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- 高村 ゆかり
東京大学未来ビジョン研究センター 教授 - 島根県生まれ。専門は国際法学・環境法学。京都大学法学部卒業。一橋大学大学院法学研究科博士課程単位修得退学。静岡大学助教授、龍谷大学教授、名古屋大学大学院教授、東京大学サステイナビリティ学連携研究機構（IR3S）教授などを経て、2019年4月から現職。国際環境条約に関する法的問題、気候変動とエネルギーに関する法政策などを主な研究テーマとする。日本学術会議会員、再生可能エネルギー固定価格買取制度調達価格等算定委員会委員・委員長代理、中央環境審議会委員、科学技術・学術審議会環境エネルギー科学技術委員会主査、東京都環境審議会会長、アジア開発銀行の気候変動と持続可能な発展に関する諮問グループの委員なども務める。日本のパリ協定長期成長戦略（2019年6月閣議決定）を策定する懇談会委員を務めた。『気候変動政策のダイナミズム』『気候変動と国際協調―京都議定書と多国間協調の行方』など著書多数。平成30年度環境保全功労者環境大臣表彰受賞。
- 高村 ゆかり
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- 橘川 武郎
国際大学副学長・大学院国際経営学研究科 教授 - 1975年東京大学経済学部卒業。1983年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。同年青山学院大学経営学部専任講師。1987年同大学助教授、その間ハーバード大学ビジネススクール客員研究員等を務める。1993年東京大学社会科学研究所助教授。1996年同大学教授。経済学博士。2007年一橋大学大学院商学研究科教授。2015年より東京理科大学大学院イノベーション研究科教授。2020年より現職（副学長は2021年から）。
- 橘川 武郎
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- 黒﨑 美穂
ブルームバーグNEF 日本オフィス代表 兼 アジア太平洋ESG部門長 - ブルームバーグNEF、日本韓国市場分析部門長を経て現職。2021年、首相官邸の気候変動推進のための有識者会議の委員、2020年に環境省の石炭火力発電輸出ファクト検討会の委員、2018年には外務省の気候変動に関する有識者会合の委員を務める。2007年よりロンドンのTrucost社にて環境リサーチアナリストを経験し、2009年にブルームバーグ社に入社。ESG（環境、社会、ガバナンス）アナリストとして、ESGデータと分析ツールの立ち上げを行う。RE100の独立アドバイザーも務める。
慶應義塾大学経済学部卒。Imperial College London環境ビジネス修士号取得。
- 黒﨑 美穂
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- 末吉 竹二郎
自然エネルギー財団 代表理事・副理事長 - 東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現 三菱東京UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 2018年9月には公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 会長に就任。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任 投資（SRI）についての講演等を行う。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』（東洋経済新聞社）、『有害連鎖』（幻冬舎）、『最新CSR事情』（北星堂書店）、『グリーン経済最前線』（岩波新書、共著）がある。
- 末吉 竹二郎
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- 大野 輝之
自然エネルギー財団 常務理事 - 2013年より現職。カーボンプライシングなど国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。東京大学非常勤講師、イクレイ日本顧問、公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 理事、東京都参与。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。
- 大野 輝之
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- 大林ミカ
自然エネルギー財団 事業局長 - 2011年8月公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関（IRENA）」（本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より「グローバル・リーダーシップ・アワード」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
- 大林ミカ
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- 石田 雅也
自然エネルギー財団 シニアマネージャー（ビジネス連携） - 2017年から現職。企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた情報発信や政策提言を担当。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（略称：RE-Users）を運営、地域の自然エネルギーの開発・利用を促進する「RE-Users地域連携プロジェクト」を主導。日本の各地域における自然エネルギーの導入事例を独自に取材して紹介する連載コラム「自然エネルギー活用レポート」や、企業の自然エネルギー導入推進の動きを解説する「先進企業の自然エネルギー利用計画」を執筆。2021年9月から国際イニシアティブ「RE100」のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーを務める。
2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアのスマートジャパンをエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。このほかに日経BPで日経コンピュータ編集長やニューヨーク支局長を務めるなど、技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げに数多くかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。
- 石田 雅也
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- 相川 高信
自然エネルギー財団 上級研究員 - 2016年より現職。三菱 UFJリサーチ＆コンサルティングにおいて、森林・林業分野の調査・コンサルティング に従事。東日本大震災を契機に、木質系を中心にバイオエネルギーのプロジェクトに多数関わるようになる。バイオエネルギーの持続可能性の問題に早くから取り組み、2019年4月より経済産業省資源エネルギー庁バイオマス持続可能性ワーキンググループ委員を務める。著書に『木質バイオマス事業 林業地域が成功する条件とは何か』『先進国型林業の法則を探る』（全国林業改良普及協会）など。京都大学大学院農学研究科修了（森林生態学・修士）。2016年に北海道大学大学院農学研究院より、森林・林業分野の人材育成政策をテーマに博士（農学）を取得。
自然エネルギー財団では、バイオエネルギー政策全般、木質バイオエネルギーの持続可能性に関する研究や中長期戦略の策定、自治体との連携を担当。
- 相川 高信
