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- ガウリ・シン
国際再生可能エネルギー機関(IRENA) 事務局次長 - 国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の事務局次長。自然エネルギーと持続可能な開発の分野で、インドおよび国際システムにおける政策、アドボカシー、プロジェクト実施に30年以上の経験を有する。
IRENA参加以前は、インド連邦政府と州政府の最高幹部として勤務。連邦政府では、2010年にインド全国太陽光発電ミッション(National Solar Mission of India)政策の策定を主導。マディヤ・プラデーシュ州政府では、農村開発の指揮を執り、州全体の戦略的計画と大規模な取り組みの実施指導を行った。農村地域の貧困削減と持続可能な開発にも従事。
それ以前は、IRENAで国別支援・パートナーシップ担当ディレクターを務めた。また、地域のエネルギーおよび経済団体とのパートナーシップの先導、かつ地域および国レベルの取り組みを担当した。
- ガウリ・シン
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- レベッカ・ウィリアムズ
世界風力エネルギー会議(GWEC) 副CEO - 自然エネルギー、気候変動、エネルギー転換の分野における専門家であり、ソートリーダー(思想的リーダー)。風力発電の国際的な業界団体である世界風力エネルギー会議(GWEC)は、国連やUNFCCC、世界経済フォーラム、国際通貨基金、世界銀行など、世界の主要な政治・経済機関へ働きかけを行っており、ウィリアムズ氏はGWECにおいて、アジア太平洋地域、中東・北アフリカ地域、欧州・中央アジア地域、南北アメリカ地域の政府やその他の主要なステークホルダーとの連携や助言提供を通し、洋上風力発電の導入加速の役割を担う。また、洋上風力が発展するための適切な市場、政策、規制の枠組み作りに取り組み、世界洋上風力連合(GOWA)など、GWECの洋上風力に関するすべての業務をリードしている。GWEC参加以前は、リニューアブルUKに勤務し、英国市場における画期的な政策・規制改革を実現するとともに、英国で大きな成功を収めている洋上風力セクターの確立に貢献。他にも、主要な国際NGOや英国議会での経験を有する。
- レベッカ・ウィリアムズ
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- ザビエル・ダヴァル
グローバル・ソーラー・カウンシル 理事 / フランス再生可能エネルギー協会(SER)副会長 - ザビエル・ダヴァルは太陽エネルギーの専門家であり、自然エネルギー分野の著名なリーダーである。フランス再生可能エネルギー協会(SER)の副会長、グローバル・ソーラー・カウンシル(GSC)の理事として、世界の太陽光発電政策と業界の発展を積極的に推進している。
また、フランス初の独立系ソーラー技術アドバイザリー会社であるキロワットソルの創設者兼CEOでもあり、PVプロジェクトの開発、製造、ファイナンスを専門としている。それ以前は、ニューヨーク証券取引所上場のエレクトロニクス企業で、欧州・中東・アフリカ担当のディレクターを務めた。
リヨン大学で電子工学の修士号を取得。リヨン第1大学およびフランス国立公共土木大学院(ENTPE)工学科にて准教授として教鞭をとるほか、EMリヨン経営大学院で客員講師を務める。
太陽光発電業界における重要な発言者として知られ、講演やメディアでの発言多数。世界の自然エネルギー転換を推進する上で重要な役割を果たしている。
- ザビエル・ダヴァル
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- ディミトリ・ペシア
アゴラ・エナギーヴェンデ 電力システム変革 ディレクター - 2013年12月、アゴラ・エネルギーヴェンデに参加。現在は電力システム変革ディレクターとして、アゴラが活動している様々な地域の、ゼロエミッション電力システムへの移行に関する活動をリードしている。
以前はフランス経済省とフランス外務省に勤務し、エネルギー、環境、産業政策に関する仏独二国間協力の強化に貢献した。ドイツ、欧州、アジアにおけるエネルギーシステムの変革に関連する研究と政策提案を中心に活動。主に、電力系統における自然エネルギーの統合、市場設計、ネットゼロに向けた長期的な政策ロードマップの策定などに注力した。
フランス語を母国語とし、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)で物理学修士号、インペリアル・カレッジ・ロンドンで物理学国際ディプロマを取得。
- ディミトリ・ペシア
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- 大森 恵子
環境省 地域脱炭素推進審議官 - 1990年環境庁入庁。これまで、環境基本法立案、環境税検討、環境白書執筆、水俣病対応、3R政策の推進、環境アセスメント制度運用などの業務に携わる。関東地方環境事務所長、政策立案総括審議官を経て2024年7月より現職。脱炭素先行地域の選定及び実施支援等を始めとする地域脱炭素と地域課題解決の同時実現施策に取り組んでいる。京都大学博士(経済学)。
- 大森 恵子
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- 加藤 純
石狩市 企画政策部 企業連携推進課 課長 - 1998年3月に小樽商科大学商学部を卒業し、99年4月に石狩市役所入庁。札幌市派遣、石狩湾新港管理組合派遣を経て、2022年4月より現職。観光部門、港湾振興部門、企業誘致部門など、主に産業振興やシティプロモーションに関する業務に従事し、企業誘致においては、データセンターや商業施設などへの再生可能エネルギー導入に関する業務を担当。北海道デジタル基盤整備促進検討会議、日経BPガバメントテクノロジー主催自治体DXフォーラム企画委員のメンバー。
- 加藤 純
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- 沼田 昭二
町おこしエネルギー 代表取締役会長 兼 社長 - 全国展開する「業務スーパー」創業者。1981年に食品スーパーを創業。2000年に「業務スーパー」のフランチャイズ1号店を開業。外食事業や全国に20を超える食品工場も運営。日本最大級の「食の製販一体体制」を確立し、6次産業と再生可能エネルギーに事業領域を広げている。現在全国1089店舗(2024年11月時点)。
2012年に長男博和氏に社長職を引き継ぎ、CEOとして博和氏とダブルトップで経営を行う。2016年、日本が抱える問題である食料自給率アップ、エネルギー自給率アップを大義名分とした町おこしエネルギー(兵庫県加古川市)を設立する。
- 沼田 昭二
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- 諸富 徹
京都大学 大学院経済学研究科 教授 - 1993年同志社大学経済学部卒業。1998年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。横浜国立大学経済学部助教授、京都大学大学院経済学研究科助教授、同公共政策大学院助教授、同大学院経済学研究科准教授を経て、2010年3月から現職。2017-2022年には同大学院地球環境学堂教授も併任。
主著(単著)に、『環境税の理論と実際』(有斐閣、2000年)、『環境〈思考のフロンティア〉』(岩波書店、2003年)、や税や経済に関する著書などがある。共著では、『低炭素経済への道』(岩波新書、2010年)、『脱炭素社会とポリシーミックス』(日本評論社、2010年)、『電力システム改革と再生可能エネルギー』(日本評論社、編著、2015年)、『再生可能エネルギーと地域再生』(日本評論社、編著、2015年)、『入門 再生可能エネルギーと電力システム』(日本評論社、編著、2019年)、などがある。
これまでに、経済産業省「総合資源エネルギー調査会」臨時委員、環境省「中央環境総合政策・地球環境合同部会地球温暖化対策税制専門委員会」委員、東京都「環境審議会」委員、環境省「国内排出量取引制度検討会」委員、朝日新聞社「書評委員会」委員、環境省「中央環境審議会」臨時委員、内閣官房「GX実現に向けたカーボンプライシング専門WG」構成員を含む、政府・自治体の委員を多数務める。
- 諸富 徹
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- 国谷 裕子
ジャーナリスト - 米国ブラウン大学卒業。1989年、NHK 衛星放送「ワールドニュース」キャスター。1993年から2016年3月までの23年間、NHK 総合テレビの「クローズアップ現代」のキャスターを担当。この間、特別番組や「NHK スペシャル」等の報道番組のキャスターも務める。2016年から持続可能な開発目標(SDGs)の取材・啓発活動に取り組む。現在、東京芸術大学理事、慶応義塾大学大学院特別招聘教授、国連食糧農業機関(FAO)親善大使。
1998年放送ウーマン賞、2002年菊池寛賞、2011年日本記者クラブ賞、2016年ギャラクシー賞特別賞など受賞。
- 国谷 裕子
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- ラッセル・ケイト
シーメンス・エナジー 代表取締役社長 / シーメンス・ガメサ・リニューアブルエナジー 代表取締役社長 - 再生可能エネルギー、石油・ガス、化石燃料発電、送配電、鉱業など幅拾い業界における、チェンジマネジメント、ビジネス改善、プロジェクト管理や営業に関する豊富な知識と専門性をもつ。2019年11月にシーメンス・ガメサ・リニューアブルエナジーの日本支社長に、2025年1月にシーメンス・エナジーの代表取締役社長に就任。
組織が常に進化し続けるビジネス界において、ラッセルは強力なリーダーシップのもと、企業の変革と改善に取り組み、大手多国籍企業をとりまく複雑で厳しい競争環境下で成長を実現し、経営幹部として成功を収めてきた。
風力と再生可能エネルギー、電力・ガス、重工業機械などの分野で、主にオーストラリアと日本市場で20年以上の経験を有する。
- ラッセル・ケイト
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- 山田 正人
MHIべスタスジャパン 代表取締役社長 - 三菱重工業で大型火力発電プラント、風力タービンの営業、事業開発を経て、2014年、三菱重工とべスタス社合弁の洋上風力タービン・メーカー、MHI Vestas Offshore Wind の設立に伴い、副社長最高戦略責任者としてデンマークに赴任。6年にわたり事業戦略・広報・渉外を統括したのち、2020年4月に副社長アジア太平洋地域統括として帰国する。2021年2月にべスタスの総代理店、 MHI べスタスジャパン設立に伴い現職に就任。2020年6月から日本風力発電協会副代表理事。
- 山田 正人
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- 原田 文代
日本政策投資銀行 常務執行役員 - 日本開発銀行(現日本政策投資銀行、DBJ)入行後、主としてクロスボーダー投融資、国内外のインフラストラクチャー、エネルギー関連のファイナンスに従事。世界銀行グループ国際金融公社東アジア・太平洋局シニアインベストメントオフィサー(インフラ担当)、DBJシンガポール副社長、再生エネルギー担当部長、ストラクチャードファイナンス部長、執行役員サステナビリティ経営室長等を経て、2022年6月より現職にて主としてGX投融資関連業務を担当。洋上風力、水素・アンモニア、蓄電池、CCUS等、GX関連の複数の政府委員会に委員として参加。東京大学経済学部卒。
- 原田 文代
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- 横山 勉
日本郵船 執行役員 グリーンビジネスグループ長 - 1970年 北海道札幌市出身。1993年 北海道大学法学部卒業後、日本郵船入社。以来LNG輸送船、自動車輸送船等の事業に携わる。2014年よりヨーロッパを統轄するNYK GROUP EUROPE LTD. Londonに出向。
2019年にグリーンビジネスグループに異動し、2021年にグループ長、2023年より執行役員に就任。洋上風力発電関連事業の他、アンモニア関連事業、LNGバンカリング事業、CCUS事業等、脱炭素・低炭素に関わる事業を管掌している。
- 横山 勉
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- フランク・ピーター
アゴラ・インダストリー ディレクター - アゴラ・インダストリーのディレクター。アゴラの産業部門のリーダーとなる前は、アゴラ・エナギーヴェンデのドイツ・ワークプログラムの企画を担当。アゴラ入職以前はベルリンのプログノス社に12年間勤務。気候変動対策、産業の脱炭素化、電力市場の確立、自然エネルギーに関するプロジェクトを、官民のクライアント向けに主導した。また、ドイツ連邦議会や連邦政府の様々なエネルギー問題に対して、独立的な立場で専門家として助言を行っている。ベルリン工科大学で工学(環境技術)学位取得。
- フランク・ピーター
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- サミーン・カーン
クライメート・グループ 鉄鋼部門 シニアマネージャー - 鉄鋼業界のネットゼロへの転換を加速させるために、先進的な企業を結集し強力な市場シグナルを発信する世界的なイニシアチブ「SteelZero」を主導。野心的なSteelZero目標達成に向けて、グローバルな鉄鋼取引におけるネットゼロ鉄鋼調達の支援や、ネットゼロ鉄鋼基準の策定に尽力している。
鉄鋼産業の脱炭素化に向けて、国際機関、多国間組織、シンクタンク、NGO、政府と協力し、作業グループやフォーラムに参加している。
過去には、数百万ポンドにおよぶ資金調達プログラムを担当し英国公共部門のエネルギー効率と熱の脱炭素化プロジェクトの導入支援に従事した。
- サミーン・カーン
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- トーマス・コーベリエル
自然エネルギー財団 理事長 - トーマス・コーベリエルスウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、欧州企業InnEnergyの産業育成エグセクティブを務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。2018年から2021年までスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」の委員。
- トーマス・コーベリエル
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- 大野 輝之
自然エネルギー財団 常務理事 - 2013年より現職。国や自治体の気候変動対策に関する様々な検討会に参画。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。公益財団法人世界自然保護基金ジャパン理事。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。東京大学経済学部卒。
- 大野 輝之
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- 大林 ミカ
自然エネルギー財団 事業局長 - 2011年8月公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」(本部アブダビ)にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より「グローバル・リーダーシップ・アワード」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
- 大林 ミカ
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- 西田 裕子
シニアマネージャー(気候変動) - 2017年より現職。専門は、都市再開発や再開発についての調査研究、都市のサスティナブルデベロップメント(環境建築/都市づくり)関連の政策。2017年まで、東京都において気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集「Urban Efficiency」を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動をしてきた。早稲田大学政治経済学部卒、ハーバード大学ケネディ行政大学院卒、行政学修士。
自然エネルギー財団では、中長期戦略の策定、建築部門のエネルギー転換とともに、自治体やビジネスセクターなど非政府アクターの気候変動対策を支援する。
- 西田 裕子
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- 高瀬 香絵
シニアマネージャー(気候変動) - 2023年に財団に参加。慶應義塾大学総合政策学部(学士)、政策・メディア研究科(修士)修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 (RITE)を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁(ヨンイン)大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士(環境学)を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定(SBT)、再エネ調達(RE100)、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。
- 高瀬 香絵