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「アジア国際送電網研究会 中間報告書」発表シンポジウム
国際送電網が切り開く電力ビジネスの未来 登壇者紹介

2017年5月17日

  • バート・マエス
    バート・マエス
    ネモ・リンク共同CEO&ユーログリッド・インターナショナルCEO
    ブリュッセルに本拠を置く欧州送電会社エリア(Elia)グループのユーログリッド・インターナショナルCEO。英国とベルギー間の国際送電線ネモ・リンク(Nemo Link)を所管するNemo Link Ltdの創設にかかわり、現在は共同CEOも務める。それ以前は、エリアグループのIR / M&A部門の責任者、ユーログリッド・ドイツ本社の責任者、ビジネス開発部門のダイレクターなど様々な役職を歴任。2005年にエリアグループに参加する前は、デクシア、デルタ・ロイド、Private Capital Partners、アーサー・アンダーセンなどにおいて豊富なビジネスキャリアを有する。 アントワープ大学にて応用経済学の修士号を取得。
  • 横山 隆一
    横山 隆一
    早稲田大学名誉教授
    環境エネルギー技術研究所 所長
    早稲田大学理工学研究科博士課程修了、工学博士(1974年)。三菱総合研究所勤務の後、1978年より東京都立大学工学部助教授、同教授。1992年~1993年、英国ロンドン大学インペリアル工科医学校客員教授。2007年より早稲田大学理工学術院環境エネルギー研究科(大学院)教授、現早稲田大学名誉教授。大規模電力システムの計画・運用・制御・保全、環境エネルギー技術応用、クラスター拡張型マイクログリッド、災害に強い地域主導のエネルギーネットワーク、自治体PPSの研究開発に従事。通産省電気事業審議会委員、新エネルギー部会委員、風力系統連系技術検討小委員会委員長、電気学会B部門長、理事等を歴任。IEEE Life Fellow、IEEJ Professional、コンソーシアム電力技術懇談会会長、環境エネルギー技術研究所(株)所長。
  • 大山 力
    大山 力
    横浜国立大学 大学院工学研究院 教授
    1983年3月東京大学大学院工学系研究科電気工学専門課程博士課程修了。
    同年4月横浜国立大学講師、1985年10月助教授、1998年4月同教授、現在に至る。
    主として電力システムの解析、運用、制御に関する研究に従事。
    工学博士。
    IEEE、CIGRE、電気学会、エネルギー資源学会会員。
  • 田中 伸男
    田中 伸男
    公益財団法人 笹川平和財団 会長
    国際エネルギー機関 元事務局長
    1972年東京大学経済学部経済学科卒業、1973年通商産業省入省。1986年大臣官房秘書課長補佐。1987年資源エネルギー庁企画官。1989年経済協力開発機構科学技術工業局次長、同局長を経て、1995年産業政策局産業資金課長。1997年通商政策局総務課長。1998年外務省在アメリカ合衆国日本大使館公使。2000年経済産業研究所副所長。2002年通商政策局通商機構部長。2004年経済協力機構科学技術産業局長を経て、2007年9月より国際エネルギー機関(IEA)事務局長。現職は東京大学公共政策大学院 客員教授、笹川平和財団 会長。
  • トーマス・コーべリエル
    トーマス・コーべリエル
    自然エネルギー財団理事長
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授
    工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。
    産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  • 大野 輝之
    大野 輝之
    自然エネルギー財団常務理事
    東京大学経済学部卒。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。2013年11月より現職。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。
    2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
    著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    大林 ミカ
    自然エネルギー財団事業局長
    2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務める。
    大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギーで豊かな日本を創ろう!アクション
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织

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