自然エネルギー財団2040年シナリオ、学術誌『Energy Policy』に掲載7月14日まで無料公開

公益財団法人 自然エネルギー財団の、2040年に日本の電力の90%を自然エネルギーで供給するシナリオに関する論文が、国際学術誌『Energy Policy』*に掲載されました。

An Energy Scenario for Japan Towards 2040: Focused on Efficiency Improvements and Renewable Energy
DOI: 10.1016/j.enpol.2026.115398

本論文では、省エネルギーの徹底と自然エネルギーの拡大を柱に、日本の電力供給に占める自然エネルギー比率を2040年に90%まで高めるシナリオを示しています。

また、日本政府のエネルギー基本計画との比較分析を行い、前提条件や電源構成の違いに加え、自然エネルギーと省エネルギーが日本のエネルギー転換において果たし得る役割について検討しています。

本論文の全文は、2026年7月14日までの期間限定で無料公開されています。ぜひご覧ください。
 

閲覧はこちら（7/14まで無料公開）

主な知見

• ​日本は、原子力や石炭に依存することなしに、2040年度に電力の約90%が自然エネルギーによって供給されることで、安定的かつ比較的低コストな電力供給を実現できる。一方、第七次エネルギー基本計画では、CCSや水素・アンモニア混焼への依存が高く、より高いコストと低いエネルギー自給率につながる。
• 高い自然エネルギー比率を低コストで実現するには、十分な柔軟性資源と、太陽光に過度に偏らないバランスの取れた自然エネルギーミックスが重要である。
• 蓄電池は太陽光発電の活用に有効であり、風力発電の大量導入を有効に活用するには地域間連系線の強化が不可欠である。
• 大規模な自然エネルギー導入により、2040年度に目指す水素利用量の約20%に相当する国産水素の生産が可能と示唆された。
• 電化、省エネルギー、そして既存技術を活用した高い自然エネルギー比率の電力供給によって、2040年までにエネルギー起源CO₂排出量を80%以上削減することが可能であることが示された。

 

*Energy Policy 『Energy Policy』は、オランダの大手学術出版社Elsevier（エルゼビア）社が発行する、エネルギー政策分野の国際的な査読付き学術誌です。エネルギーの供給・利用に関する政策、経済、環境、社会的側面を幅広く扱い、政策提言や実証分析を重視した研究を掲載しています。世界各国から年間3,500件を超える論文投稿があり、そのうち掲載に至るのは約18％1 とされるなど、国際的に高い評価を得ています。また同誌は現在、国連の持続可能な開発目標（SDGs）の達成に資する研究、特にSDGs目標7「エネルギーをみんなに そしてクリーンに」の推進に貢献する論文の投稿を積極的に歓迎しています。