登壇者紹介脱炭素へのエネルギー転換シナリオを考えるエネルギー基本計画は何をめざすべきか

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  パオロ・フランクル
  国際エネルギー機関（IEA） 再生可能エネルギー部門 責任者
  
  国際エネルギー機関（IEA）では、31の加盟国、17の協会及び加盟候補国に対して、政策、市場、技術に関する分析及び助言を提供するなど、自然エネルギーに関する取り組みを主導する。
  物理学者。ローマ・サピエンツァ大学でエネルギー・環境技術の博士号を取得、またフランス・フォンテーヌブローにあるINSEADビジネススクールでマリー・キュリー博士研究員を務める。再生可能エネルギーシステムと市場、ライフサイクルアセスメント、エコラベルの分野で30年以上の経験をもつ。

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  ブルース・ダグラス
  グローバル・リニューアブルズ・アライアンス（GRA） CEO
  
  自然エネルギー及び電化の推進において25年にわたる国際的な経験を有する。現在は風力、太陽光、地熱、水力、長期エネルギー貯蔵、グリーン水素など、自然エネルギーセクターを世界規模で束ねるグローバル・リニューアブルズ・アライアンスのCEOを務める。
  以前は Eurelectric社コミュニケーション・ビジネス担当ディレクター、ソーラーパワー・ヨーロッパ副CEO、RE-Source Platformの創設者兼コーディネーター、グローバル・ソーラー・カウンシル（GSC）初代会長、WindEuropeの最高執行責任者、世界風力エネルギー会議（GWEC）初代事務局長、洋上風力発電会社であるFLiDAR社マネージング・ディレクターなどを歴任。

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  阿部 哲嗣
  リコー ESG戦略部 ESGセンター 所長

  1992年、リコー入社。販売事業本部を経て1999年社会環境室に異動、環境コミュニケーションを担当。2008年、公益社団法人 経済同友会に出向し地球環境問題委員会を担当。2011年より全社のサステナビリティ戦略の立案・推進を担当し、RE100への参加宣言、SBT認定、SDGsの経営統合等に携わる。2023年よりESG戦略部ESGセンター所長。

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  磯野 久美子
  磯野 久美子 自然電力 取締役

  大学卒業後、経営コンサルティング会社にて、複数業界の中期経営計画、マーケティング戦略策定等のプロジェクトに従事。2014年自然電力に参画後、O&M事業を牽引し、2015年４月にJUWI自然電力オペレーション代表取締役に就任。その後、自然電力グループ全体のコーポレートサービス部門責任者を歴任。2020年9月より現職。
   

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  豊田 祐介
  デジタルグリッド 代表取締役社長

  2012年東京大学大学院工学系研究科修了後、ゴールドマンサックス証券に入社。証券部門において金融商品組成・販売、戦略投資開発部においては主にメガソーラーの開発・投資業務に従事。2016年よりPEファンドのインテグラルにおいて幅広いセクターの投資業務を行う。2018年よりデジタルグリッドに創業メンバーとして参画。2019年同社代表取締役社長に就任。

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  加藤 茂夫
  気候変動イニシアティブ（JCI）共同代表

  株式会社リコーで欧州事業、本社統括に従事したのち、2015年からサステナビリティ担当役員として、脱炭素宣言、日本企業として初のRE100参画を実現。 事業活動とSDGsを同軸化するESG経営への変革をリード。その後、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP）の共同代表、 World Environment Center（WEC、本部米国）やグローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン（GCNJ）の理事として、気候変動問題を中心に企業・産業界の社会課題解決への貢献を牽引。外務省の「気候変動に関する有識者会合」のメンバーに加わる。2018年7月、気候変動イニシアティブ（JCI）設立に参画。2023年3月に現職就任、日本の非国家アクターによる脱炭素社会の実現に向けた取り組みを牽引する。

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  トーマス・コーベリエル
  自然エネルギー財団 理事長

  2011年財団設立時より現職。スウェーデン・チャルマース工科大学教授（産業エネルギー政策）。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（持続可能なエネルギーシステム）として教鞭を執る。
  産業界では、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在は、風力や太陽光発電所の建設およびトラックやバスの販売事業者でEV販売台数増加中のパーション・インベスト社の社外取締役。循環型経済スウェーデン代表団の団長も務める。
  スウェーデン政府エネルギー庁長官や気候変動委員会委員およびエネルギー・環境政策委員、電力会社ヴァッテンフォール社外取締役を歴任。また、スウェーデンおよび欧州の環境市民団体の理事として活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員のタスクフォースメンバーも兼任。
  スウェーデン王立工学科学アカデミーおよびスウェーデン・エネルギー経済学会会員。

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  大野 輝之
  自然エネルギー財団 常務理事

  2013年より現職。国や自治体の気候変動対策に関する様々な検討会に参画。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。公益財団法人世界自然保護基金ジャパン 理事。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。

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  大林ミカ
  自然エネルギー財団 事業局長

  2011年8月、自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は国際再生可能エネルギー機関（IRENA、本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

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  石田雅也
  自然エネルギー財団 研究局長

  2017年に財団に参加。企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた情報発信や政策提言を担当。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（略称：RE-Users）を2018年4月から運営。「電力調達ガイドブック」や「コーポレートPPAガイドブック」を執筆。2021年9月から国際イニシアティブ「RE100」のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーを務める。
  2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアのスマートジャパンをエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。このほかに日経BPで日経コンピュータ編集長やニューヨーク支局長を務めるなど、技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げに数多くかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。

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  高瀬 香絵
  自然エネルギー財団 シニアマネージャー（気候変動）

  2023年に財団に参加。慶應義塾大学総合政策学部（学士）、政策・メディア研究科（修士）修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 （RITE）を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁（ヨンイン）大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士（環境学）を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定（SBT）、再エネ調達（RE100）、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。

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  木村 誠一郎
  自然エネルギー財団 主席研究員

  2018年に財団に参加。専門はエネルギーシステムの費用便益分析、技術経済性分析および普及分析。2004年三菱重工業に入社、2010年まで長崎研究所にて水素エネルギー開発に従事。九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所を経て、2014年より2018年まで松下政経塾生。松下政経塾では、自国資源によってエネルギー自給率を高め、ひいては海外へエネルギーを供給できる国家（エネルギー融通国）を目指し、国際連系線の学術的研究と、エネルギー融通国のミニチュア版形成（長崎県五島列島）プロジェクトを展開。東京理科大学、東京工業大学大学院修了。2012年九州大学大学院工学府修了（工学博士）。
  自然エネルギー財団では、国際送電に関する研究および電力システム改革を担当。この他、電力需給と系統情報を可視化するウェブサイトプロジェクトを主導する。