-
- 末吉 竹二郎
自然エネルギー財団 代表理事 副理事長 - 東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任投資(SRI)についての講演等を行う。グリーンファイナンス推進機構代表理事。
主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。
- 末吉 竹二郎
-
- トーステン・ゾルバーグ Torstein Tvedt Solberg
ノルウェー国会議員 - 2013年秋、ロガランド郡選出のノルウェー国会議員となる。ノルウェーの公的年金ファンドに関し、財務・経済常任委員会の労働党代表委員スポークスマン。石炭からの撤退を主導。ノルウェー西海岸のスタヴァンゲル市で育つ。青年活動家として政治的キャリアをスタート、2002年以降は、労働党およびその青年部AUFのメンバーとして積極的に活動している。2003~2011年、スタヴァンゲル市議会議員を2期務める。2012~2013年、ノルウェー貿易産業大臣の政策アドバイザー。スタヴァンゲル大学の芸術教育学部卒業、オスロ大学の文化・環境・持続可能性の研究で修士号を取得。
- トーステン・ゾルバーグ Torstein Tvedt Solberg
-
- 長村 政明
東京海上ホールディングス㈱/東京海上日動火災保険㈱ 経営企画部部長 兼 CSR室長 - 1997~2004年、米イリノイ州・シカゴに米中西部企業顧客のアカウントエグゼクティブとして駐在後、2004年10月より東京海上日動火災保険・経営企画部にて国際規制イシューを担当、2011年8月より東京海上ホールディングス/東京海上日動火災保険・経営企画部・CSR 室長。
2012年6月、国連環境計画金融イニシアティブ(UNEPFI)の下で発足された「持続可能な保険原則」(PSI)の起草に関与。
- 長村 政明
-
- アリ・イザディ
ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス 日韓代表 - 日韓のエネルギー部門に関する研究・分析に取り組むブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス社アナリストチームの統括に当たる。産業技術総合研究所勤務、燃料電池製作企業バラード・パワー・システムズ社勤務などを経て現職に就く。ブリティッシュコロンビア大学において工業物理学学士号、電気工学修士号を取得した後、名城大学において物質科学博士号を取得する。
- アリ・イザディ
-
- 金井 司
三井住友信託銀行 経営企画部理事・CSR担当部長 - 1983年大阪大学法学部卒業、同年住友信託銀行に入社しロンドン支店、資金為替部、年金運用部を経て、2005年より企画部・社会活動統括室CSR担当部長。同社のCSRには2003年の社会活動統括室創設時より関与し、現在は活動全般を統括する。CSR関連著書に『CSR経営』『CSR経営とSRI』『金融CSR総覧』『SRIと新しい企業・金融』『自然資本入門』(いずれも共著) がある。
- 金井 司
-
- ティム・バックレー Tim Buckley
エネルギー経済投資アナリシス研究所(IEEFA) オーストララシア地域 エネルギー投資分析部長 - 過去25年間にわたる金融市場経験をもち、この間、主としてオーストラリア、アジアさらには世界全域の株式市場において活動。オーストラリア、中国、インドにおける再生可能エネルギー、エネルギー効率に関して、また、オーストラリアが抱えるに至っている「座礁資産」リスクに関する研究を行い、現在IEEFAに対して石炭および電力部門に関する経済分析結果の提供を行なう。
1998年から2007年までシティグループにおいてマネジングディレクターの職にあり、2001年以降は同グループ、オーストラレーシア・エクイティー・リサーチ部長を務める。1996から98年までドイツ銀行シンガポール支店においてリサーチ部長を務める。これに先立つ10年間はコングロマリットエクイティアナリストとして高く評価され、オーストラリアにおけるトップの産業アナリストとして広く知られる。
- ティム・バックレー Tim Buckley
-
- 大野 輝之
自然エネルギー財団 常務理事 - 東京大学経済学部卒。1979年東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を努める。2013年7月に東京都を退職。
- 大野 輝之
-
- 鈴木 伸一
株式会社エクソル 代表取締役社長 - 1959年2月8日、大阪府生まれ。1982年に三菱電機株式会社に入社し、1995年から太陽光発電システム事業に従事。2013年6月から二年間、一般社団法人太陽光発電協会の事務局長を務めた後、2015年7月に株式会社エクソルに入社し、代表取締役副社長を経て、現在に至る。
- 鈴木 伸一
-
- 那須原 和良
清水建設株式会社 ecoBCP 事業推進室 執行役員・室長 - 1981年清水建設入社。設計本部副本部長、設備・BLC本部副本部長を経て、2012年4月ecoBCP推進室長、2015年4月執行役員就任。これからの社会に必要なものは、環境配慮「eco」と企業の事業継続「BCP」、生活の維持「LCP」であるとの信念から、ecoBCPによる環境に優しく強靭なまちづくりを推進している。持続可能な社会実現に向け、新たな視点からの事業構築を目指し活動している。
- 那須原 和良
-
- 加藤 茂夫
株式会社リコー 執行役員/サステナビリティ推進本部長/輸出入管理責任者 - 1982 年 早稲田大学法学部卒業、株式会社リコー 入社
1990 年 RICOH EUROPE, BV.派遣 Sales executive of OEM business
1994 年 RICOH ITALIA SPA. 派遣 Vice President
2005 年 RICOH EUROPE,BV. 派遣 Senior Vice President
2007 年 RICOH EUROPE,PLC. 派遣 Senior Vice President
2010 年 株式会社リコー グローバルマーケティング本部 グローバルMDSセンター 所⻑
2011 年 株式会社リコー 理事
2012 年 株式会社リコー グローバルマーケティング本部 副本部⻑
2013 年 株式会社リコー ビジネスソリューションズ事業本部 副事業本部⻑
2015 年 4月より現職
- 加藤 茂夫
- イベント
- 自然エネルギー
- アジア国際送電網
セミナー
脱炭素社会に向けたエネルギービジネスと金融機関・企業の役割 登壇者紹介
2017年2月14日