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国際シンポジウム REvision2014 -「エネルギー大転換」と日本の進路 主な登壇者紹介

2014年2月25日

  • ピーター・ブラッドフォード
    ピーター・ブラッドフォード
    バーモント・ロースクール教授
    アメリカ原子力規制委員会元委員、ニューヨーク州およびメイン州公益事業規制委員会元委員長。イェール大学大学院森林・環境研究科で教鞭をとった後、現在バーモント・ロースクール非常勤教授として原子力・公共政策論を講じる。
    中国持続可能エネルギー政策委員会委員、バーモントヤンキー原子力発電所の信頼性評価に関する委員会委員、ウクライナに残存するチェルノブイリ原子力発電所を廃炉とするため最善の方策に関して助言するための欧州復興開発銀行調査委員会委員、スロバキア内に建設されたモホフチェ原子力発電所開設のための調査委員会委員等をつとめ、また、キーストーンセンターにおいて原子力および気候変動に関する共同研究に携わる。
    著作には、『脆い構造:精油所、国家の安全、そしてメイン州沿岸地帯』その他、論文多数がある。イェール大学、イェール・ロースクールを卒業。現在、「憂慮する科学者同盟」理事会副会長。
  • ステファニー・プファール
    ステファニー・プファール
    ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省
    風力エネルギー・水力発電部部長
    1994年ドイツ、コンスタンツ大学行政学修士課程を修了の後、98年フンボルト大学ベルリンより社会学博士号を取得。99年より2005年まで数々の研究機関において国際環境政策策定、環境配慮製品政策、資源効率に関する課題等の研究に携わった後、2005年環境・自然保護・原子炉安全省に事務官として入省し、2009年より2013年まで同省ユーゲン・ベッカー副大臣補佐官をつとめる。
  • フーゴ・ルーカス
    フーゴ・ルーカス
    前国際再生可能エネルギー機関(IRENA) 情報・政策・財政局(KPFC)局長
    国際再生可能エネルギー機関(IRENA)情報・政策・財政局(KPFC)局長として在任中は、「世界再生可能エネルギー資源地図」「再生可能エネルギー情報ゲートウエイ」「再生可能エネルギー学習教育パートナーシップ(IRELP)」等、情報、政策、財政に関するメカニズムの構築、さらに再生可能エネルギーの大規模配備がマクロ経済に及ぼす影響の分析など、同センターが行う活動のすべてに関して主導、調整を行った。
    IRENAに参加する前は、スペインエネルギー効率戦略、再生可能エネルギー法、スペイン再生可能エネルギー計画2011~2020など、スペイン政府のエネルギーおよび再生可能エネルギー資源政策の確立に寄与した。また、欧州再生可能エネルギー政策の策定にも深く関与した。2003年から2008年まで、ヨーロッパにおける再生可能エネルギー化促進のための政策を統括するスペイン省エネルギー多様化研究所(IDAE)国際部門が進めるプロジェクト「国際間固定価格買取(フィードインタリフ)協力」を主導。2009年には「欧州再生可能エネルギー指令2020」会議にスペイン代表として参加。気候変動に関する政府間パネル(IPCC)による「再生可能エネルギー源と気候変動緩和に関する特別報告書」(SRREN)の再生可能エネルギー政策に関する章の執筆責任者を務めた。
    スペイン・マドリッド工科大学(UPM)において農業工学を専攻。スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)大学院修了後、2年間スイスエネルギーシステム研究所でスイスのエネルギー基盤に液体バイオマス燃料を導入するプログラムの開発に取り組んだ。
  • ジェン・ダン 耿 丹
    ジェン・ダン 耿 丹
    中国再生可能エネルギー産業協会 (CREIA)
    政策研究スペシャリスト
    現在、中国再生可能エネルギー産業協会政策研究スペシャリスト、また、中国再生可能エネルギー企業家クラブ会長補佐をつとめる。中国の再生エネルギー政策、市場開発分野の研究に経験が深く、「分散型太陽光発電プロジェクト財政モデルに関する研究」、「中国太陽熱発電開発へのロードマップに関する研究」、「2013年度中国太陽光発電産業の現状と見通し」、「2013年度再生可能エネルギー法実施に関する分析―課題と提案」その他の研究プロジェクトに関わる。
  • ライナー・ヒンリックス・ラールウェス
    ライナー・ヒンリックス・ラールウェス
    欧州再生可能エネルギー評議会(EREC)会長
    ドイツ自然エネルギー連盟(BEE)委員
    ヨーロッパにおける自然エネルギー関連企業・団体を傘下にもつ欧州再生可能エネルギー評議会(EREC)会長をつとめるかたわら、同評議会下部組織で再生可能エネルギー生産者の発言機関としての役割をもつ欧州自然エネルギー連盟代表もつとめる。また、ドイツにおける自然エネルギー業界を統括するドイツ自然エネルギー連盟(BEE)委員もつとめる。これら自然エネルギー関連諸団体を代表する立場にある者として、また自然エネルギーの専門家として、自然エネルギーに関する知識の普及に取り組み、さらに自然エネルギー資源拡大のために持続的かつ信頼性の高い政策および規制の枠組みの構築を提唱している。現在、国際エネルギー機関(IEA)再生可能エネルギー産業諮問委員会委員、21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク(REN21)運営委員会委員等をつとめる。 2013年9月に著書『ヨーロッパにおける持続可能エネルギー政策―100%自然エネルギーに向けて』を出版。
  • クラウス・ラーヴェ
    クラウス・ラーヴェ
    世界風力エネルギー会議会長
    法曹界における活動を経て、現在、風力発電の専門家としてヨーロッパにおいて主導的役割を演じる。1988年から95年までシュレースヴィヒ・ホルシュタイン州政府エネルギー部門を統括。95年から2011年まで同州投資銀行頭取をつとめる。1991年に風力発電に関するプロジェクトが開始されて以来一貫してその推進のための財政措置部門を担当。1988年より風力発電促進協会(FGW)会員。94年以降は同協会を代表して欧州風力エネルギー協会(EWEA)理事会に参加し、99年から2002年まで同協会会長をつとめる。現在、風力発電機メーカーのダブリューケイエヌ社(WKN)監査役会会長、工学専門企業エネルギーシステム・ノルト社(ESN)監査役会役員、フレンスブルク応用科学大学監査役会会長、風力エネルギー企業WindEnergie Zirkel Hanse社会長をつとめる。2013年12月フレンスブルク応用科学大学名誉教授に就任し、同大学において修士課程に学ぶ外国人留学生の指導に当たる。
  • マイケル・ロゴル
    マイケル・ロゴル
    PHOTONコンサルティング社 CEO
    マイケル・ロゴルはPHOTONコンサルティング社のCEO(最高経営責任者)である。マッキンゼー・アンド・カンパニー、マサチューセッツ工科大学(MIT)エネルギー・環境研究所、ケンブリッジ・エネルギー研究協会、およびワシントン・ポリシー・アナリシス社といった、エネルギーの分野で影響力のある組織・団体と20年以上にわたり連携し、仕事をしてきた経験を持つ。また同氏は、エネルギー分野の最新動向を中心に扱う、太陽光発電業界の第一人者である。太陽光の分野では、アドバイザー兼コンサルタントとして、数多くの企業のCEOや理事と連携し、高い信頼を得ている。一部の太陽光関連会社ときめ細かい関わりをもっているだけでなく、太陽光発電の分野で最も広く注目されるアナリストである。また、1,000以上の太陽光発電企業の国際評価に基づいた、太陽光に関する多数の詳細なリサーチレポートの主執筆者である。近著『Explosive Growth: Reshaping Energy and Infrastructure In The Next 1,000 Days』をもとに、公共テレビ放送の全米組織PBSによって、ドキュメンタリー・フィルム『The Next 1,000 Days』が制作された。エネルギー以外にも、政治や、エンターテインメントといった分野でも仕事をしてきた。アジアの若者文化のドキュメンタリー・フィルムシリーズ「20 20 20」のプロデューサー、および韓国のテレビネットワーク大手KBSによるゴールデンアワー番組のホストを務めている。学問の分野では、マサチューセッツ工科大学にてシステム工学の修士号とMBA(経営学修士)、およびジョージタウン大学にて外交の理学士号を取得。また、ヘンリー・ルース財団の東アジア奨学生として韓国に派遣された経歴を持つ。
  • フレッド・ベルプルンド
    フレッド・ベルプルンド
    デンマーク・オールボー大学開発計画学部
    エネルギー・プランニング教授
    デンマーク、オールボー大学開発企画学部教授としてエネルギー計画論を講じる。専門は経済学および社会人類学。技術者らを含む多分野のグループと共同執筆した『代替エネルギー計画』など、再生可能エネルギーシステムへの移行に関する著作、論文を多数執筆。「具体的制度経済学者」としての立場から、市場を過去何十年にもわたって化石燃料およびウラニウムの上に成り立つ経済を支え続けてきた社会的制度であるとみなし、再生可能エネルギーを基盤とする経済への移行のためには一連の具体的制度の規則、法、市場のあり方に根本的変革が必要であると考える。
    2005年デンマークにおいて工学博士号を取得。2008年12月欧州太陽エネルギー協会(EUROSOLAR)よりヨーロッパ・ソーラー賞を受ける。
    プロジェクト「整合性のあるエネルギー・環境システム分析」(2050年までにデンマークに100%再生エネルギーを)関係の著書、論文は www.ceesa.plan.aau.dk に掲載。オールボー大学内学際研究チーム「持続可能エネルギー計画グループ」へのリンクは、 http://www.sep.aau.dk/
  • 高橋 洋
    高橋 洋
    富士通総研主任研究員
    1993年東京大学法学部卒。同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教を経て、2009年より現職。専門はエネルギー政策、電力システム改革。総合資源エネルギー調査会委員、大阪府市特別参与、内閣府参与などを歴任。著書に『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)など
  • 黒川 清
    黒川 清
    医学博士
    政策研究大学院大学アカデミックフェロー
    東京大学名誉教授
    1962年東京大学医学部卒業。69-84年在米、ペンシルバニア大学医学部、カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)教授等を経て、1989年より東京大学医学部教授。1996年より東海大学医学部教授、学部長。1997年より東京大学名誉教授。2003年より日本学術会議会長、その改組を担当。2006年より政策研究大学院大学教授、2011年より同大学アカデミックフェロー。2011年には、国会による東京電力福島原子力発電所事故調査委員会の委員長に任ぜられ、日英両語で全審議状況を公開するなど、事故原因とその背景の解明に努め、国内外でインパクトを与え、国外で特に高い評価を受ける。その他、内閣官房内閣特別顧問、内閣官房健康・医療戦略室健康・医療戦略参与(2013年より現在)などを歴任。受賞多数。
  • 神野 直彦
    神野 直彦
    経済学者
    地方財政審議会会長、東京大学名誉教授
    1969年東京大学経済学部卒業。日産自動車株式会社勤務を経て1978年東京大学大学院経済学研究科修士課程取得、1981年同大学 大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。専門は財政学、地方財政論。大阪市立大学助教授、東京大学大学院教授などを経て、2009年より東京大学名誉教授。現在、地方財政審議会会長、税制調査会会長代理、社会保障審議会年金部会部会長、地方分権改革有識者会議座長など多数の審議会等委員を務める。近著に 『「分かち合い」の経済学』(岩波新書)、『税金 常識のウソ』(文春新書)がある。
  • デヴィッド・スズキ
    デヴィッド・スズキ
    デヴィッド・スズキ財団共同設立者、生物学者、ブロードキャスター、環境運動家
    カナダ・ブリティッシュコロンビア州生まれ。シカゴ大学から動物学の博士号を取得後、ブリティッシュコロンビア大学で教鞭を執る。1979年からカナダ放送協会(CBC)の人気テレビ番組「ネイチャー・オブ・シングス」シリーズを担当、世界約50ヵ国で放送される長寿番組となっている。1990年にNPO団体デヴィッド・スズキ・ファンデーションを設立。環境保全活動の世界的リーダーで、人と自然が共生できる持続可能な未来のための活動を重ねる。カナダにおける自然エネルギー推進の方策も、国・州・個人レベルで提唱している。2004年、カナダ放送協会が大々的に行った投票で「現存する最も偉大なカナダ人」に選ばれた。カナダで最高の栄誉であるカナダ勲章、第二のノーベル賞と言われるライト・ライブリフッド賞、国際連合教育科学文化機関のカリンガ科学賞その他数多くの賞を世界中から受賞、最近では2012年9月に稲盛倫理賞を受賞。邦訳出版されている著書に『地球家族―未来への選択』(日本放送出版協会)、『生命の聖なるバランス―地球と人間の新しい絆のために』(日本教文社)、『子どもと楽しむエコ遊び』(家の光協会)などがある。 3.11後まもなく日本の震災と自然エネルギーについて取材した番組が、NHK「Tomorrow Beyond 3.11」で紹介された。
  • 孫 正義
    孫 正義
    自然エネルギー財団
    会長・設立者
    1957年佐賀県鳥栖市生まれ。80年米国カリフォルニア大学バークレー校経済学部卒業後、81年株式会社日本ソフトバンク(現ソフトバンク株式会社)設立とともに代表取締役社長に就任。94年にソフトバンク株式会社の株式を店頭公開。96年米国Yahoo! Inc.との合弁でヤフー株式会社を設立し、代表取締役社長を経て、同社の取締役会長に就任。2001年に、ヤフー株式会社と共同でADSL接続サービスのYahoo! BBの提供を開始。06年4月にはボーダフォン株式会社(現ソフトバンクモバイル株式会社)を買収。現在、ソフトバンク株式会社代表取締役社長、ソフトバンクモバイル株式会社、ソフトバンクBB株式会社、ソフトバンクテレコム株式会社の代表取締役社長兼CEOを務め、福岡ソフトバンクホークスのオーナーを務める。自然エネルギー分野では、11年に発生した東日本大震災を機に、自然エネルギー財団を設立し、会長を務める。
  • トーマス・コーべリエル
    トーマス・コーべリエル
    自然エネルギー財団
    理事長/代表理事
    スウェーデン・チャルマース工科大学教授。自然エネルギー財団の理事長として一年の四分の一を日本で過ごす。
    工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授として教鞭をふるう傍ら、杭州の浙江大学でバイオエネルギー技術の名誉客員専門官を兼任。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、スウェーデン財団法人産業開発基金「Industrifonden」の役員を務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任している。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。
  • 末吉 竹二郎
    末吉 竹二郎
    公益財団法人 自然エネルギー財団 代表理事 副理事長
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱東京UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。主な著書に「ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義」(東洋経済新聞社)、「有害連鎖」(幻冬舎)、「最新CSR事情」(北星堂書店)、「グリーン経済最前線」(岩波新書、共著)がある。
  • 大野 輝之
    大野 輝之
    公益財団法人 自然エネルギー財団 常務理事
    1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。
    「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引してきた第一人者。気候変動対策とエネルギー政策について、自然エネルギーの導入、省エネルギーの推進を図る数々の施策を、産業界の合意を形成して導入、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から3年間、環境局長を務める。 2013年7月に東京都を退職後、2013年8月に自然エネルギー財団事務局長就任。11月より現職。東京大学などの非常勤講師を務める。著書に 『自治体のエネルギー戦略』『都市開発を考える』(ともに岩波新書)、『現代アメリカ都市計画』(学芸出版社)など。
  • 大林 ミカ
    大林 ミカ
    公益財団法人 自然エネルギー財団 事業局長
    2011年8月、公益財団法人自然エネルギー財団の設立に参加、2013年8月より事業局長。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関(IRENA)」で、2010年4月から2011年8月まで、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。英会話講師などを務めた後、1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。その後、2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務める。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。共著に「自然エネルギー市場」(飯田哲也編著、築地書館、2005)、「環境と開発のためのグローバル秩序」(毛利勝彦編著、東信堂、2008)、「地球を救う仕事6・温暖化をくい止めたい2」(草場よしみ編著、汐文社、2009)、「脱原発のための平和学」(国際基督教大学平和研究所編、法律文化社、2013)、など。
  • エリック・マーティノー
    エリック・マーティノー
    自然エネルギー財団 上級政策アドバイザー
    再生可能エネルギーの研究において、国際的に知られる専門家、著者、教員。21世紀のための再生可能エネルギー政策ネットワーク(REN21)発行の世界自然エネルギー未来白書の2013年度版レポートの著者であり、2010年まで世界自然エネルギー白書の主執筆者を務める。現在、東京を拠点とする環境エネルギー政策研究所の研究部長、ニュージーランド・ヴィクトリア大学ウェリントンにて客員教授。ワールドウォッチ研究所および中国再生可能エネルギー産業協会との間に研究提携関係を持つ。中国・北京清華大学の上席客員研究員として北京に3年間在住。世界銀行のシニア・環境エネルギー・スペシャリスト、地球環境ファシリティの再生可能エネルギープログラム・マネージャー、メリーランド大学の公共政策の非常勤教授を務めた。1990年以降、再生可能エネルギーおよび持続可能エネルギーに関する70点の書籍、論文を執筆している。エネルギーと資源の分野における博士号をカリフォルニア大学バークレー校で、また、電子工学の分野における学士号をマサチューセッツ工科大学で取得している。

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギー協議会
  • 指定都市 自然エネルギー協議会
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织

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