登壇者紹介2050年の日本社会を展望した産業・エネルギー・電力脱炭素化社会に向けて

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  小宮山 宏
  国立研究開発法人 科学技術振興機構　低炭素社会戦略センター センター長
  三菱総合研究所 理事長

  1972年東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。2005年第28代東京大学総長に就任。2009年3月退任後、同年4月に三菱総合研究所理事長に就任。2010年8月、サステナブルで希望ある未来社会を築くため「プラチナ構想ネットワーク」を設立し、会長に就任。生活や社会の質を求める「プラチナ社会」の実現に向けたイノベーション促進に取組んでいる。主な著書に「「『課題先進国』日本（中央公論新社）」、「新ビジョン2050（日経BP社）」等多数。

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  中島 厚志
  独立行政法人 経済産業研究所 理事長

  1975年東京大学法学部卒業。1975年日本興業銀行（現みずほ銀行）入行。1999年パリ支店長、2003年執行役員調査部長、2004年みずほ総合研究所専務執行役員調査本部長、2011年独立行政法人経済産業研究所理事長。2001年から2011年までテレビ東京ワールドビジネスサテライトのレギュラーコメンテーター。主な著書として「大過剰」（日本経済新聞出版社）等。

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  山田 興一
  国立研究開発法人 科学技術振興機構 低炭素社会戦略センター 副センター長

  1962年横浜国立大学工学部電気化学科卒業、1982年東京大学工学博士取得。住友化学工業㈱勤務後、東京大学大学院工学系研究科教授、信州大学繊維学部教授、地球環境産業技術研究機構理事、東京大学理事などを歴任。2009年より東京大学総長室顧問および国立研究開発法人科学技術振興機構 低炭素社会戦略センター副センター長に就任、現在に至る。専門は電気化学、地球環境工学。主な著書に『新ビジョン2050』（共著/日経 BP社/2016年）など。

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  岩田 一政
  公益社団法人 日本経済研究センター 理事長

  1970 年経済企画庁（現・内閣府）入庁。1976年OECD経済統計局金融財政政策課、1996年東京大学大学院総合文化研究科教授（経済学）、2001 年内閣府政策統括官、2003 年日本銀行副総裁、2008 年内閣府経済社会総合研究所所長などを経て、2010年より現職。2018年7月より環境省中央環境審議会「カーボンプライシグの活用に関する小委員会」委員。東京大学名誉教授。

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  田中 伸男
  公益財団法人 笹川平和財団 会長／国際エネルギー機関 元事務局長

  1972年東京大学経済学部経済学科卒業、1973年通商産業省入省。1986年大臣官房秘書課長補佐。1987年資源エネルギー庁企画官。1989年経済協力開発機構科学技術工業局次長、同局長を経て、1995年産業政策局産業資金課長。1997年通商政策局総務課長。1998年外務省在アメリカ合衆国日本大使館公使。2000年経済産業研究所副所長。2002年通商政策局通商機構部長。2004年経済協力機構科学技術産業局長を経て、2007年9月より国際エネルギー機関（IEA）事務局長。現職は東京大学公共政策大学院 客員教授、笹川平和財団 会長。

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  平沼 光
  公益財団法人 東京財団政策研究所 研究員

  日産自動車株式会社勤務を経て、2000年より現職。 現在は東京財団政策研究所にて資源エネルギー分野のプロジェクトを担当。 また、内閣府 日本学術会議 東日本大震災復興支援委員会 エネルギー供給問題検討分科会委員、福島県再生可能エネルギー導入推進連絡会系統連系専門部会委員を歴任するほか、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST) 低炭素社会戦略センター特任研究員も務める。
  おもな著書に『2040年のエネルギー覇権』（日本経済新聞出版社、2018年11月）、『日本は世界一の環境エネルギー大国』（講談社プラスアルファ新書、2012年3月）、『日本は世界一位の金属資源大国』（講談社プラスアルファ新書、2011年3月）等がある。

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  大野 輝之
  公益財団法人 自然エネルギー財団 常務理事

  2013年より現職。「長期低炭素ビジョン」など国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から３年間、環境局長を努める。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。イクレイ日本顧問。公益財団法人 世界自然保護基金ジャパン 理事。東京大学経済学部卒。2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。

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  大林 ミカ
  公益財団法人 自然エネルギー財団 事業局長

  2011年、自然エネルギー財団の設立に参加。財団設立前は、アラブ首長国連邦の首都アブダビに本部を置く「国際再生可能エネルギー機関（IRENA）」で、アジア太平洋地域の政策・プロジェクトマネージャーを務めていた。1992年から1999年末まで原子力資料情報室でエネルギーやアジアの原子力を担当、2000年に環境エネルギー政策研究所の設立に参加し、2000年から2008年まで副所長。2008年から2009年までは駐日英国大使館にて気候変動政策アドバイザーを務めた。2017年、国際太陽エネルギー学会（ISES）よりグローバル・リーダーシップ賞を受賞。大分県中津市生まれ、北九州市小倉出身。

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  分山 達也
  九州大学 エネルギー研究教育機構 准教授／公益財団法人 自然エネルギー財団 特任研究員

  2018年より、九州大学エネルギー研究教育機構准教授。専門分野は、資源工学、地熱発電と地理情報システム（GIS）。AMPL（数理計画言語）を用いて系統統合を考慮した日本の自然エネルギーシナリオの分析を担当。これまでに、GISを用いて、日本の自然エネルギーポテンシャルの評価や、風力発電のゾーニングの研究に従事した。博士（工学）。自然エネルギー財団には2012年に参加、電力系統運用や国際送電に関する研究を主導し、報告書「自然エネルギーの導入拡大に向けた系統運用：日本と欧州の比較から」（2016年）、研究レポート「2030年日本における変動型自然エネルギーの大量導入と電力システムの安定性分析」（2018年）などの執筆を担当。

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  木村 啓二
  公益財団法人 自然エネルギー財団 上級研究員

  2013年より現職。専門は、環境経済学、再生可能エネルギー政策論。主な著作・業績に、『拡大する世界の再生可能エネルギー』(共同執筆、世界思想社、2011年)、『国民のためのエネルギー原論』(分担執筆、日本経済新聞出版社、2011年) 『地域分散型エネルギーシステム』(分担執筆、日本評論社、2016年)など。2007年に立命館大学大学院国際関係研究科博士後期課程修了、博士(国際関係学)。自然エネルギー財団では、報告書「自然エネルギー発電コスト低減への制度的課題：改正FIT法に焦点をあてて」（2018年）、報告書「固定価格買取制度5年の成果と今後の課題」（2017年）、「日本の風力発電のコストに関する研究」（2017年）、「日本とドイツにおける太陽光発電のコスト比較：日本の太陽光発電はなぜ高いか」（2016年）などの執筆を担当。

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