登壇者紹介連系するエネルギーシステムと自然エネルギー拡大

2019年11月26日

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  • 黒﨑 美穂
    ブルームバーグNEF 日本・韓国分析部門長
    2015年より電力・ガス市場シニアアナリストを務める。2009年よりESG(環境、社会、ガバナンス)アナリストとしてブルームバーグで商品の立ち上げと普及に従事。同社を代表して外務省の気候変動専門家会合、及び環境省の環境情報開示システム検討委員会の委員をも務めた。2007年よりロンドンのTrucost社にて環境リサーチアナリストを務め、現在に至る。慶應義塾大学経済学部卒。Imperial College London環境ビジネス修士号取得。
  • ホァンクン(黄琨)
    グローバル・エネルギー・インターコネクション発展協力機構(GEIDCO)協力局 副部長 シニアエコノミスト
    英国のマンチェスタービジネススクールで博士号を取得。エネルギー・経済政策の設計、電力市場の構築、エネルギー・電力開発における国境を越えた戦略的投資などを研究テーマとし、電力市場と電力メカニズム分野の専門家として、中国の電力市場改革やエネルギー転換政策の設計に携わる。この10年は、国際連系と電力取引、電力市場改革、エネルギー転換の見通しについての学術論文を学術誌に投稿、書籍などを出版。また数多くの国際機関、大学や団体が主催する講演会や研修会での登壇実績をもつ。
  • ジヨン・ヤン
    韓国電力公社(KEPCO)電力システム企画部 スーパーグリッドチーム シニアマネージャー
    2018年からプロジェクトマネージャーとして北東アジアスーパーグリッド事業の開発を担当。主に送電の企画、設計、O&Mに携わる。延世大学で電気電子工学の学士号を取得。
  • 横山 隆一
    早稲田大学名誉教授 / 環境エネルギー技術研究所 所長
    早稲田大学理工学研究科博士課程修了、工学博士(1974年)。三菱総合研究所勤務の後、1978年より東京都立大学工学部助教授、同教授。1992年~1993年、英国ロンドン大学インペリアル工科医学校客員教授。2007年より早稲田大学理工学術院環境エネルギー研究科(大学院)教授、現早稲田大学名誉教授。大規模電力システムの計画・運用・制御・保全、環境エネルギー技術応用、クラスター拡張型マイクログリッド、災害に強い地域主導のエネルギーネットワーク、自治体PPSの研究開発に従事。通産省電気事業審議会委員、新エネルギー部会委員、風力系統連系技術検討小委員会委員長、電気学会B部門長、理事等を歴任。IEEE Life Fellow、IEEJ Professional、コンソーシアム地域自律型マイクログリッド研究会理事、環境エネルギー技術研究所(株)所長。
  • 高橋 洋
    都留文科大学 教授
    1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学社会学科教授。2018年より同大学地域社会学科教授(現職)。専門は公共政策論・エネルギー政策論。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、農林水産省・今後の農山漁村における再生可能エネルギー導入のあり方に関する検討会委員、外務省・気候変動に関する有識者会合委員などを歴任。編著書に、『エネルギー政策論』(岩波書店、2017年)、『地域分散型エネルギーシステム』(共編、日本評論社、2016年)、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)など。
  • 橘川 武郎
    東京理科大学大学院 経営学研究科 教授
    1975年東京大学経済学部卒業。1983年東京大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。同年青山学院大学経営学部専任講師。1987年同大学助教授、その間ハーバード大学ビジネススクール客員研究員等を務める。1993年東京大学社会科学研究所助教授。1996年同大学教授。経済学博士。2007年一橋大学大学院商学研究科教授。2015年より東京理科大学大学院イノベーション研究科教授(現職)。
  • ソックファン・ゾン
    韓国電力公社(KEPCO)電力システム企画部 スーパーグリッドチーム シニアマネージャー
    2003年から韓国電力公社に勤務。送電建設やO&Mの計画、設計、管理など豊富な経験を持ち、韓国電力公社では主にHVDC関連技術の開発に携わった。2005年にペンシルベニア大学でアドバンス工学コースを修了、2018年に高麗大学で電気工学の修士号を取得。2017年より、プロジェクトマネージャーとして北東アジアスーパーグリッド事業を担当。
  • ダグ・アーラント
    米国立再生可能エネルギー研究所(NREL)計算科学エネルギー分析(SCEA)、副所長
    米国立再生可能エネルギー研究所(NREL)計算科学エネルギー分析(SCEA)副所長を務めるかたわら、米国芸術科学アカデミー「社会科学と代替エネルギーの将来」実行委員会委員、米国地球変動研究プログラム(USGCRP)へ諮問を行なう米国研究評議会委員、キーストーンエネルギー委員会委員を務める。また、世界経済フォーラム未来電力ワーキンググループにも参加し、エネルギーポリシー誌およびエネルギーアカデミーヨーロッパの国際諮問委員会メンバーでもある。エネルギーおよび持続可能性分野の研究に関心を持ち、クリーンエネルギー、再生可能エネルギー、発電システム、天然ガス、科学技術と公共政策の接点などに関する論文を発表。カリフォルニア州ハーベイマッド大学より科学学士号を、レジス大学より経営学修士号を、プリンストン大学より博士号を取得。
  • ディミトリ・ペシア
    アゴラ・エナギーヴェンデ シニア・アソシエイト
    ドイツにおける電力部門のエネルギー転換を専門分野とするシンクタンク、アゴラ・エネルギーヴェンデにおいてシニア・アソシエイトを務め、国際エネルギー政策とグローバルなエネルギー転換を担当する。これに先立ち2008年から2013年まで、在ベルリンフランス大使館に勤務。諸外国との経済ネットワークを掌握する部署、経済部においてエネルギーおよび天然資源部門を統括し、独仏二国間の協力関係の強化を任務とし、ドイツのエネルギー、環境、天然資源政策に関して多くの研究調査を行なった。2005年から2007年まで、フランス外務省において科学技術政策担当官を務め、特にエネルギーの有効利用、輸送、エネルギー工学関連分野に従事する。フランス語を母国語とし、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)工学部において物理学を学び修士号を、またインペリアル・カレッジ・ロンドンでは物理学を学びインターナショナル・ディプロマを取得。
  • 貝塚 泉
    資源総合システム 調査事業部 部長 上席研究員
    国際エネルギー機関・太陽光発電システムプログラム(IEA PVPS)タスク1(情報交換部会)の日本代表を2003 年から務める。IEA PVPSによる年次報告書Trends in Photovoltaic Applic Ations”の執筆者の一人でもある。2017年11月に第27回太陽光発電国際会議(PVSEC-27)において、太陽光発電の普及や事業に貢献した人物を表彰するPVSEC特別賞を受賞した。Inter Solar、EUPVSEC等、国内外の太陽光発電関連国際会議やシンポジウムで講演している。
  • 佐藤 泰東
    SBエナジー株式会社 戦略事業本部 北東アジア事業部 部長
    2019年にSBエナジー株式会社に入社、現在は北東アジア事業部長として北東アジア地域における再生可能エネルギー発電事業の開発およびアジアスーパーグリッド事業の推進を統括している。SBエナジー入社前は、建設技研インターナショナル株式会社(CTII)に6年間在籍し、部長として3年間、都市インフラ部の事業運営管理を担当するとともに、電力系統計画・解析専門家としてアジアおよびアフリカ諸国におけるODA電力開発プロジェクトに従事した。CTII入社前には東京電力株式会社(TEPCO)に16年間在籍し、海外諸国の電力開発プロジェクトに携わった他、国内事業については自社の66kV架空送電設備の基本設計、資材調達、工事監理、66kV~500kVの架空送電設備の維持管理業務に従事した。
  • トーマス・コーベリエル
    自然エネルギー財団 代表理事 理事長
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、欧州企業InnEnergyの産業育成エグセクティブを務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。2018年スウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」では委員を務める。
  • 大野 輝之
    自然エネルギー財団 常務理事
    2013年より現職。「長期低炭素ビジョン」など国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。イクレイ日本顧問。公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 理事。東京大学経済学部卒。
    2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
    著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    自然エネルギー財団 事業局長
    2011年、自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務めた。2017年、国際太陽エネルギー学会(ISES)よりグローバル・リーダーシップ賞を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

 

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギー協議会
  • 指定都市 自然エネルギー協議会
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织

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