［登壇者紹介］洋上風力拡大の基盤をつくる：自然エネルギー時代の送電網構築と市場設計 | イベント

in English

プログラムページへ戻る

ピーター・マルクセン
エナギーネットディレクター

デンマーク国営の送電系統運用会社、エナギーネットの国際的なエネルギー・コンサルティングに特化した部門アソシエイテッド・アクティビティーズのディレクター。デンマークの自然エネルギー統合に向けた取り組みを広め、国際連携や交流を図ることで、世界のグリーン・トランスフォーメーションを加速させる活動に従事する。北欧のエネルギー分野で20年以上の経験を持ち、電力市場やエネルギーシステム開発について深い見識を持つ。エナギーネット入社以前は、デンマークの電力会社でさまざまな管理職を歴任。大学の修士課程では政治学を専攻、修士号取得。
ボー・ノーマーク
EIT InnoEnergy社産業戦略エグゼクティブ

電力システム分野およびエネルギー転換に伴う産業的課題に関する長年の経験を有する技術者・事業開発者。ABB社に30年以上勤務し、高電圧直流給電（HVDC）、フレキシブル交流送電システム（FACTS）、高圧ケーブルのグローバル責任者など、数々の管理職を歴任した。その後、欧州イノベーション・技術機構（European Institute of Innovation and Technology、EIT）傘下にあるEIT InnoEnergy社にて自然エネルギー分野の新産業創出に注力し、欧州バッテリー・アライアンス（EBA）の立ち上げに中心的役割を果たした。スウェーデン王立工学科学アカデミー会員、KTH王立工科大学より名誉博士号を授与。2024年にはスマートグリッドとバッテリーシステム分野への貢献が評価され、同アカデミーより金メダルを受賞。エネルギー貯蔵と電化の発展に大きな影響を与え続けている。
西岡淳
日立エナジー HVDCジャパンカントリーM/Sマネージャー

1991年に日立製作所に入社、可変速揚水発電システムをはじめとする発電アプリケーションの開発に従事。2010年に送配電システム部門に異動し、2015年日立とABB（当時）のHVDC事業合弁会社のCEOに就任。日立がABBのパワーグリッド事業を買収し日立エナジーが発足したことを受け、日立エナジージャパンに転籍。日本国内におけるHVDCプロジェクトの開発に従事。
大野照男
送配電システムズゼネラルマネージャー

1996年東京大学工学部卒、同年東京電力株式会社入社。2005年マサチューセッツ工科大学大学院修了（電気・コンピュータ工学）。2012年デンマークアールボーグ大学博士課程修了（エネルギー技術）。NEDO「次世代洋上直流送電システム開発事業（2015～2019年度）」においてHVDC系統の分析を担務。2023年より送配電システムズ合同会社にて、全国の需給最適化を目指す次期中給システムの開発を行う。著書に「Power System Transients」（CRC Press）、「Cable System Transients」（IEEE-Wily）、「Electromagnetic Transients in Large HV Cable Networks」（IET）など（いずれも共著）。
島崎純志
エクイノールジャパン海洋技術マネージャー

大阪大学船舶海洋工学修士課程修了後、三井海洋開発（株）入社。構造エンジニアとして主に浮体式洋上石油生産プラットフォーム（FPSO）の詳細設計、浮体式洋上風力発電設備のコンセプト設計を担当。その後ブラジル駐在しFPSOの維持管理を担当。現在はエクイノールにて洋上風力発電設備の着床式/浮体式基礎構造コンセプト設計・施工計画・維持管理計画などのプロジェクト開発業務に従事。技術士（船舶・海洋部門）。
高橋洋
法政大学社会学部教授

1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了（法律外交修士）。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了（学術博士）。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学教授。2023年より、法政大学社会学部社会政策科学科教授（現職）。専門はエネルギー・気候変動政策論、電力システム改革。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、外務省・気候変動に関する有識者会合委員、内閣府・再生可能エネルギー規制総点検タスクフォース委員などを歴任。編著書に、『エネルギー転換の国際政治経済学』（日本評論社、2021年）、『エネルギー政策論』（岩波書店、2017年）、『地域分散型エネルギーシステム』（共編、日本評論社、2016年）、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』（日本経済新聞出版社、2011年）など。
日暮正毅
経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部新エネルギー課長

Coming soon
片岡俊朗
東京電力パワーグリッド経営企画室副室長兼系統運用部

1999年東京電力株式会社入社。主に電力系統解析など系統運用に係る業務に従事、その後、企画、制度、契約関連の業務を経て、2019年～2021年に電力広域的運営推進機関に出向、2023年より現職。
松本健一
Volue 会長

ノルウェーの電力価格予測と最適化企業Volueの日本法人立上げメンバーで現会長。
約40年間、総合商社、コンサル会社、電力・ソフトウェア事業会社にて、石油、ガスの井戸元からLNG、化学、電力、各種インフラ事業の投融資、建設と、操業最適化に従事。当該知見とGX課題先進国である欧州の市場設計とデジタル解決策（データとソフトの高度活用）を広く深く日本に紹介することで、再エネ・化石燃料・原子力のバランスがとれた2050年ネットゼロ社会実現への貢献を目指す。
真山修二
住友電気工業電力プロジェクト事業部技師長

1989年に住友電気工業入社、送電システムの研究開発と社会実装プロジェクトに従事。近年は大型風力発電の送変電プロジェクト組成と建設、直流海底送電ケーブルプロジェクトに注力。
真鍋寿史
丸紅洋上風力開発代表取締役社長

1998年に丸紅入社。2020年より丸紅洋上風力開発代表取締役社長。国内外の洋上風力において、福島浮体式洋上風力実証事業、北九州NEDO浮体式洋上風力実証事業、スコットランドOssianプロジェクトの開発、秋田港・能代港洋上風力の開発と運営管理、秋田南部沖浮体式洋上風力の実証事業、山形遊佐町沖洋上風力の開発等を主導。
大野輝之
自然エネルギー財団常務理事

2013年より現職。国や自治体の気候変動対策に関する様々な検討会に参画。1979年東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長を務める。公益財団法人世界自然保護基金ジャパン理事。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。
大林ミカ
自然エネルギー財団政策局長

2011年8月に自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は国際再生可能エネルギー機関（IRENA、本部アブダビ）にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
木村誠一郎
自然エネルギー財団主席研究員

2018年に財団に参加。専門はエネルギーシステムの費用便益分析、技術経済性分析および普及分析。2004年三菱重工業に入社、2010年まで長崎研究所にて水素エネルギー開発に従事。九州大学カーボンニュートラル・エネルギー国際研究所を経て、2014年より2018年まで松下政経塾生。松下政経塾では、自国資源によってエネルギー自給率を高め、ひいては海外へエネルギーを供給できる国家（エネルギー融通国）を目指し、国際連系線の学術的研究と、エネルギー融通国のミニチュア版形成（長崎県五島列島）プロジェクトを展開。東京理科大学、東京工業大学大学院修了。2012年九州大学大学院工学府修了（工学博士）。
自然エネルギー財団では、送電網・蓄電池および電力システム、国際送電に関する研究を担当。この他、電力需給と系統情報を可視化するウェブサイトプロジェクトを主導する。