登壇者紹介 REvision202615年の軌跡と未来への展望

2026年3月11日

in English

プログラムページへ戻る

  • エイモリー・B・ロビンス
    RMI(旧:ロッキーマウンテン研究所) 共同設立者・名誉会長

    半世紀の間、日本を含む各国政府機関や70か国以上 の企業へ先進エネルギーや資源効率、戦略、安全保障について助言。エネルギー分野、特にエネルギー効率や持続可能なエネルギー供給、そして統合的設計の世界的権威として知られる。 30冊以上の著作、800の研究論文を発表しており、受賞した賞は、ブルー・プラネット賞、ザイード未来エネルギー賞、日産賞、ライト・ライブリフッド賞(もう一つのノーベル賞)など多数。2009年にはタイム誌が選ぶ「世界で最も影響力のある100人」、フォーリン・ポリシー誌が選ぶ「世界の頭脳100人」に選ばれた。英オックスフォード大学の元教授、米国の名誉建築家、スウェーデンの工学アカデミア会員、12の名誉博士号を授与、10の大学で教鞭をとり、米国エネルギー省と国防総省のアドバイザーを務める。ロッキーマウンテン研究所の科学者60名が関わった彼の31冊目の著書『新しい火の創造』(和訳版:2012年ダイヤモンド社刊)は、企業主導で2050年までに米国の石油、石炭、原子力を削減しつつ5兆ドルの節約を実現する道筋を提示した。
    2013-16年には、中国国家発展改革委員会のために中国のエネルギー転換に向けた同様の画期的なロードマップを作成し、「第13次五カ年計画」策定の情報源となった。その後、インド政府のシェアリング、つながる、電気モビリティへの転換の立ち上げを支援した。2016年、ドイツのエネルギー転換に寄与したとして、ドイツ大統領より受勲した。
    2020年からは、スタンフォード大学で非常勤として、建物、工場、車両をシステム全体として最適化することで、数倍のエネルギー効率化とコスト削減を実現することを研究する、エネルギーと統合的設計について教鞭をとる。
  • フランチェスコ・ラ・カメラ
    国際再生可能エネルギー機関(IRENA) 事務局長
    2019年4月就任。気候変動、持続可能性、国際協力の分野を30年以上経験。
    国際再生可能エネルギー機関(IRENA)事務局長として、加盟諸国との協力の下に、事業計画および戦略遂行を統括。気候変動にかかわる諸問題および持続可能な開発目標が重大な局面を迎えている中で、加盟諸国が抱える緊急のニーズに応えるべく機構上の、また事業遂行上の改革のための任務を担う。
    事務局長のリーダーシップのもと、IRENAは国連開発計画(UNDP)、国連気候変動枠組み条約(UNFCCC)、緑の気候基金(GCF)他国際機関との間に新たな戦略的パートナーシップを構築。事務局長として、より実際の行動を起こすことに重点を置いたアプローチをIRENAの業務の中に確立することを目指している。
    現職以前にはイタリア環境・国土海洋保全省において持続可能な開発・エネルギー・気候局長を2014年以来つとめ、広範囲にわたる国々との間に協力とパートナーシップに関する同意を打ち立てる。 気候変動、環境、資源効率、サーキュラーエコノミーに関するナショナルコーディネーターとして、イタリア政府代表団を気候変動枠組み条約(UNFCCC)COP21~24へ統率。またCOP20ではEU代表団の主導、2017年のG7環境大臣会議では議長国イタリアとしての準備およびとりまとめを担った。
  • レベッカ・ウィリアムズ
    世界風力エネルギー会議(GWEC) 副CEO
    自然エネルギー、気候変動、エネルギー転換の分野における専門家であり、ソートリーダー(思想的リーダー)。風力発電の国際的な業界団体である世界風力エネルギー会議(GWEC)は、国連やUNFCCC、世界経済フォーラム、国際通貨基金、世界銀行など、世界の主要な政治・経済機関へ働きかけを行っており、ウィリアムズ氏はGWECにおいて、アジア太平洋地域、中東・北アフリカ地域、欧州・中央アジア地域、南北アメリカ地域の政府やその他の主要なステークホルダーとの連携や助言提供を通し、洋上風力発電の導入加速の役割を担う。また、洋上風力が発展するための適切な市場、政策、規制の枠組み作りに取り組み、世界洋上風力連合(GOWA)など、GWECの洋上風力に関するすべての業務をリードしている。GWEC参加以前は、リニューアブルUKに勤務し、英国市場における画期的な政策・規制改革を実現するとともに、英国で大きな成功を収めている洋上風力セクターの確立に貢献。他にも、主要な国際NGOや英国議会での経験を有する
  • アリ・ イザディ
    ブルームバーグNEF アジア太平洋地域 統括
    産業技術総合研究所、燃料電池製造企業バラード・パワー・システムズ社勤務後、2010年にブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス社入社。インテリジェント・モビリティおよび日韓のエネルギー部門のリサーチチームの統括担当を経て現職に就任。ソウルを拠点に、アジア太洋地域統括として、同地域経済をよりクリーンで競争力のある未来へと移行させることに取り組む。ブリティッシュコロンビア大学において工業物理学学士号、電気工学修士号を取得後、名城大学において物質科学博士号を取得。
  • アリソン・リーブ
    グラッタン研究所 エネルギー・気候変動プログラム ディレクター、オーストラリア
    気候変動、クリーンエネルギー政策および技術に関し、民間、公共、学術、非営利分野において20年以上経験。
    現職以前は、オーストラリア再生可能エネルギー庁(ARENA)のプロジェクト・デリバリー部門のゼネラルマネージャーを経て、副プログラムディレクターを歴任。また、オーストラリア国立大学の客員フェローも務めた。
    2019年にはオーストラリア国家水素戦略の策定を統括し、連邦政府の洋上風力、エネルギー・イノベーション、エネルギー効率、産業構造調整に関する政策立案にも主導的に携わった。
    クイーンズランド大学にて工学学士号を、オーストラリア国立大学にて公共政策学修士号を優等(distinction)で修了している。
  • パトリック・グライヒェン
    コンサルタント/元ドイツ連邦経済・気候保護省 次官
    エネルギーおよび気候分野の経済・政策における長年の専門家。2021年から2023年まで、ドイツ連邦経済・気候保護省においてエネルギー・気候政策の次官を務めた。ロシアによるウクライナ侵攻を受けて発生したドイツのエネルギー危機への対応を統括し、わずか9か月でロシアからの石炭・石油・ガス輸入を終了させるというドイツの取り組みを主導した。あわせて、自然エネルギーおよび電力系統分野における規制プロセスの大幅な迅速化を進め、ドイツおよびEUにおける自然エネルギーへの転換を強力に推進した。
    現在は、ウクライナの送電事業者ウクルエネルゴ(Ukrenergo)の監査役会メンバーを務めるほか、複数の企業、機関、財団でアドバイザーとしても活動している。
    次官就任以前は、エネルギー・産業・気候問題に関する有力シンクタンク、アゴラ・エナギーヴェンデのエグゼクティブ・ディレクターを9年間務め、自然エネルギー財団との共同研究も行った。
    ハイデルベルク大学および英国ケンブリッジ大学で経済学と政治学を学び、ハイデルベルク大学では地域エネルギー政策をテーマに博士論文を執筆した。
  • フーゴ・ルーカス・ポルタ
    エネルギー多様化・省エネルギー研究所(IDAE) 知識・新規ビジネスモデルおよび競争力強化担当ディレクター、スペイン
    政府機関および国際機関において20年以上の経験を有し、国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の設立プロセスにも深く関与した。IRENAでは情報管理・政策・財政部門の担当ディレクターとして、エネルギー政策に関する活動を牽引し、関係各所との調整を行った。
    直近では、エネルギー多様化・省エネルギー研究所(IDAE: Institute for the Diversification and Saving of Energy)において、「2030年国家エネルギー・気候計画」や「グリーン水素ロードマップ」、「海洋技術ロードマップ」に加え、自然エネルギー電力オークション制度の新たな設計など、主要な政策文書の策定および実施に携わってきた。
    スペインのリェイダ大学でエネルギー政策の博士号を取得。マドリード工科大学で農業工学の修士号を修めた後、スイス連邦工科大学ローザンヌ校(EPFL)にてエネルギー分野の大学院課程を修了。
  • ネイサン・ハルトマン
    メリーランド大学 グローバル・サステナビリティ・センター(CGS: Center for Global Sustainability ) 所長 / 公共政策大学院 教授、米国
    ネイサン・ハルトマンは、メリーランド大学のグローバル・サステナビリティ・センターの創設者兼所長であり、公共政策大学院の教授を務めている。研究分野は、パリ協定に基づく各国の国別貢献(NDC)を含む、野心的な国家気候目標の策定・設定・達成に焦点を当てている。直近では、米国務省の気候担当大統領特使室にて、気候目標の引き上げを担当する特別上級顧問を務めた。それ以前にはオバマ政権下のホワイトハウスで2年間勤務し、パリでの気候交渉にも携わった。COP3(京都会議)以降、約30年にわたり20回のCOPに参加している。
    カールトン大学で物理学の学士号、カリフォルニア大学バークレー校でエネルギー・資源分野の博士号を取得している。
  • 阿部 守一
    長野県知事/自然エネルギー協議会 会長
    1960年、東京都出身。84年自治省(現総務省)入省。
    2001年1月~04年7月、長野県企画局長、同副知事を歴任。横浜市副市長などを経て、2010年9月から現職。現在4期目。25年7月より自然エネルギー協議会会長。25年9月より全国知事会会長。
  • 一木 修
    資源総合システム 代表取締役
    1983年3月の会社設立以来、シリコン原料から太陽光発電システムまでをカバーする太光発電分野専門のコンサルティング会社の代表として、各種調査及びコンサルティング務に従事。政府機関、地方自治体、電力、発電事業者、ゼネコン、太陽電池、システムはじめとしたメーカーから金融など川上から川下まで、事業戦略の構築支援を中心としコンサルテーションを実施。経済産業省及び新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)、光産業技術振興協会(OITDA)をはじめ、各種の太陽光発電に関する委員委員を歴任。2007年12月には、太陽光発電国際会議「特別賞」を受賞。「継続力なり」をモットーにして、太陽光発電の基幹電源化及び社会システムへの発展に全力球している。
  • 諸富 徹
    京都大学公共政策大学院 教授
    1993年同志社大学経済学部卒業。1998年京都大学大学院経済学研究科博士課程修了。横浜国立大学経済学部助教授、京都大学大学院経済学研究科助教授、同公共政策大学院助教授、同大学院経済学研究科准教授および教授を経て、現職。2017-2022年には同大学院地球環境学堂教授も併任。
    主著(単著)に、『環境税の理論と実際』(有斐閣、2000年)、『環境〈思考のフロンティア〉』(岩波書店、2003年)、や税や経済に関する著書などがある。共著では、『低炭素経済への道』(岩波新書、2010年)、『脱炭素社会とポリシーミックス』(日本評論社、2010年)、『電力システム改革と再生可能エネルギー』(日本評論社、編著、2015年)、『再生可能エネルギーと地域再生』(日本評論社、編著、2015年)、『入門 再生可能エネルギーと電力システム』(日本評論社、編著、2019年)、などがある。
    これまでに、経済産業省「総合資源エネルギー調査会」臨時委員、環境省「中央環境総合政策・地球環境合同部会地球温暖化対策税制専門委員会」委員、東京都「環境審議会」委員、環境省「国内排出量取引制度検討会」委員、朝日新聞社「書評委員会」委員、環境省「中央環境審議会」臨時委員、内閣官房「GX実現に向けたカーボンプライシング専門WG」構成員を含む、政府・自治体の委員を多数務める。
  • 高橋 洋
    法政大学 社会学部 社会政策科学科 教授
    1993年東京大学法学部卒、同年ソニー株式会社入社。1999年タフツ大学フレッチャー大学院修了(法律外交修士)。2000年内閣官房IT担当室主幹。2007年 東京大学大学院工学系研究科博士課程修了(学術博士)。同年東京大学先端科学技術研究センター特任助教、2009年富士通総研主任研究員を経て、2015年より都留文科大学教授。2023年より、法政大学社会学部社会政策科学科教授(現職)。専門はエネルギー・気候変動政策論、電力システム改革。経済産業省・総合資源エネルギー調査会委員、内閣府参与、外務省・気候変動に関する有識者会合委員、内閣府・再生可能エネルギー規制総点検タスクフォース委員などを歴任。編著書に、『エネルギー転換の国際政治経済学』(日本評論社、2021年)、『エネルギー政策論』(岩波書店、2017年)、『地域分散型エネルギーシステム』(共編、日本評論社、2016年)、『電力自由化―発送電分離から始まる日本の再生』(日本経済新聞出版社、2011年)など。
  • 小林 大和
    経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部長
    1996年、東京大学法学部を卒業後、通商産業省に入省。以来、エネルギー政策をはじめとして、通商政策、環境政策、自動車政策などに従事。2023年からは大臣官房秘書課長として省内の人事・組織開発全般を担当。2025年から現職にて再生可能エネルギーや水素・アンモニア、省エネルギー、エネルギーシステム等に関する政策を担当。
  • 国谷 裕子
    ジャーナリスト

    米国ブラウン大学卒業。1989年、NHK 衛星放送「ワールドニュース」キャスター。1993年から2016年3月までの23年間、NHK 総合テレビの「クローズアップ現代」のキャスターを担当。この間、特別番組や「NHK スペシャル」等の報道番組のキャスターも務める。2016年から持続可能な開発目標(SDGs)の取材・啓発活動に取り組む。現在、東京芸術大学理事、慶応義塾大学大学院特別招聘教授、国連食糧農業機関(FAO)親善大使。
    1998年放送ウーマン賞、2002年菊池寛賞、2011年日本記者クラブ賞、2016年ギャラクシー賞特別賞など受賞。
  • 中空 麻奈
    かんぽ生命 エグゼクティブ・フェロー
    慶應義塾大学経済学部を卒業。野村総合研究所を経て、郵政省郵政研究所出向。1997年より野村アセットマネジメントでクレジットアナリストとして金融セクター、ソブリンを担当。2000年モルガン・スタンレー証券、2004年JPモルガン証券、2008年BNPパリバ証券にて、クレジット調査部長やチーフクレジットアナリスト、チーフESGアナリストなど要職を歴任。2026年3月より現職。一橋大学大学院修士課程(経営)を修了。
    経済財政諮問会議議員や財政制度等審議会財政制度分科会起草委員、税制調査委員会委員など政府の要職も歴任。
    『ユーロ連鎖不況』(PHP研究所)、『早わかりサブプライム不況』(朝日新聞出版)、『グローバル金融規制の潮流』(きんざい)など多数の執筆をした。
  • 山田 正人
    JERA Nex bp Japan CEO
    1987 年三菱重工業株式会社入社。2014年にデンマークに設立したMHI Vestas Offshore Wind(MVOW)に、最高戦略責任者として駐在。2020 年4月に日本に戻り、アジア太平洋地域統括副社長を経て、2021年から4年間にわたりMHIベスタス・ジャパン株式会社代表取締役社長を務める。
    2025 年4月にJERA執行役員 国内洋上風力担当に就任。2025年8月にJERA Nex bpの日本担当SVP、同社日本法人JERA Nex bp JapanのCEOに就任(現職)。2020年5月から日本風力発電協会(JWPA)副代表理事を務める。
  • 高田 英樹
    GX推進機構 理事(財務・サステナビリティ推進担当)
    1995年大蔵省(現財務省)入省。主計局、主税局、大臣官房等を歴任。1997~99年、英国留学。2003~06年、英国財務省出向。2015~18年、パリ・OECDに出向し、グリーン・ファイナンスを担当。帰国後、Green Finance Network Japanを発足・運営。2022~24年、金融庁総合政策課長として、国際金融センター、資産運用立国、サステナブルファイナンス等、金融庁の諸政策の企画・調整を担当。2024年6月、新設されたGX推進機構に出向し、理事(財務・サステナビリティ推進担当)に就任。東京大学法学部卒、ケンブリッジ大学法律学修士、ロンドン大学(インペリアル・カレッジ・ロンドン)経営学修士。
  • 杉井 威夫
    環境省 地球環境局 地球温暖化対策課長
    2000年環境庁入庁。これまで、廃棄物規制、容器包装リサイクル、環境税制、動物愛護、地域脱炭素等などの業務に携わる。広報室長、脱炭素ビジネス推進室長を経て、2025年7月より現職。脱炭素社会実現に向けた再エネ導入などの国内対策全般、政府実行計画を踏まえた公共部門の脱炭素化などに取り組んでいる。
  • トーマス・コーベリエル
    自然エネルギー財団 理事長
    トーマス・コーベリエルスウェーデン・チャルマース工科大学教授。工学物理の理学修士号、物理資源理論の博士号を取得し、チャルマース工科大学で環境科学の講師、その後ルンド大学の産業環境経済国際研究所の教授(専門は国際的に持続可能なエネルギーシステム)を歴任。現在はチャルマース工科大学で産業エネルギー政策の教授。産業界の経験もあり、バイオマス・エネルギーで燃料や技術を提供する企業や、自動車業界向け持続可能なエネルギーソリューション開発会社、風力発電所運営会社などの企業で、主導的な役割を果たしてきた。現在、ヴァッテンフォール社外取締役、欧州企業InnEnergyの産業育成エグセクティブを務める。政治面では、スウェーデンおよび欧州の環境市民組織やエネルギー・環境関連法案を策定するスウェーデン政府委員会のメンバーとして活動する傍ら、中国の環境と開発に関する国際協力委員会(China Council for International Cooperation on Environment and Development)では低炭素産業化戦略対策委員会委員を兼任。また、2008年から2011年までスウェーデンエネルギー庁長官を務めた。任期半ばで、自然エネルギー財団理事長就任のため退職。2018年から2021年までスウェーデン政府が設立した「気候変動委員会」の委員。
  • 末吉 竹二郎
    自然エネルギー財団 副理事長
    東京大学を卒業後、1967年に三菱銀行(現 三菱UFJ銀行)に入行。1998年まで勤務した。 日興アセットマネジメントに勤務中、UNEP金融イニシアチブの運営委員メンバーに任命された。現在、アジア太平洋地区の特別顧問としてUNEP金融イニシアチブの活動を支援する傍ら政府や地方自治体の審議会委員などを務める。 2018年9月には公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 会長に就任。この他、セミナーや講演会、大学での授業などを通じて環境問題や社会的責任(CSR)、社会的責任 投資(SRI)についての講演等を行う。
    主な著書に『ビジネスに役立つ!末吉竹二郎の地球温暖化講義』(東洋経済新聞社)、『有害連鎖』(幻冬舎)、『最新CSR事情』(北星堂書店)、『グリーン経済最前線』(岩波新書、共著)がある。
  • 大林 ミカ
    自然エネルギー財団 政策局長
    2011年8月に自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は国際再生可能エネルギー機関(IRENA、本部アブダビ)にて、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務める。2008年から2009年まで駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザー。2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加、2000年から2008年まで副所長。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当する。2017年に国際太陽エネルギー学会より、ハーマン・シェアに敬意を表して設けられた「太陽エネルギー政策推進におけるグローバルリーダーシップ賞」を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。
  • 高瀬 香絵
    自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動)
    2023年に財団に参加。慶應義塾大学総合政策学部(学士)、政策・メディア研究科(修士)修了後、日本エネルギー経済研究所にてエネルギー統計、長期エネルギー需給見通し、石油精製モデル、都道府県エネルギー需給モデル、世界エネルギーモデル等を担当。ノードハウス著「地球温暖化の経済学」等を訳し、DICEモデルを用いた分析を実施。地球環境産業技術研究機構 (RITE)を経て、テコンドー専念のため研究を中断し、韓国龍仁(ヨンイン)大学に留学。引退後、東京大学新領域創成科学研究科にて応用一般均衡モデルを用いた研究にて博士(環境学)を取得、科学技術振興機構低炭素社会戦略センターにて、シナリオ分析や「電気代そのまま払い」社会実装等を実施。2015年に国際NGO CDPジャパンに参画し、企業・金融機関の目標設定(SBT)、再エネ調達(RE100)、TCFD情報開示、低炭素移行計画等のエンゲージメントを実施。

プログラムページへ戻る
 

外部リンク

  • JCI 気候変動イニシアティブ
  • 自然エネルギー協議会
  • 指定都市 自然エネルギー協議会
  • irelp
  • 全球能源互联网发展合作组织