[登壇者紹介] RE-Usersサミット2021：企業の自然エネルギー利用計画、脱炭素へ加速 | イベント

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ベスマ・アルジャーブ
米Apple社サプライヤークリーンエネルギープログラム統括

クリーンエネルギープログラムの統括として、Appleにおけるグローバルサプライチェーンの再生可能エネルギー移行を担当している。クリーンテクノロジーと再生可能エネルギーの分野で10年以上の経験を持つ。MITスローン経営大学院、ハーバード・ケネディスクール、バージニア大学卒業。

フィリップ・ノアック
アウディジャパン株式会社代表取締役社長

日本におけるアウディブランドの活動すべてに加え、アウディの脱炭素化目標に向けたコミットメントを達成するための活動を率いており、2020年9月、アウディブランドとして日本初導入となる電気自動車 Audi e-tron　Sportback の発売を主導。
過去20年近くにわたり、アウディをはじめ、プレミアムブランドとラグジュアリーブランドにおいて、卸売り、小売り、メーカーという幅広い立場で経験を持つ。現職に就く直前は、ベントレーモーターズに4年間在籍し、欧州市場のセールスオペレーションを統括した。ディーラーネットワークの財務健全性を強化し、ブランド価値を高め、顧客満足度を確保することで、欧州およびロシアの両市場で右肩上がりの成長を成し遂げた。
ドルトムント専門大学 (FH Dortmund) 及びアムステルダム経済大学 (HES)で学士を取得。

吉川創祐
キリンホールディングス株式会社 CSV戦略部主務

キリングループの気候変動対策のリーダーを務め、同グループ温室効果ガス排出ネットゼロに向けた長期戦略や、中期目標設定・達成に向けた中期計画の立案・推進を担う。2005年にキリンビール入社。国内ビール事業における設備改善・工場建設・事業計画策定やブラジルでのエネルギーコスト削減に従事。
2017年に同グループが国内食品・飲料会社として初めて設定したSBTの達成に向け、国内酒類事業における中期戦略を策定し各種講演にて公表している。
2020年にはSBTを2℃基準から1.5℃基準へのアップデート・RE100の加盟において、業界内で最も意欲的な水準の目標設定をリードするとともに、国内外のグループ会社における自然エネルギーの導入を推進した。名古屋大学大学院工学研究科修士課程修了。
肥沼敏之
資源エネルギー庁電力基盤整備課課長補佐

2020年4月より現職。非化石価値取引制度を担当し、非化石証書市場の制度設計や運用に従事。
堀内拓也
オリックス株式会社環境エネルギー本部電力事業第二部長

1997年オリックス株式会社入社。一般営業部門を8年経験後、2005年より7年間不動産ファイナンス業務に従事。2012年から環境エネルギー部門に所属し2019年より現職。
現在は屋根置きを主体とした太陽光発電事業、蓄電池事業および省エネサービス事業を推進。環境エネルギー部門ではオンサイトPPA事業および蓄電池事業に関わる合弁事業の立上げに携わる。
三宅成也
みんな電力株式会社専務取締役事業本部長

2007年まで関西電力原子力部門にて13年間勤務。その後、アーサー・D・リトル、KPMGコンサルティングにて幅広い業界のコンサルティングの経験を積む。みんな電力では、小売電力事業の責任者として、ブロックチェーンP2P電力プラットフォームの開発などに取り組む。
名古屋大学大学院（電気工学）修了、神戸大学大学院（MBA）修了。
鈴木隆博
イオン株式会社環境・社会貢献部部長

2000年入社。本社秘書室、業務提携、新規事業の立ち上げ等に携わる。その後、環境省出向を経て、「イオン脱炭素ビジョン2050」をはじめとするイオングループの中長期環境戦略の策定及び推進等に従事。
井上哲
ソニー株式会社 HQ総務部 EHSグループシニアマネジャー

2000年入社。知的財産関連業務、環境マネジメント業務に従事後、2007年より再生可能エネルギー調達関連業務に従事。その後、海外留学、2014年にグループ会社総務管理業務のためスウェーデン赴任などを経て、2017年より、再生可能エネルギーを含むエネルギー調達業務の統括、およびソニーグループのオフィス・工場での環境負荷低減をガバナンスする業務を統括。RE100加盟の実現、RE100達成のマイルストーン策定、そして再生可能エネルギー導入の具体的施策実行に従事。
慶應義塾大学理工学研究科修士号、HEC経営大学院-経営学修士号を取得。
菊間一柊
ブルームバーグNEF 日本市場再生可能エネルギーアナリスト

ブルームバーグNEF（BNEF）日本市場の再生可能エネルギー、交通分野を中心に担当するアナリストとして2018年に入社。BNEF入社以前は太陽光・サステイナビリティ分野における経験を持つ。
2016年ニューヨーク州立大学ジェネセオ校において経済学と地理学の学士号を取得。2018年デューク大学において環境資源エネルギー学部において修士号を取得。
大野輝之
自然エネルギー財団常務理事

2013年より現職。カーボンプライシングなど国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。東京大学非常勤講師。イクレイ日本顧問。公益財団法人世界自然保護基金ジャパン理事。東京大学経済学部卒。
2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。
石田雅也
自然エネルギー財団シニアマネージャー（ビジネス連携）

2017年から現職。2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアの「スマートジャパン」をエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。日経BPで「日経コンピュータ」編集長や初代ニューヨーク支局長を務め、その他数々の技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げにかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。自然エネルギー財団では、企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた提言取りまとめや情報発信を担う。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（英文名称：Renewable Energy Users Network、略称：RE-Users）、地域の自然エネルギーの電力利用を促進する「RE-Users地域連携プロジェクト」を主導する。日本の各地域で自然エネルギー導入の動きや事例を独自に取材し紹介する連載コラム「自然エネルギー活用レポート」や、企業の自然エネルギー導入推進の動きを紹介する「先進企業の自然エネルギー利用計画」シリーズの執筆を担当する。