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REvision2013-新しい自然エネルギーの未来を創造する 主な登壇者紹介

2013年2月26日

  • エイモリー・B・ロビンス
    エイモリー・B・ロビンス
    ロッキーマウンテン研究所
    共同創設者・会長・チーフサイエンティスト
    40年以上にわたり、米国のエネルギー省をはじめとする各国政府機関や、世界中の大手企業のアドバイザーを務め、主に先進エネルギーや資源効率、戦略、安全保障、統合設計デザインについて助言している。30冊の著作、450の研究論文を発表しており、受賞した賞は、ブルー・プラネット賞、ザイード未来エネルギー賞、日産賞、ライトライブリフッド賞(「もう一つのノーベル賞)など多数。2009年にはタイム誌が選ぶ「世界で最も影響力のある100人」、フォーリン・ポリシー誌が選ぶ「世界の頭脳100人」に選ばれた。名著「新しい火の創造」(ダイヤモンド社)では、クリーン・エネルギーで経済成長させるための具体的ビジョンを提案し、企業が新たなエネルギー時代を築くための、収益性のある実際的な道筋を示している。
  • 髙原 一郎
    髙原 一郎
    資源エネルギー庁長官
    東京大学法学部卒業。1979年通商産業省入省。94年同省中小企業庁計画部振興課長となり、以後同省政策局調査課長、内閣参事官、経済産業省地域経済産業グループ地域経済産業政策課長、同省大臣官房会計課長を経て2005年資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長に就任。その後独立行政法人経済産業研究所副所長、中小企業庁事業環境部長、中小企業庁次長、関東経済産業局長、中小企業庁長官を務めた後、2011年より現職。
  • ハラルド・ナイツェル
    ハラルド・ナイツェル
    ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省
    KIII3部副部長
    現職は、ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省エネルギー転換・機構政策・欧州・国際間環境政策部門国際エネルギー・環境・再生可能エネルギー・先進二国間協力担当副部長。
    政治学専攻の後、1980年代に連邦環境庁(UBA/ベルリン)に入り、エコラベル(ブルーエンジェル)およびグリーン公共調達の推進に携わる。90年代には同庁内において、持続可能な消費形態、製品およびサービスに関するライフサイクルアセスメント、公正取引など広く工業製品に係わる環境保全全般を統括。世界エコラベリングネットワーク執行委員会委員、ISO14000推進ドイツ代表団団長など国際関係面でも活躍。
    2000年より連邦環境・自然保護・原子炉安全省において日本、メキシコ、トルコ等との間の二国間協力、気候変動と安全保障の関係、特に近年は同省が国際気候イニシアチブとしてブラジル、メキシコ、チリなどの中南米諸国を中心に推進する各種プロジェクトを主導するなど再生可能エネルギーに関する国際協力に携わる。2006年か2010年までOECD環境政策委員会副委員長を、2009年には同省代表としてグローバルエネルギー効率化・再生エネルギーファンド(GEEREF)投資委員会委員を務める。
    1954年生まれ。二児(11、9-歳)の父。太陽光、太陽熱発電に関心をもつ。
  • 貝塚 泉
    貝塚 泉
    株式会社資源総合システム
    調査事業部 部長
    資源総合システム・調査事業部長。国際エネルギー機関・太陽光発電システムプログラム(IEA PVPS)タスク1(情報交換部会)の日本代表を2003年から務める。2012年にIEA PVPSから発刊された“Trends in Photovoltaic ApplicAtions”の執筆者の一人。ASEAN再生可能エネルギー研修(東京)、Inter Solar PV Industry Forum、EUPVSEC、Solar Power International等国内外の太陽光発電関連国際会議やシンポジウムで講演。
  • 永田 哲朗
    株式会社 ユーラスエナジーホールディングス 相談役
    東京電力にて企画、事業開発、環境、電力契約などの部門を経験した後、ユーラスエナジーの発足に伴い2003年から2012年まで社長を務める。社長在任中の9年間に、全世界にまたがる同社の風力発電設備を3倍以上に拡大し、また海外におけるメガソーラー事業も開始した。2010年には日本風力発電協会の代表理事に選任され、日本の風力発電産業の発展に努めている。2004年より新エネルギー財団理事。東京大学経済学部、シカゴ大学経営大学院卒。
  • 梶山 恵司
    株式会社富士通総研 経済研究所 上席主任研究員
    外務省、日興リサーチセンターロンドン・フランクフルト、富士通総研、経済同友会(富士通総研より出向)、規制改革会議専門委員等を経て。2009年11月より2011年10月まで、管総理のブレーンとして、内閣審議官・内閣官房国家戦略室員。2011年11月より富士通総研復職。著書に、『国民のためのエネルギー原論』(編著、日本経済新聞出版社2011年)、『日本林業はよみがえる』(日本経済新聞出版社、2011年)、『マルクのユーロ戦略と円の無策』(ダイヤモンド社、1999年)など。
  • 江原 幸雄
    NPO地熱情報研究所代表 /九州大学名誉教授
    北海道大学および九州大学において、30年以上にわたって地熱に関する教育と研究に従事。2006年から2010年まで日本地熱学会会長。2001年から2007年まで国際地熱協会理事。2012年4月より、九州大学名誉教授およびNPO地熱情報研究所代表。
  • 中村 有吾
    ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス リードアナリスト
    1990年、出光興産入社。石油市場分析、製品貿易、温暖化対策等の業務を歴任。2004年、世界銀行へ出向、カーボンファイナンスを担当。2006年よりRNK Capital(米国)において、エネルギーおよび排出権関連のプロジェクトを担当。2010年、ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス東京支社を開設、リードアナリスト。早稲田大学卒、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院国際公共政策修士。CFA協会認定証券アナリスト。
  • ハビエル・サンミゲル・アルメンダリス
    戦略ビジネス開発部長
    現在、スペイン国立再生可能エネルギーセンター(CENER)戦略ビジネス開発部長。ナバーラ公立大学で産業工学を、スタッフォードシャー大学で電力工学を学ぶ。さらにパワーエレクトロニクスおよびトラクションシステムの研究によってバーミンガム大学より修士号を取得。船舶推進システム、鉄道牽引システム、発電システム分野の業務に携わった後、イギリスにおいて同国初の風力タービン製造を開始する。後にスペイン再生可能エネルギーセンターに入り、諸外国との共同研究の推進に努めた。
  • ミカエル・オーデンバーリ
    スベンスカ・クラフトナット社(スウェーデン国有送電会社)社長兼CEO
    1970年代より公共関連機関などで重要ポスト歴任後、1991~2007年の16年間、スウェーデン国会議員を務める。1994~1998年に穏健党のエネルギー問題担当スポークスマン、1998~2002年に労働市場問題担当スポークスマンとして活躍。2003~2006年に同党国会党首を、2006~2007年は防衛大臣を務める。2008年にスウェーデン国有送電会社スベンスカ・クラフトナット社の社長兼CEOに任命され、現在に至る。他に、スウェーデン政府の危機管理評議会、スマートグリッド調整評議会のメンバーであると同時に、国家公務員庁の理事も務める。スベンスカ・クラフトナット社は、1992年に国有電力会社Vattenfall社の発送電分離に伴って設立され、スウェーデン全土の送電網を運営、北欧4か国が加盟する電力取引市場ノードプールの20%を所有している。
  • ボリス・シュヒト
    50ヘルツ(ドイツ送電会社)CEO
    1967年生まれ。2010年より50ヘルツ社CEOを務める。現職前は、ドイツ北部配電システムオペレーターWEMAG社において通商部長を、また、ヴァッテンフォール欧州ベンチャー社(ベルリン)取締役を5年間務める。この間、ヴァッテンフォール欧州社企業開発部副部長も兼任。欧州送電系統運用者ネットワーク(ENTSO-E)総会会員として送電系統の開発に大きな係りをもつ。アーヘン大学において機械工学を専攻。
  • アンネグレート・グレーベル
    ドイツ・連邦ネットワーク庁第3局長
    1997年より、ドイツ連邦電気・ガス・通信・郵便・鉄道ネットワーク規制庁に勤務。連系・アクセス管理課に所属の後、2001年より大統領に直接報告を行う国際調整課の課長、2009年より国際広報部長を務める。2012年3月より、欧州エネルギー規制機関評議会副会長。欧州の電信規制フレームワークおよびドイツ国内エネルギー市場の規制フレームワークに大変詳しく、規制改革などに関して各国政府機関へのアドバイスを行っている。国内エネルギー市場パッケージおよびエネルギー・インフラ規制の遂行に奔走し、欧州におけるエネルギー市場活性化、グリッド拡充、再生可能エネルギーのグリッドへの統合促進などを通じて、グリーン・エネルギーへの転換と安定供給のために尽力している。
  • 高橋 洋
    富士通総研 経済研究所 主任研究員
    1993年東京大学法学部卒。同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教を経て、2009年より現職。経済産業省総合資源エネルギー調査会基本問題委員会委員、同電力システム改革専門委員会委員、大阪府市特別参与(エネルギー戦略会議委員)。
    著書に『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)など
  • スティーブ・ソーヤー
    世界風力会議事務局長
    2007年4月に世界風力会議に入り、初代事務局長に就任。世界風力会議は、主要な風力エネルギー団体(中国、インド、日本、韓国、ブラジル、メキシコ、オーストラリア、カナダ、米国、ヨーロッパ、デンマーク、英国、ドイツ、スペインおよびイタリア)並びに世界の風力エネルギー産業に関与している大手企業を代表する団体である。2012年末現在で、全世界の風力発電の累積設備容量は282,000MWを突破し、2012年中に設置された設備容量は44,000MWを上回り、設備投資は600億ユーロにのぼる。
    (参照:http://www.gwec.net)1978年よりエネルギー・環境分野で活動。1988年以降は特に気候変動と再生可能エネルギーに注力している。長年にわたりグリーンピース・インターナショナルに勤務し、主にエネルギー・気候問題に関する政府間や業界の公開討論会で同団体の代表を務めた。グリーンピース米国支部(1986-1988)およびグリーンピース・インターナショナル(1988-1993)のCEOを歴任し、1983年から1988年まで、さらに1993年から1995年までグリーンピース国際理事会理事を務めた。数多くの国連気候変動枠組条約(UNFCCC)交渉の代表団ならびにその他多くの政府間交渉の主要代表団の責任者を務めた。また、REN21再生可能エネルギー政策ネットワークの設立メンバーでもあり、中国の再生可能エネルギー関連法の策定に関して中国政府顧問ならびにIPCC(気候変動に関する政府間パネル)第Ⅲ作業部会専門審査官を務めた。ニューハンプシャー州農村部で育ち、ハーバーフォード・カレッジで哲学の学士号を取得。妻ケリー・リッグ。長女ライラ(24歳)、長男サム(19歳)。1989年よりアムステルダム在住。
  • エリック・マーティノー
    環境エネルギー政策研究所 研究部長
    再生可能エネルギーの研究において、国際的に知られる専門家、著者、教員。最新の21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク(REN21)発行の世界自然エネルギー未来白書のレポート著者で、2010年まで世界自然エネルギー白書の主執筆者を務める。現在、東京・環境エネルギー政策研究所 研究部長、ニュージーランド・ヴィクトリア大学ウェリントンにて客員教授。ワールドウォッチ研究所および中国再生可能エネルギー産業協会との間に研究提携関係を持つ。 中国・北京清華大学の上席客員研究員として北京に3年間在住。世界銀行のシニア・環境エネルギー・スペシャリストを、地球環境ファシリティの再生可能エネルギープログラム・マネージャー、メリーランド大学の公共政策の非常勤教授を務めた。1990年以降、再生可能エネルギーおよび持続可能エネルギーに関する70点の書籍、論文を執筆している。エネルギーと資源の分野における博士号をカリフォルニア大学バークレー校で、また、電子工学の分野における学士号をマサチューセッツ工科大学で取得している。
  • 孫 正義
    自然エネルギー財団
    会長・設立者
    1957年佐賀県鳥栖市生まれ。80年米国カリフォルニア大学バークレー校経済学部卒業後、81年株式会社日本ソフトバンク(現ソフトバンク株式会社)設立とともに代表取締役社長に就任。 94年にソフトバンク株式会社の株式を店頭公開。96年米国Yahoo! Inc.との合弁でヤフー株式会社を設立し、代表取締役社長を経て、同社の取締役会長に就任。 2001年に、ヤフー株式会社と共同でADSL接続サービスのYahoo! BBの提供を開始。06年4月にはボーダフォン株式会社(現ソフトバンクモバイル株式会社)を買収。現在、ソフトバンク株式会社代表取締役社長、ソフトバンクモバイル株式会社、ソフトバンクBB株式会社、ソフトバンクテレコム株式会社の代表取締役社長兼CEOを務め、福岡ソフトバンクホークスのオーナーを務める。自然エネルギー分野では、11年に発生した東日本大震災を機に、自然エネルギー財団を設立し、会長を務める。
  • トーマス・コーベリエル
    自然エネルギー財団理事長、チャルマース工科大学産業エネルギー政策教授
    自然エネルギー財団の理事長として一年の四分の一を日本で過ごす。チャルマース工科大学にて工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、同大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。産業界での経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  • 末吉 竹二郎
    自然エネルギー財団 副理事長
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。主な著書に「ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義」(東洋経済新聞社)、「有害連鎖」(幻冬舎)、「最新CSR事情」(北星堂書店)、「グリーン経済最前線」(岩波新書、共著)がある。
  • 大林 ミカ
    公益財団法人 自然エネルギー財団ディレクター。2011年8月から財団の設立に参加。財団参加前は、2010年から2011年まで「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」(本部:アラブ首長国連邦アブダビ)でアジア太平洋地域政策・プロジェクトマネージャー。英会話塾講師などを務めた後、1992年から1999年末まで特定非営利活動法人 原子力資料情報室にてエネルギーやアジアの原子力問題を担当。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。その後、駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務める。共著に「自然エネルギー市場」(飯田哲也編著、築地書館、2005)、「環境と開発のためのグローバル秩序」(毛利勝彦編著、東信堂、2008)、「地球を救う仕事6・温暖化をくい止めたい2」(草場よしみ編著、汐文社、2009)など。

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギー協議会
  • 指定都市 自然エネルギー協議会
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织

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