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- 大島 堅一
龍谷大学政策学部 教授 - 高崎経済大学助教授、立命館大学国際関係学部教授、イーストアングリア大学、サセックス大学客員研究員などを経て、2017年4月より現職。日本環境会議代表理事、原子力市民委員会座長。
著書に『原発のコスト』（岩波書店、2011年、第12回大佛次郎論壇賞）、『再生可能エネルギーの政治経済学』（東洋経済新報社、2010年、環境経済・政策学会奨励賞）など。
- 大島 堅一
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- 平田 仁子
気候ネットワーク 国際ディレクター／理事 - 1998年団体設立当初より気候ネットワークに参加し、気候変動に関する国際交渉や国内外の気候変動・エネルギー政策の研究や分析、提言・情報発信などを行う。CAN-Japan代表も兼務。千葉商科大学サイエンスアカデミー特別客員准教授。著書に『原発も温暖化もない未来を創る』（編著、コモンズ、2012）、『新版 よくわかる地球温暖化問題』（共著、中央法規出版、2009）ほか。聖心女子大学卒、早稲田大学大学院社会科学研究科博士課程修了。博士（社会科学）。2021年、環境のノーベル賞とも呼ばれるゴールドマン環境賞を受賞。
- 平田 仁子
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- 高橋 洋
都留文科大学 地域社会学科 教授 - 1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了（法律外交修士）。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了（学術博士）。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学社会学科教授。2018年より同大学地域社会学科教授（現職）。専門は公共政策論・エネルギー政策論。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、農林水産省・今後の農山漁村における再生可能エネルギー導入のあり方に関する検討会委員、外務省・気候変動に関する有識者会合委員などを歴任。編著書に、『エネルギー転換の国際政治経済学』（日本評論社、2021年）、『エネルギー政策論』（岩波書店、2017年）、『地域分散型エネルギーシステム』（共編、日本評論社、2016年）、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』（日本経済新聞出版社、2011年）など。
- 高橋 洋
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- 大野 輝之
自然エネルギー財団 常務理事 - 2013年より現職。カーボンプライシングなど国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。東京大学非常勤講師、イクレイ日本顧問、公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 理事、東京都参与。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。
- 大野 輝之
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- 大林 ミカ
自然エネルギー財団 事業局長 - 2011年8月公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は「国際再生可能エネルギー機関（IRENA）」（本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より「グローバル・リーダーシップ・アワード」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
- 大林 ミカ
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- 木村 啓二
自然エネルギー財団 上級研究員 - 2013年より現職。専門は、環境経済学、再生可能エネルギー政策論。主な著作・業績に、『拡大する世界の再生可能エネルギー』(共同執筆、世界思想社、2011年)、『国民のためのエネルギー原論』(分担執筆、日本経済新聞出版社、2011年) 『地域分散型エネルギーシステム』(分担執筆、日本評論社、2016年)など。2007年に立命館大学大学院国際関係研究科博士後期課程修了、博士(国際関係学)。
自然エネルギー財団では、自然エネルギーの政策・制度的課題全般についての研究、発電コストの分析、自然エネルギー統計の整備に取り組む。
- 木村 啓二
