登壇者紹介RE-Usersサミット2026エネルギー危機を乗り越える自然エネルギーの導入効果

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  ソニア・ダンロップ
  グローバル・ソーラー・カウンシル CEO 

  2023年にグローバル・ソーラー・カウンシルに参加。以前はソーラーパワー・ヨーロッパおよびソーラーエナジーUKで要職を歴任し、ソーラー・インディペンデンス・キャンペーンや、企業による自然エネルギーの調達を奨励する多国籍企業と自然エネルギー供給業者の連合体であるRE-Source Platformの設立、太陽光デジタル化（Digitalisation & Solar）などのキャンペーンやイニシアチブを成功に導いた。これらの役割において、組織と会員数の拡大にも大きく貢献した。また、ブリュッセルの欧州議会で5年間、自然エネルギーとエネルギー・インフラ政策に携わった。
  過去には、気候変動シンクタンクE3Gの経営チームの一員として、公的金融機関、国際開発金融機関（MDBs）、国際金融構造改革を主導。また、COP26グラスゴーの組織チームに出向し、世界銀行とMDBsの10機関から自然エネルギーや適応などのための追加的な気候変動資金の確保に貢献した。

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  斯波 康弘
  セブン－イレブン・ジャパン 建築設備本部 エネルギー部 総括マネジャー

  建設会社を経て、1992年にセブン－イレブン・ジャパン入社。店舗建設の管理、建築資材や工法、販売什器等の企画開発を担当。2010年から中国（北京市、成都市等）にて店舗建設全般の責任者として駐在。2016年に帰国して総括マネジャーとして店舗建設関連の企画開発、2021年からはエネルギー部にて店舗の電気料金やCO₂排出量の削減に携わる。2025年5月より経済産業省「GXリーグにおけるサプライチェーンでの取組のあり方に関する研究会」に委員として参加。一級建築士。

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  鈴木 洋介
  三菱UFJ銀行 サステナブルビジネス部 副部長 兼 MUFGサステナブルエナジー 代表取締役社長

  2003年東京三菱銀行（当時）入行、2006年よりストラクチャードファイナンス部にてプロジェクトファイナンス業務／不動産ファイナンス業務に7年間従事し、米ユニオンバンクにおける業務を経て2017年より再生可能エネルギー関連プロジェクトファイナンス事業を担当。
  2025年よりサステナブルビジネス部副部長、MUFGサステナブルエナジー代表取締役社長を兼務し、様々な角度から再生可能エネルギー推進に寄与。

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  吉田 昂希
  ヒューリックエナジーソリューション 代表取締役社長

  2014年ヒューリック株式会社入社。不動産開発事業のプロジェクトマネージャーとして事務所・商業施設・高齢者住宅等の開発を担当した後、2017年よりZEB（Zero Energy Building）の推進、小売電気事業の立上げに従事。再生可能エネルギー発電所の開発を担い、国内初非FIT太陽光によるRE100達成を実現。2025年2月よりヒューリックエナジーソリューション株式会社代表取締役社長に就任し、ヒューリックグループの再エネ事業・蓄電池事業・電力事業を統括。一級建築士。

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  新木 雅皓
  中部電力ミライズ 法人営業本部 再生可能エネルギーサービス開発部 部長代理

  エネルギー事業者、自動車関連メーカー、コンサルティングファームを経て、2021年に中部電力ミライズ株式会社に入社した後は、ガス事業、まちづくり、地域新電力の運営等の業務を経験。
  現在では、再生可能エネルギーサービス開発部において、お客さまの脱炭素戦略策定や再エネを活用した新サービスの企画・開発、PPA導入に向けた各種支援を担当している。

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  佐藤 健介
  NTTアノードエナジー エネルギー流通ビジネス本部 エネルギー流通サービス部 脱炭素デザイン担当 担当部長

  株式会社NTTファシリティーズを経て、2020年よりNTTアノードエナジー株式会社にて業務に従事。太陽光発電に関する実証研究、太陽光発電事業の開発、再生可能エネルギー供給サービスの企画など再生可能エネルギーに関する事業に携わる。2025年より現職。

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  三宅 成也 
  再生可能エネルギー推進機構 代表取締役社長

  株式会社再生可能エネルギー推進機構（REPO）およびREPOストレージ株式会社代表取締役CEO 。関西電力やコンサルティング会社、みんな電力取締役を経て2023年にREPOを創業 。FIP等を通じた再エネ普及に尽力。2024年にREPOストレージを設立し 、電力系統に依存せず停電時も電気を使える独自の「オフグリッド三宅モデル」を開発 。家庭や企業の電力自立と脱炭素化を牽引している。

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  ニコラス・フェドソン
  SBTイニシアティブ スコープ2 リード

  SBTイニシアティブにてスコープ2のリードを務める。企業ネットゼロ基準におけるスコープ2に関する技術的方針の策定を担当するとともに、SBTイニシアティブのスコープ2・エキスパート・ワーキング・グループの運営を統括している。過去にはCDPのエネルギーチームに所属し、エネルギー関連質問票の設計やスコアリング手法の開発に携わるとともに、RE100のテクニカル・アドバイザリー・グループの事務局を務めた。

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  大野 輝之
  自然エネルギー財団 常務理事

  2013年より現職。国や自治体の気候変動対策に関する様々な検討会に参画。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年から3年間、環境局長、2021年から3年間、東京都参与を務める。公益財団法人世界自然保護基金ジャパン理事。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。東京大学経済学部卒。

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  石田 雅也
  自然エネルギー財団  研究局長
  
  2017年に財団に参加。企業・地域における自然エネルギーの利用拡大に向けた情報発信や政策提言を担当。「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（略称：RE-Users）を2018年4月から運営。「電力調達ガイドブック」や「コーポレートPPAガイドブック」を執筆。2021年9月から国際イニシアティブ「RE100」のテクニカル・アドバイザリー・グループのメンバーを務める。
  2012年から2017年まで電力・エネルギー専門メディアのスマートジャパンをエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。このほかに日経BPで日経コンピュータ編集長やニューヨーク支局長を務めるなど、技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げに数多くかかわる。東京工業大学工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。

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  高瀬 香絵
  自然エネルギー財団  シニアマネージャー（気候変動）

  2023年に財団に参加。慶應義塾大学総合政策学部（学士）、政策・メディア研究科（修士）修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 （RITE）を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁（ヨンイン）大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士（環境学）を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定（SBT）、再エネ調達（RE100）、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。 

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  黒崎 宮子
  自然エネルギー財団  連携コーディネーター

  2026年に財団に参加。2008年から共同通信社の記者として、8年半、政治、経済、社会の幅広い分野を取材。COP10等の国際会議や災害取材にも従事。米国NPOでリサーチコンサルタントとして勤務したのち、2021年より広島県庁にて、リサーチコーディネーターとして安全保障と軍縮に関する海外研究機関との委託研究事業を担当。国内外の大学や研究機関との連携を拡大、促進し、研究者と実務家とのネットワーク構築を促進した。米国タフツ大学フレッチャースクール修了（法律外交修士）。
  自然エネルギー財団では連携コーディネーターとして情報発信を担当。

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