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ダナ・リード・ヤンガー
国際金融公社（世界銀行グループ）　グローバル・インフラストラクチャー・天然資源部門　再生可能エネルギースペシャリスト

ダナ・リード・ヤンガーは、国際金融公社（IFC）の主任再生エネルギースペシャリストであり、IFCのグローバル・インフラストラクチャー・天然資源部門の電力・再生エネルギーチームで働いている。IFCは、ワシントンD.C.を拠点とする世界銀行グループの民間部門貸付機関であり、2012年事業年度には103か国の560のプロジェクトに対して204億ドルの融資を約束した。2012年度には再生可能エネルギープロジェクトに10億ドル以上の融資を行った。この融資には、ヤンガー氏の部門内で行われた総額4億2000ドルを超える22の再生可能エネルギー取引が含まれる。また、25年以上にわたって風力・太陽エネルギープロジェクトに関与している。最近では、合計300メガワットを上回るメキシコの2つの風力プロジェクトや中国、インド、スリランカ、モンゴル、トルコ、パキスタン、ブルガリア、ルーマニア、クロアチア、ヨルダン、ブラジル、チリ、ドミニカ共和国などの発展途上国での約2000メガワットの風力プロジェクト、およびその他再生可能エネルギープロジェクトへの融資の動員を促した。2000年には、IFCがフィリピンでの先駆的1メガワットグリッド式太陽光発電システムプロジェクトに融資することを促進し、そのプロジェクトは2005年以来順調に運営されている。最近の太陽光プロジェクトには、中国とフィリピンでの太陽光発電システム製造への投資、セネガルでのオフグリッド太陽光発電システムの特許や、インド、タイ、ブルガリア、フィリピン、サハラ以南のアフリカで合計250メガワットを超える数多くの公益事業規模のグリッド式地面設置・屋上太陽光発電システムプロジェクトなどがある。また、IFCが17のファンドでの総額3億5000万ドルを超すクリーンエネルギー未公開株式投資ファンドのポートフォリオ作成にも一役買い、最近立ち上げられた2億8000ドル規模の気候変動関連投資「ファンドのためのファンド」であるIFCカタリスト・ファンドの形成にも関わっている。ヤンガー氏はまた、風力エネルギー、太陽光発電システム、集光型太陽熱発電（CSP）、集光型太陽光発電（CPV）や流れ込み式水力発電、地熱発電およびバイオマス発電プロジェクトに特に重点を置いた大規模なグリッド式再生可能エネルギー取引の事業開発トップでもある。10年以上にわたってIFCの地球環境ファシリティ（GEF）の幹部コーディネーターを務め、現在でもクリーン・テクノロジー基金や適切なIFCプロジェクト・プログラムに対するその他同様な資金源からの譲許的融資の動員において重要な役割を担っている。ユーロマネー誌の「国際電力＆公共事業ファイナンスレビュー2012/2013（International Power & Utilities Finance Review 2012/2013）」の中では「主要新興市場での太陽エネルギー融資機会（Solar energy finance opportunities in key emerging markets）」に関する記事、同誌の「国際電力＆公共事業ファイナンスレビュー2010/2011」では「新興市場の再生可能エネルギープロジェクトに対する危機後の融資（Post-crisis financing for emerging-market renewable energy project）」、国際電力＆公共事業ファイナンスレビュー2006/2007」では「新興市場での再生可能エネルギー融資（Renewable energy finance in emerging markets）」に関する記事を寄稿している。G8再生可能エネルギータスクフォース（2000/2001）では世界銀行グループの社長およびIFCの副社長の公式な代理を務めた。再生可能エネルギーの定評ある世界的専門家で、風力、太陽、地熱、再生可能エネルギーの国際会議で講演を行うことが多く、業界誌や主流マスコミで定期的にその発言が引用されている。
ドルフ・ギーレン
国際再生可能エネルギー機関 (IRENA)
イノベーション・テクノロジーセンター（IITC）センター長

ドルフ・ギーレンは、2011年1月よりIRENAイノベーション・テクノロジーセンター（IITC）のセンター長を務める。ドイツのボンに拠点を置くIITCは、技術コスト情報の提供による技術開発・運用の促進、プロジェクト展開支援、エネルギー転換計画、および革新戦略の分野でIRENAの参加国を支援している。IRENAでの活動を開始する前は、国連工業開発機関（UNIDO、本部ウィーン）のエネルギー効率政策ユニット長を務め、エネルギー効率と再生可能エネルギーに関する数多くの大プロジェクト（スリランカ、ウクライナ、インドのものを含む）の運営に携わった。また、パリを本部とする国際エネルギー機関の、エネルギー技術政策部門上級エネルギーアナリストも務めた。オランダのデルフト工科大学にてエネルギーとマテリアル・モデリングの博士号を、ユトレヒト大学にて環境科学の修士号を取得している。
ルッジェーロ・アリコ
エネル・グリーンパワー社　関連機関・国際渉外統括（欧州、北アフリカ、サブサハラアフリカ、アジア、オーストラリア）

イタリア、メッシーナ大学で法学を専攻、1999年卒業。2002年に弁護士資格を取得する。2000年にエネル社に入社し、機関・国際渉外関係部門に配属される。2003年、EUの機関担当としてブリュッセル勤務となり、特に欧州議会と緊密に連携した。5年後にはモスクワに移動、ロシアおよびCIS諸国との折衝統括責任者となる。2010年にはアルジェにおいて対アルジェリア折衝業務を統括。2016年3月よりエネル・グリーンパワー社の関連機関・国際渉外統括（欧州、北アフリカ、サブサハラアフリカ、アジア、オーストラリア）を務める。

アリコ氏は国際機関や各国政府機関との連携・渉外、およびエネルギーに関する規制・法律の分野で幅広い経験を持つ。人生の大半をイタリア国外において過ごしてきたマルチリンガルで、世界各国の大学・研究機関より客員教授として招聘を受ける機会も数多い。先ごろ、アフリカ、地中海、中東地域におけるイタリア産業界の発展を目指すイタリア企業連盟Confindustria Assafrica & Mediterraneo副会長に任命された。
リー・ジュンフェン
中国国家気候変動戦略研究・国際協力センター教授

中国国家気候変動戦略研究・国際協力センター（NCSC）の前所長であり、現在は同センターの教授を務める。中国国家エネルギー諮問委員会、中国国家ハイテクプログラム専門委員会、中国環境省学術委員会、中国国家エネルギー局　「エネルギーインターネット」専門家委員会、北京・上海・陜西省の低炭素都市発展委員会の委員も兼任。北京大学、中国人民大学、他多数の大学・研究機関にて教授や博士論文の指導教員を務めるなど、幅広く活動している。
エネルギー経済およびエネルギー環境の研究で30年以上のキャリアを持ち、中国における再生可能エネルギー法や再生可能エネルギー開発利用中長期発展計画の起草立案を担当。科学技術発展中長期計画概要の研究･起草や、エネルギー法ならびに国家気候変動対策プログラム等の起草にも参画。2011年まで、中国国家発展改革委員会（NDRC）エネルギー研究所（ERI）副所長およびERI学術委員会委員長を10年以上にわたって務めた。2017年1月、ザイード未来エネルギー賞「生涯功労賞」を受賞。
三輪茂基
ソフトバンクグループCEOプロジェクト室長 / SBエナジー代表取締役社長

1991年、三井物産(株)入社、東京・シドニー・ブリスベンに駐在。主に資源・エネルギー開発投資案件に従事。2011年、ソフトバンク(株)入社、経営戦略室室長に就任。その後、2012年8月、SBエナジー(株)取締役副社長、10月、Clean Energy Asia LLC取締役（兼任）、2013年、Bloom Energy Japan(株)代表取締役社長（兼任）、2014年4月、ソフトバンク(株)社長室室長、6月、公益財団法人自然エネルギー財団理事（兼任）、2016年2月、ソフトバンクグループ(株) CEOプロジェクト室室長、2017年10月、SBエナジー(株)代表取締役社長に就任。
早稲田大学第一文学部史学科（西洋史）卒、豪州国立マッコーリー大学経営大学院財務管理学修士（MFinMgmt）・経営学修士（MBA）、ハーバードビジネススクールGeneral Management Program（GMP）修了。
ティエリー・ルペック
エンジー社副社長
研究・技術・イノベーション担当

2016年より、フランスを基盤とした大手電気・ガス事業社エンジー社の研究、技術、イノベーション担当副社長。エンジー社グループの研究施設、ベンチャーキャピタル、インキュベーション活動を統括。EnTechs（分散型エネルギーやデジタルテクノロジーの発展を促すビジネスモデル）分野における大規模なビジネス展開を目指すEngieTech創設の指揮を執る。
エンジー社入社以前は、太陽光発電分野の世界的大手企業Solairedirectを共同創設し、社長を務める。同社は、開発、建設、投資、営業のバリューチェーンを産業化することで、太陽光発電を最も競争力の高いエネルギー源に引き上げることに焦点をおいた、きわめて特徴的なビジネスモデルを構築。世界四大陸を市場に事業を展開し、1GW以上の発電施設を建設。2015年、同社はエンジー社の傘下に入る。
Solairedirect創設以前は、バンカース・トラスト（ニューヨーク）、後にBanque Arjil（ラガルデール・グループ）、Oddo & Cieに勤務し、テクノロジーファイナンスの分野において20年のキャリアを積む。1999年、情報技術部門に特化したブティック型投資銀行NetsCapitalを起業、総数40件、総額4億ユーロに及ぶ事例を手掛けた。2004年には、フランス預金供託公庫、スエズ、フランス電力、フランスガスなどが参加するシンクタンクRéseau Innovation Energieを設立。HEC経営大学院卒業。
カルロス・ガスコ・トラヴェセド
イベルドローラ社　国際企業担当上級アドバイザー

1993年マドリード自治大学より経済・経営学修士号を取得。経済構造、経済開発を専門分野とする。1998年には経済・エネルギー大臣官房室長を、その前年にはスペイン副大統領兼財務大臣顧問を務める。1997年から2003年まで欧州委員会経済政策委員会委員を、2005年には財務財団ゼネラルディレクターおよびスペイン金融アナリスト協会会長補佐を務める。

2007年、当時イベルドローラ社の子会社だったIberdrola Renewablesに入社しプロスペクティブ・レギュレーション部門統括を担当。2011年1月、国際エネルギー機関・再生可能エネルギー部門再生可能電力シニアアナリストに就任。2012－2013年は公共部門に戻り、エネルギー担当大臣上級顧問、後にはスペイン国家産業出資公社SEPI社長室長を務める。

現在は、スペインのイベルドローラ社において国際企業担当上級アドバイザーを務める。同社はスペインにおける既存あるいは新規に創出されている各種の市場に対して投資を行い、特に風力等自然エネルギー分野では地球規模でエネルギー開発を手掛ける最大手企業である。
バート・マエス
ネモ・リンク社　共同CEO／ユーログリッド・インターナショナル　CEO（エリアグループ）アンパシモン社　取締役会長

ブリュッセルに本拠を置く欧州送電会社エリアグループのユーログリッド・インターナショナルCEO。ユーログリッド・インターナショナルは、ドイツ（主に旧東ドイツ地域）における送電会社最大手のひとつ50Hertzを100％所有。ユーログリッド・インターナショナルの60％はエリアグループが、40％はインダストリーファンドマネジメントが所有する。
一方、英国とベルギー間に建設中の国際送電線ネモ・リンクを主要資産とするするネモ・リンク社の創設にかかわり、現在は共同CEOとして主にPMO、財務、管理・調整、法規・営業運転部門を統括する。ネモ・リンク社は、ナショナルグリッドUKおよびエリアグループが50％ずつ所有する英国企業。国際送電線ネモ・リンクのコミッショニング（試運転）実施は2019年初頭の予定。
取締役会長を務めるアンパシモン社は、リエージュ大学が同市内にて設立。主にダイナミック・ライン・レーティング技術を専門分野として世界に市場を持つ。
過去には、エリアグループのIR / M&A部門の責任者、ユーログリッド・ドイツ本社の責任者、ビジネス開発部門のダイレクターなど様々な役職を歴任。2005年にエリアグループに参加する前は、デクシア、デルタ・ロイド、Private Capital Partners、アーサー・アンダーセンなどにおける豊富なビジネスキャリアを有する。アントワープ大学にて応用経済学の修士号を取得。
リリー・ドンジ
ロッキー・マウンテン研究所ビジネス再生可能エネルギーセンター主幹

ロッキー・マウンテン研究所における電力利用分野を統括。ビジネス再生可能エネルギーセンターを共同設立し、その主幹を務める。企業に対する自然エネルギー供給市場形成の促進に力を注ぎ、急速に進みつつある自然エネルギー利用の機運に応えることができる新市場形成のための可能性を模索。企業各社による自然エネルギーの購入を可能にするためのツールと製品の開発を主導する。
2014年12月ロッキー・マウンテン研究所に入所以来、８GWを超える風力、太陽光による電力の利用を可能にした。資源の持続可能な利用およびクリーンテック分野への投資に関して20年の経験を持つ。ロッキー・マウンテン研究所入所以前はアーンスト・アンド・ヤング社（Ernst & Young）においてクリーンテックに関するナレッジマネジメントを主導し、ソートリーダーシップおよびその戦略を開発。またカルバート・インベストメント社において環境・気候変動チームの統括を行い、同社における持続可能性指標の立ち上げ・管理、さらにグローバル代替エネルギー・ファンド、グローバル・ウォーター・ファンド、また同社においては初のグリーン・ボンド・ファンドの立ち上げ・管理を行うなど、公益事業、代替エネルギー、水資源の諸部門を経験。このほか世界資源研究所勤務、またドナルドソン・ラフキン・ジェンレット（Donaldson, Lufkin, & Jenrette）において投資サービス担当の経験も持つ。
イェール大学経営大学院より経営学修士号を、イェール大学より国際開発学修士号を、クレアモント・マッケナ大学より経済学および国際関係学の学士号を取得。またハワイの市民団体PIKO会長、アライアンス・フォー・グリーンヒート役員も務める。
一木修
株式会社資源総合システム代表取締役

シリコン原料から太陽光発電プロジェクトまでをカバーする太陽光発電分野専門のシンクタンクとして、1983年に株式会社資源総合システムを設立。調査及びコンサルテーションに従事し、現在に至る。IEA-PVPS/TASK1（国際エネルギー機関太陽光発電普及計画/各国間情報共有委員会）日本代表。
大西英之
GEリニューアブルエナジー北アジア代表

2010年、GEエナジー日本代表として入社し、パワー＆ウォーター、オイル＆ガス、エナジー・マネジメント各部門を統括。2012年10月より本社の組織変更にともない、GEパワー＆ウォーター日本代表として、営業責任者を務めるとともに、航空機エンジン転用型ガスタービンやガスエンジンに活用した分散型電源ソリューションにおける北アジアの営業統括を歴任。2016年3月より、GEパワージャパン産業分野における主要顧客に対して、GE各事業部を横断的に統括・対応する日本代表、同年8月より、再生可能エネルギー部門の北アジア代表を務める。
大阪大学　基礎工学部合成化学部　修士課程を卒業。
加藤茂夫
株式会社リコー　執行役員／サステナビリティ推進本部長／市場開発センター所長

1982 年早稲田大学法学部卒業、株式会社リコー入社
1990 年 RICOH EUROPE, BV．派遣 Sales executive of OEM business
1994 年 RICOH ITALIA SPA. 派遣 Vice President
2005 年 RICOH EUROPE，BV．派遣 Senior Vice President
2007 年 RICOH EUROPE，PLC．派遣 Senior Vice President
2010 年株式会社リコーグローバルマーケティング本部グローバルＭＤＳセンター所⻑
2011 年株式会社リコー理事
2012 年株式会社リコーグローバルマーケティング本部副本部⻑
2013 年株式会社リコービジネスソリューションズ事業本部副事業本部⻑
2015 年 4月より現職
朝日弘美
日産自動車株式会社企画・先行技術開発本部技術企画部エキスパートリーダー

1983 年慶應義塾大学文学部社会学科卒業、日産自動車株式会社入社
2009 年日産自動車株式会社企画室次長グローバル環境オフィス担当
2014 年日産自動車株式会社企画・先行技術開発本部技術企画部エキスパートリーダー
髙科淳
経済産業省資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長

1989年通商産業省入省、資源エネルギー庁公益事業部計画課に配属。
在ジュネーブ国際機関日本政府代表部参事官、通商政策局欧州課長、産業技術環境局産業技術政策課長などを歴任し、2017年7月より現職の資源エネルギー庁省エネルギー・新エネルギー部長に就任。
トーマス・コーベリエル
自然エネルギー財団理事長

スウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授（専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム）を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会（China Council for International Cooperation on Environment and Development）では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
2018年1月にスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」では委員を務める。
末吉竹二郎
自然エネルギー財団副理事長

東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行（現三菱東京UFJ銀行）に入行。1998年まで勤務した。日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。　現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任（CSR）、社会的責任投資（SRI）についての講演等を行う。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』（東洋経済新聞社）、『有害連鎖』（幻冬舎）、『最新CSR事情』（北星堂書店）、『グリーン経済最前線』（岩波新書、共著）がある。
大野輝之
自然エネルギー財団常務理事

東京大学経済学部卒。1979年東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から３年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。
2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。
大林ミカ
自然エネルギー財団事業局長

2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関（IRENA）」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務めた。2017年、国際太陽エネルギー学会（ISES）よりグローバル・リーダーシップ賞を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。