマウンテン研究所の科学者が多数関わった彼の31冊目の書著『新しい火の創造』（和訳版：2012年ダイヤモンド社刊）は、企業主導で2050年までに米国の石油、石炭、原子力を削減しつつ5兆ドルの節約を実現する道筋を提示した。2013-16年には、中国国家発展改革委員会のために中国のエネルギー転換に向けた同様の画期的なロードマップを作成し、第13次五カ年計画策定の情報源となった。2016年、ドイツのエネルギー転換に寄与したとして、ドイツ大統領より受勲した。
ドルテ・フーケ理事ベッカー・ビュトナー・ヘルド弁護士・パートナー

弁護士事務所ベッカー・ビュトナー・ヘルド（BBH）に2011年より所属し、ブリュッセルオフィスを統括。エネルギー、環境および競争法分野で30年以上の実績をもち、国際的専門家として認知されている。ヨーロッパ各国の機関で信頼される専門パートナーでもあり、クライアントは政府当局、非営利組織、学術機関や民間企業など多岐にわたる。また、フーケ博士は欧州再生可能エネルギー連盟（EREF）ディレクターも務めており、国内およびヨーロッパ全体の再生可能エネルギー協会と常に連携を取っている。
三輪茂基理事ソフトバンクグループ株式会社 CEOプロジェクト室室長

1991年、三井物産（株）入社、東京・シドニー・ブリスベンに駐在。主に資源・エネルギー開発投資案件に従事。2011年、ソフトバンク（株）（現ソフトバンクグループ（株））入社、経営戦略室室長に就任。その後、2012年8月、SBエナジー（株）取締役副社長、10月、Clean Energy Asia LLC取締役（兼任）、2014年4月、ソフトバンク（株）社長室室長、6月、公益財団法人自然エネルギー財団理事（兼任）、12月、Altaeros Energies, Inc. 取締役（兼任）、2016年2月、ソフトバンクグループ（株） CEOプロジェクト室室長、2017年10月、SBエナジー（株）代表取締役社長、2019年3月、Exeger Operations AB取締役（兼任）に就任。
早稲田大学第一文学部史学科（西洋史）卒、豪州国立マッコーリー大学経営大学院財務管理学修士（MFinMgmt）・経営学修士（MBA）、ハーバードビジネススクールGeneral Management Program（GMP）修了。
佐和隆光理事滋賀大学特別招聘教授

1970年に東京大学博士（経済学）を取得。東大経済学部の助手を2年勤めた後、1969年に京都大学経済研究所助教授に就任。1980年に教授に承認。その間、スタンフォード大学で1年、イリノイ大学で3年、教育・研究に従事。京大経済研究所長を13年間務める。2006年から10年にかけて、立命館大特別招聘教授を勤めた後、滋賀大学長を6年間務める。16年に退職後、特別招聘教授として滋賀大学に在籍。環境経済・政策学会の会長を1995年から2005年まで務める。中央環境審議会、交通政策審議会の委員を長く務めた。
国谷裕子理事ジャーナリスト

米国ブラウン大学卒業。1989年、NHK 衛星放送「ワールドニュース」キャスター。1993年から2016年3月までの23年間、NHK 総合テレビの「クローズアップ現代」のキャスターを担当。この間、特別番組や「NHK スペシャル」等の報道番組のキャスターも務める。2016年から持続可能な開発目標（SDGs）の取材・啓発活動に取り組む。現在、東京芸術大学理事、慶応義塾大学大学院特別招聘教授、国連食糧農業機関（FAO）親善大使。
1998年放送ウーマン賞、2002年菊池寛賞、2011年日本記者クラブ賞、2016年ギャラクシー賞特別賞など受賞。
諸富徹理事京都大学大学院経済学研究科教授

1993年同志社大学経済学部卒業。1998年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。横浜国立大学経済学部助教授、京都大学大学院経済学研究科助教授、同公共政策大学院助教授、同大学院経済学研究科准教授を経て、2010年3月から現職。2017-2022年には同大学院地球環境学堂教授も併任。
主著（単著）に、『環境税の理論と実際』有斐閣（2000年）、『環境〈思考のフロンティア〉』岩波書店（2003年）、や税や経済に関する著書などがある。共著では、『低炭素経済への道』岩波新書（2010年）、『脱炭素社会とポリシーミックス』日本評論社（2010年）、『電力システム改革と再生可能エネルギー』日本評論社（編著、2015年）、『再生可能エネルギーと地域再生』日本評論社（編著、2015年）、『入門再生可能エネルギーと電力システム』日本評論社（編著、2019年）、などがある。
これまでに、経済産業省「総合資源エネルギー調査会」臨時委員、環境省「中央環境審議会総合政策・地球環境合同部会地球温暖化対策税制専門委員会」委員、東京都「環境審議会」委員、環境省「国内排出量取引制度検討会」委員、朝日新聞社「書評委員会」委員、環境省「中央環境審議会」臨時委員、第25期日本学術会議連携会員を含む、政府・自治体の委員を多数務める。
松尾清監事松尾清公認会計士事務所公認会計士

1977年プライス・ウォーターハウス（現プライスウォーターハウスクーパース）入所。
1982年より公認会計士登録。1986年プライス・ウォーターハウスニューヨーク事務所に転籍、1992年に同所の米国パートナーに就任後、日本企業部代表を務める。
1996年に監査法人トーマツ（現有限責任監査法人トーマツ）ニューヨーク事務所に入所したのち2000年より同監査法人の東京事務所に勤務。その後東京事務所トータルサービス3部部門長を務め、2010年には東京事務所クローバルサービスグループ部門長に就任。2013年4月に松尾清公認会計士事務所設立代表就任(現任)。

役員略歴

役員略歴

外部リンク