登壇者紹介RE-Usersサミット2023脱炭素に効果的な自然エネルギーの調達

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  アンドリュー・グルーマック
  RE100 テクニカルアドバイザリーグループ チェア（CDP リニューアブルエナジー シニアマネージャー）

  アンドリュー・グルーマックは、CDPにおけるリニューアブルエナジーシニアマネージャーであり、RE100テクニカルアドバイザリーグループのチェアを務めている。エネルギーエンジニアリングとコンサルティングの経験があり、特に自然エネルギープロジェクトの開発、エネルギー調達、エネルギー市場分析、エネルギー管理およびマスタープランニング、エネルギー効率化について詳しい。

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  マシュー・ブレイマン
  Google Asia Pacific データセンターエナジーストラテジー

  Coming soon

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  武田 有紀
  ＮＴＴドコモ 経営企画部 サステナビリティ推進室長

  ＮＴＴドコモに入社。携帯インフラのサーバ開発、3Gのネットワーク開発を経験した後、新規事業企画を経験。自転車シェアリングのサービスを事業化し、ドコモ・バイクシェア社の設立メンバとして出向、全国へのサービス拡大を担当。2022年7月～ドコモに復帰し、ドコモグループのサステナビリティ推進室長として「あなたと環境を変えていく。」をスローガンにカーボンニュートラルを推進中。
   

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  向井 聡    
  村田製作所 新規事業推進部 エネルギープロジェクト推進課 シニアプロフェッショナル

  2015年村田製作所に入社。エネルギー分野におけるシステム開発に従事し、住宅用の蓄電池システムを開発する。2020年より新規事業推進部にて、国内拠点の再エネ推進プロジェクトにおける太陽光、蓄電池システムの開発、導入のプロジェクトリーダーを務める。現在はエネルギーマネジメントシステムの新規事業立ち上げに取り組む。入社以前は電子部品メーカーや自動車部品メーカーで制御ソフトウェアの開発に従事し、ソフトウェア開発を中心にプロジェクトマネージャ、システムエンジニアとして数多くの商品開発に携わる。

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  潮 高史    
  経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課 課長補佐

  京都大学工学部建築学科卒業後、2010年4月より経済産業省入省。自動車政策、中小企業イノベーション支援、経済産業省の予算編成・執行レビューを担当後、2017年よりカリフォルニア大学サンディエゴ校公共政策学修士を取得。その後、気候変動国際交渉・CCS業務・二国間クレジット制度担当を経て、資源エネルギー庁にて再生可能エネルギー政策の総括を担当（現職）。

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  豊田 祐介    
  デジタルグリッド 代表取締役社長

  2012年東京大学大学院工学系研究科修了後、ゴールドマンサックス証券に入社。証券部門において金融商品組成・販売、戦略投資開発部においては主にメガソーラーの開発・投資業務に従事。2016年よりPEファンドのインテグラルにおいて幅広いセクターの投資業務を行う。2018年よりデジタルグリッドに創業メンバーとして参画。2019年同社代表取締役社長に就任。

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  井上 哲
  ソニーグループ HQ総務部 Global Governanceグループ

  2000年入社。知的財産関連業務、環境マネジメント業務に従事後、2007年より再生可能エネルギー調達関連業務に従事。その後、海外留学、2014年にグループ会社総務管理業務のためスウェーデン赴任などを経て、2017年より、再生可能エネルギーを含むエネルギー調達業務の統括、およびソニーグループのオフィス・工場での環境負荷低減をガバナンスする業務を統括。RE100加盟の実現、RE100達成のマイルストーン策定、そして再生可能エネルギー導入の具体的施策実行に従事。
  慶應義塾大学理工学研究科修士号、HEC経営大学院-経営学修士号を取得。

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  関川 絵美子
  キリンビール 生産本部 技術部 主務

  2009年、キリンビール入社。福岡工場でパッケージング工程の設備改善と省エネ化を担当した後、本社でキリンビール全社の省エネ推進を担当。その後、環境広報・情報開示の業務を経て、2017年より現職。キリングループ全体の気候変動対策の戦略策定・推進を担う。

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  吉田 朗
  アマゾン ウェブ サービス ジャパン 公共政策部 プリンシパル

  2020年4月にAmazon Web Services Japanに入社し、AI、競争政策、サスティナビリティなどに関する政策渉外を担当。2005年～2017年には内閣府に在籍し、経済財政政策、消費者政策などに従事。2017年～2020年まで経済協力開発機構（OECD）にて政策アナリストを務める。

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  トーマス・コーベリエル
  自然エネルギー財団  理事長

  スウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム）を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、欧州企業InnEnergyの産業育成エグセクティブを務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会（China Council for International Cooperation on Environment and Development）では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。2018年から2021年までスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」の委員。

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  大野 輝之
  自然エネルギー財団 常務理事

  2013年より現職。国や自治体の気候変動対策に関する様々な検討会に参画。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。東京大学非常勤講師、公益財団法人世界自然保護基金ジャパン 理事、東京都参与。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。

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  石田 雅也
  自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携）

  2017年から現職。企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた情報発信や政策提言を担当。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（略称：RE-Users）を運営、地域の自然エネルギーの開発・利用を促進する「RE-Users地域連携プロジェクト」を主導。日本の各地域における自然エネルギーの導入事例を独自に取材して紹介する連載コラム「自然エネルギー活用レポート」や、企業の自然エネルギー導入の動きを解説する「先進企業の自然エネルギー利用計画」を執筆。2021年9月から国際イニシアティブ「RE100」のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーを務める。
  2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアのスマートジャパンをエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。このほかに日経BPで日経コンピュータ編集長やニューヨーク支局長を務めるなど、技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げに数多くかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。

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  高瀬 香絵
  シニアコーディネーター

  2023年より現職。慶應義塾大学総合政策学部（学士）、政策・メディア研究科（修士）修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 （RITE）を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁（ヨンイン）大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士（環境学）を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定（SBT）、再エネ調達（RE100）、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。

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