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[国際シンポジウム] REvision2023:エネルギー危機を自然エネルギーが克服する
2023.3.8
[国際シンポジウム] REvision2023:エネルギー危機を自然エネルギーが克服する
2023.3.8
高瀬香絵氏をシニアコーディネーターに、加藤茂夫氏を上級顧問に迎える
2023.3.1
電力調達ガイドブック 第6版(2023年版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2023.1.30
輸入に頼らないエネルギー供給への産業革命トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2023.1.30
国際送電がエネルギー危機を救うロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.1.19
[年頭コラム] 国を誤るエネルギー政策に終止符を大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2023.1.1
[コメント] GX基本方針は二つの危機への日本の対応を誤る:なぜ原子力に固執し、化石燃料への依存を続けるのか
2022.12.27
スタッフ募集のお知らせ(研究員、リサーチスタッフ、連携コーディネーター)
2022.11.30
自然エネルギーの電力は新設か運転開始15年以内に:RE100が技術要件を改定石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)/ RE100 Technical Advisory Group メンバー
2022.10.26
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2022(JCAS2022)
2022.10.14
日本における洋上風力発電導入の社会経済分析
2022.10.11
欧州議会REDⅢを可決:再エネとしての森林バイオマスは現状比率を維持へ相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.9.28
[インフォパック] コーポレートPPA:日本の最新動向
2022.8.31
地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(奈良市)
2022.7.29
「気候変動イニシアティブ」4周年:到達点と今後の展開
2022.7.6
追加性が自然エネルギーの選択基準に、RE100も採用へ石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.6.24
世界をリードするカリフォルニアの建築脱炭素政策:太陽光発電+蓄電池設置義務の進展西田 裕子 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動)
2022.6.22
エネルギー危機と自然エネルギーの役割:トーマス・コーベリエル理事長講演(2022/6/14、東京)
2022.6.22
エネルギー危機と自然エネルギーの役割
2022.6.14
[JCIメッセージ:285団体が賛同]いまこそ再生可能エネルギーの導入加速を:エネルギー危機の中でも気候変動対策の...
2022.6.3
RE-Users 2022年度 第1回オンラインセミナー:環境負荷や地域貢献を考慮した電力調達
2022.5.25
第一生命保険、2023年度までに自然エネルギー100%:追加性のある電力をPPAで拡大石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.5.18
[インフォパック] ドイツ 建築物の省エネと自然エネルギー利用のための施策と法整備:日本の建築部門の脱炭素化に向けた示唆
2022.5.17
住宅・建築物脱炭素化の最前線:欧米の専門家に聞く既存建物のエネルギー削減対策
2022.5.17
[JCI連続ウェビナー第2回] エネルギー危機と気候変動対策:クリーンエネルギー戦略に求められるものは何か
2022.5.13
ウクライナ侵攻によるエネルギー危機に対する提言
2022.4.18
CCS火力発電政策の隘路とリスク
2022.4.14
[JCI連続ウェビナー第1回] 脱炭素実現へカーボンプライシングはどうあるべきか
2022.3.25
エネルギー安全保障のための脱炭素:再エネの主力化の加速を高橋 洋 都留文科大学 地域社会学科 教授
2022.3.8
[国際シンポジウム] REvision2022:自然エネルギー転換を加速する
2022.3.2
原子力発電の新設をフランスが計画、技術とコストに難題を抱えるロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.1.28
ドイツにおけるエネルギー・気候政策と法整備:政権交代前後の最新動向
2022.1.25
世界の原子力産業動向と日本への示唆:WNISR 2021年版 発表イベント
2022.1.19
[RE-Users地域連携プロジェクト] 山形から展開するRE100企業(山形)
2022.1.13
スターバックス、環境配慮型のグリーンな店舗へ:地域に貢献する電力を選んで使う石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.1.5
[年頭コラム] 2022年、自然エネルギー拡大を更に加速し、産業の脱炭素化へ向かう年に大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2022.1.1
[インフォパック] 鉄鋼業の脱炭素化に向けて:欧州の最新動向に学ぶ
2021.12.14
[参考和訳] 岐路に立つ世界の鉄鋼:世界の鉄鋼セクターが2020年代にカーボンニュートラル技術に投資すべき理由
2021.12.14
中国が2030年のCO2排出ピークアウトに向けて行動方針を発表王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.12.7
[Webinar] 米国における自然エネルギーと脱炭素の未来:世界最大の経済大国が、どのようにエネルギー転換を実現するか
2021.12.7
ドイツ新政権の連立協定にみるエネルギー政策・気候変動対策方針 一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2021.12.6
ドイツの脱炭素戦略:自然エネルギー拡大と脱石炭・脱原発にむけた政策と法整備
2021.12.1
[声明] 2030年までのCO2半減を可能にする政策の導入を:COP26を前に日本政府によびかける
2021.10.27
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2021(JCAS2021)
2021.10.13
電力需要と原子力からみるエネルギー基本計画案大島 堅一 龍谷大学政策学部 教授
2021.9.24
第6次エネルギー基本計画(案)の評価点と問題点高橋 洋 都留文科大学 教授
2021.9.22
企業が抱く不安、政府による自然エネルギー導入量とコストの見通し石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.9.21
2050年脱炭素化への道筋を描かないエネルギー基本計画案大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2021.9.16
[特設ページ] 「エネルギー基本計画改正案」を問う:脱炭素への道筋は示されているのか
2021.9.16
[RE-Users地域連携プロジェクト] ゼロカーボン北海道研究会 発会式記念セミナー(北海道)
2021.9.16
[声明] 自然エネルギー財団設立10周年にあたって
2021.8.25
セブン&アイ・ホールディングス、太陽光発電の電力を全国の店舗に:自然エネルギー100%へ省エネも徹底石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.8.18
気候変動対策が争点となるドイツ連邦議会選挙一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2021.8.11
中国のグリーン水素発展戦略、2060年カーボンニュートラルへ動き出す王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.8.11
EU Fit for 55:森林バイオエネルギーの持続可能性基準を強化相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.8.3
[Webinar] 自然エネルギー100%時代の電力システム:電力コストと供給の安定性はどうなるのか
2021.7.30
[Webinar] 日本のエネルギー政策は脱炭素を実現できるのか
2021.7.9
「気候変動イニシアティブ」3周年:到達点と今後の展開
2021.7.6
2020年の世界の発電量、自然エネルギーと化石燃料・原子力で対照的ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.5.21
[コメント] 2030年削減目標の実現へ、エネルギー政策の抜本的な転換を
2021.4.27
[JCIメッセージ] パリ協定を実現する野心的な2030年目標を日本でも
2021.4.19
[JCIウェビナー] NDC:2050年ゼロを実現する2030年の排出削減目標とは
2021.3.31
ヒューリック、2025年までに自然エネルギー100%へ:非FIT太陽光発電所を自社で開発・利用石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2021.3.25
エネルギー転換によって国際関係が変わる高橋 洋 都留文科大学 教授
2021.3.11
[国際シンポジウム] REvision2021:3.11から10年ー新しいエネルギーの未来を目指す
2021.3.10
3.11から10年:日本のエネルギー政策は変わったか大林 ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2021.2.26
[特設ページ] 福島第一原子力発電所事故から10年とこれから
2021.2.26
「やっかいな問題」として森林バイオエネルギー問題を捉える:JRCレポートを読み解く相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.2.22
世界の革新的な脱炭素政策:ハワイ州ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.2.19
RE-Usersサミット2021:企業の自然エネルギー利用計画、 脱炭素へ加速
2021.2.3
[JCIメッセージ発表] 2030年度の再生可能エネルギー電力目標を40~50%に
2021.1.18
欧州各国・米国諸州の2030年自然エネルギー電力導入目標
2021.1.15
電力調達ガイドブック 第4版(2021年版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2021.1.13
[RE-Users地域連携プロジェクト] 拡大する再エネ需要:脱炭素社会を支える企業の取組とは(名古屋)
2020.12.9
脱炭素で先頭を走る欧州:2050年ゼロエミッションの戦略と技術
2020.12.4
世界の革新的な脱炭素政策:オーストラリアロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.12.2
JCIメンバー企業CEOが河野規制改革担当大臣と意見交換
2020.11.18
[コメント] バイデン候補の勝利について:脱炭素社会の実現へ、日本のエネルギー転換の加速を
2020.11.9
エネルギー基本計画の改定への期待高橋 洋 都留文科大学 教授
2020.10.28
[コメント] 日本政府の2050年カーボンニュートラル宣言について:2030年までの45%削減こそが必要
2020.10.26
[RE-Users地域連携プロジェクト] 脱炭素社会を生きぬく再生可能エネルギー活用セミナー(北海道)
2020.10.23
[コメント] エネルギー基本計画の見直し開始にあたって
2020.10.13
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2020(JCAS2020)
2020.10.13
コーポレートPPA 実践ガイドブック:企業が結ぶ自然エネルギーの電力購入契約
2020.9.30
世界の革新的な脱炭素政策:インドロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.9.18
[JCI] オンライン・プラットフォーム「Platform for Redesign 2020」にメッセージが 掲載
2020.9.3
木質バイオエネルギーの利用戦略に必要な3つの視点:資源エネルギー庁と林野庁の共同研究会の発足にあたって相川 高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.8.20
[RE-Users] 賛同企業・団体|提言 気候変動に取り組む企業が求める3つの戦略と9つの施策
2020.8.19
2030年エネルギーミックスへの提案(第1版):自然エネルギーを基盤とする日本へ
2020.8.6
Appleの2030年カーボンニュートラルの波及効果:環境負荷の小さい自然エネルギーで脱炭素石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.7.30
新型コロナウイルス:バイオエネルギーセクターへの影響と将来の見通しバラドゥワジ・クマムル、クリスチャン・ラコス 世界バイオエネルギー協会(WBA)
2020.7.28
[JCI ウェビナー] 石炭火力を考える
2020.7.28
グリーン・リカバリーとグリーン・ニューディール:その財源および気候正義との関係明日香 壽川 東北大学 東北アジア研究センター 教授(兼)環境科学研究科 環境科学政策論 教授
2020.7.28
[インフォパック] 縮小する日本の原子力発電:存在価値を問われる9つの課題
2020.7.14
石田 雅也 シニアマネージャー、RE100 リーダーシップ・アワード 2020 審査員就任
2020.7.13
[ポジションペーパー] 木質バイオエネルギーの持続可能性について:温室効果ガス削減に資する持続可能性確保の制度化
2020.7.10
[コメント] 石炭火力輸出の完全な中止と自然エネルギー支援への転換を:政府のエネルギー輸出戦略見直しについてのコメント
2020.7.9
三菱地所、高層ビル群に自然エネルギーの電力:東京駅の周辺エリアから脱炭素を推進石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.7.8
「気候変動イニシアティブ」2周年:到達点と今後の展開
2020.7.6
[コメント] 石炭火力の完全なフェーズアウトを:経済産業省の方針では2030年に3000万kWの石炭火力を利用
2020.7.3
[RE-Users] 賛同企業・団体募集|自然エネルギー拡大に向けた提言
2020.7.1
[インフォパック] 石炭火力輸出の中止と自然エネルギー支援への転換が必要な4つの理由
2020.6.25
[JCI] 小泉環境大臣と「グリーン・リカバリー」に関する意見交換会を開催しました
2020.6.12
石油:ネガバレルの復讐エイモリー・B・ロビンス ロッキーマウンテン研究所 共同設立者・チーフサイエンティスト・名誉会長
2020.6.9
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の太陽光発電世界市場への影響貝塚 泉 株式会社資源総合システム 調査事業部 部長 上席研究員
2020.6.1
[寄稿] 今こそ21世紀のエネルギーシステムを構築するときだパトリシア・エスピノーサ 国連気候変動枠組み条約(UNFCCC)事務局長 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関(IRENA)事務局長
2020.5.29
石油時代を脱却し、歴史に新たなページをアヒム・シュタイナー 国際連合開発計画(UNDP)総裁 / フランチェスコ・ラ・カメラ 国際再生可能エネルギー機関(IRENA)事務局長
2020.5.27
コロナ禍に際しての一考察デヴィッド・スズキ ブリティッシュコロンビア大学 名誉教授 / デヴィッド・スズキ財団 共同設立者 / 自然エネルギー財団 理事
2020.5.20
[JCIメッセージ発表] コロナ危機を克服し、気候危機に挑む「緑の回復」へ
2020.5.13
[特設ページ] コロナ危機を強靱かつ持続可能な経済確立の機会に
2020.5.8
自然エネルギー財団、世界の風力産業の提言に賛同
2020.5.6
[インフォパック] アジアで進む脱石炭火力の動き
2020.4.21
[JCIコメント発表] 日本政府のNDC提出に対する末吉竹二郎JCI代表のコメント:削減目標の早急な引き上げを
2020.3.30
[研究報告] ロシア長期気候変動対策のための重点的課題:パリ協定批准を受けて
2020.3.27
【開催中止】[RE-Users地域連携プロジェクト] 拡大する再エネ需要:脱炭素社会を支える企業の取組とは(名古屋)
2020.3.12
2019年世界の電力セクターの動向:自然エネルギーがついに成長の主役にトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.3.10
東急、鉄道からホテルまで2050年にCO2ゼロ:自然エネルギー100%で電車を走らせる石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.2.18
[RE-Users地域連携プロジェクト] 山形RE100シンポジウム(山形)
2020.2.13
[インフォパック] 日本の石炭火力輸出政策5つの誤謬
2020.2.12
[RE-Users地域連携プロジェクト] 企業価値を高める自然エネルギーの利用拡大(鹿児島)
2020.2.8
[JCIメッセ―ジ発表] 2030年削減目標(NDC)強化を求める
2020.2.4
[RE-Users] 提言 気候変動に取り組む企業が求める3つの戦略と9つの施策:自然エネルギーの電力を利用しやすい国に
2020.1.31
RE-Usersサミット2020:世界中の企業が実践、今すぐ自然エネルギーを
2020.1.31
自然エネルギーの利用で企業の競争力に差がつく、コストではなくて先行投資石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー
2020.1.17
積水ハウス、2040年までに自然エネルギー100%:ゼロエネルギー住宅の余剰電力を購入石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2020.1.16
自然エネルギーの新たな拡大の10年が始まるトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2020.1.10
[年頭コラム] 2020年、気候危機を回避する展望をひらく年へ大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2020.1.1
東南アジアにおけるエネルギー転換:石炭から自然エネルギーへ
2019.12.19
[COP25サイドイベント] Accelerating energy transitions and ....
2019.12.13
[COP25サイドイベント] 日本の非政府アクターから世界に向けて発信
2019.12.10
[RE-Users地域連携プロジェクト] 自然エネルギー活用セミナー:気候変動時代を生き抜くために(宮城)
2019.12.5
ユニリーバ、世界5大陸で自然エネルギー100%を達成:サステナブルなブランドが高成長に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.12.3
[RE-Users地域連携プロジェクト] 自然エネルギーによる電気の地産地消の推進をテーマに (福岡・みやま市)
2019.11.27
リコー、主力製品を自然エネルギーで組立生産:脱炭素を推進すればビジネスを拡大できる石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.11.19
シェールガスと自然エネルギーがもたらす米国のエネルギー革命:米国IVLPに参加して木村誠一郎 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.11.13
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2019(JCAS2019)
2019.10.31
東南アジアにおける日本の電力ビジネスの転換を:石炭火力から自然エネルギーへロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.10.28
自然エネルギーはアジア太平洋地域における最も確かな持続可能な発展への道ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / クリスティアン・ピゴ リサーチコラボレーター
2019.10.21
[RE-Users地域連携プロジェクト] 企業価値を高める自然エネルギーの利用拡大(大阪)
2019.10.16
石炭火力発電投資の事業リスク分析:エネルギー転換期における座礁資産リスクの顕在化
2019.10.3
[セミナー] 脱炭素への国際的な道のり:建築による都市の気候変動対策
2019.9.27
日本の電力消費と発電の状況は、2010年度以降著しく向上ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.9.25
[JCI] ニューヨーク気候イベントで日本の企業・自治体の取組みを発信
2019.9.17
2019年上半期の一部主要国のエネルギー動向は、明るい見通しトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.9.10
バイオマス燃料の持続可能性:東南アジア調査を踏まえ、パーム系燃料を中心に相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.8.16
世界中の企業が自然エネルギーへ:先進事例に見る、導入効果・調達方法・課題解決
2019.8.8
[JCI] 第1回メンバー交流ワークショップ「先進事例から得る気候変動対策のヒント」を開催
2019.7.26
[共同声明] Fridays For Future 気候危機に対する日本の若者の運動支持:グローバル気候マーチに向けて
2019.7.25
地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(富山市)
2019.7.24
「気候変動イニシアティブ」1周年:到達点と今後の展開
2019.7.5
「非FIT非化石証書」の期待と課題、2020年度から自然エネルギーの電力調達手段に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.7.3
[コメント] CO2排出ゼロの日本へのエネルギー戦略を示せ
2019.6.27
[寄稿] トーマス・コーベリエル理事長 Global Briefing Report
2019.6.26
F20レポート:G20インフラ投資と気候目標および2030アジェンダの調和
2019.6.13
[F20 ハイレベルフォーラム] 持続可能な脱炭素経済に向けて: 公正な移行のための投資の流れをつくる
2019.6.13
[ワークショップ] 2050年に向けた慈善事業財団の役割
2019.6.12
地域の企業・自治体の自然エネルギー調達を促進:「RE-Users地域連携プロジェクト」を全国展開
2019.6.10
G20に向け「サステナブルファイナンスに関する東京ダイアログ」を開催
2019.6.3
[JCI] 政府の長期戦略に対するメッセージを発表
2019.5.16
[日本語訳] 米国のエネルギー転換は止まらない:グリーン・ニューディールの経済効果
2019.5.10
自然エネルギー発電の産業発展への投資トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2019.4.15
脱炭素社会へのエネルギー戦略の提案:2050年CO2排出ゼロの日本へ
2019.4.4
[国際シンポジウム] REvision2019:自然エネルギー革命
2019.3.6
Apple、全世界で自然エネルギー100%達成:20社超のサプライヤーもApple向けに対応石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.2.20
競争力を失う原子力発電:世界各国で自然エネルギーが優位に
2019.1.23
[日本語訳] 拡大し続けるエネルギー効率化資源
2019.1.22
[年頭コラム] 2019年、脱炭素化へエネルギー転換を加速する年に大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2019.1.1
自然エネルギー財団、F20に参加:G20の国々の財団が気候変動問題に立ち上がる
2018.12.20
非化石証書が条件付きでRE100に認定、国際的な基準へ課題は残る石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.12.19
[提言] 脱炭素化へ世界をリードする長期削減戦略を
2018.12.11
[COP24 サイドイベント] 都市とコミュニティの脱炭素化:エネルギーの分散化とエネルギー転換
2018.12.5
ドイツ木質バイオマス専門会議報告:熱電併給と調整力が将来のポイント相川高信 上級研究員 自然エネルギー財団
2018.11.22
JCI「気候変動アクション日本サミット宣言」を発表しました
2018.10.12
JCI「気候変動アクション日本サミット」を開催しました
2018.10.12
[グリーン・ビルディング シンポジウム] 脱炭素化に向かう建築・住宅:エネルギー効率化と自然エネルギーのシナジー
2018.10.5
日本の金融業界、石炭火力発電所新規融資の方針を明確化へ大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.2
自然エネルギー100%の電力メニュー、環境負荷や追加性の確認を石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.9.26
研究員(気候変動担当)募集
2018.8.21
国内の石炭火力新増設計画に見直しの動き:背景に電力需要低下と自然エネルギーの増加大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.7.18
[インフォパック] 石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本
2018.7.10
気候変動イニシアティブ(JCI)の設立
2018.7.6
EV普及の動向と展望:気候変動対策の観点から
2018.6.27
石炭火力から撤退するイギリス、5年間で供給量が6分の1に縮小
2018.6.20
[コメント] 日本でも脱炭素化への自然エネルギーの道の選択を:石炭と原発への固執は日本の未来を危うくする
2018.6.15
パリ協定に基づく日本の石炭火力フェーズアウト:政策決定者と投資家への示唆
2018.5.29
石炭火力発電のフェーズアウトを考えるシンポジウム:パリ協定が変えるエネルギー投資
2018.5.29
[提言] 自然エネルギーを真に主力電源化する基本計画へ:石炭と原発への固執を捨て、脱炭素化への確かな選択を
2018.5.15
非化石証書の自然エネルギー価値、CDPが認定、RE100は手続きへ石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.19
石炭火力のめでたくない新記録:刻々と迫る気候変動の危機に今すぐ対応をロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2018.2.23
[提言] 脱炭素社会を実現するエネルギー政策への転換を(エネルギー基本計画・長期低排出発展戦略)
2018.1.30
[年頭コラム] 脱炭素をめざす世界の流れに日本からの参加を大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2018.1.4
トーマス・コーベリエル理事長、スウェーデン政府「気候変動委員会」委員就任
2017.12.12
[COP23サイドイベント] 北東アジア地域におけるエネルギー転換と低炭素化に向けた取り組み
2017.11.7
[セミナー] 自然エネルギーが企業価値を高める
2017.10.25
日本における42基の石炭火力新増設計画のビジネスリスク:2026年度の設備利用率は50%を割り込む可能性大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2017.7.31
日本における石炭火力新増設のビジネスリスク:設備利用率低下による事業性への影響
2017.7.20
気候変動がもたらす企業の財務インパクトを開示へ:世界の100社以上が賛同した「TCFD」石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.7.4
[セミナー] 脱炭素社会に向けたエネルギービジネスと金融機関・企業の役割
2017.2.14
[コメント] パリ協定発効にあたって
2016.11.2
世界の石炭ビジネスと政策の動向:パリ協定後の投融資を誤らないために
2016.10.18
[年頭コラム] 自然エネルギー100%への道を進もう:気候変動の危機を回避する最も確実な選択大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2016.1.5
[コメント] 世界は自然エネルギー100%に向けて踏み出した:パリ会議は世界の気候変動協定に合意
2015.12.12
世界の針路を決めるCOP21山岸 尚之 WWFジャパン 気候変動担当オフィサー
2015.12.2
始まった世界エネルギー革命は成長志向西村六善 元外務省地球環境担当大使
2015.12.1
化石燃料投資からの撤退:世界に広がる"ダイベストメント"大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.11.26
COP21 means Business末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.11.12
気候変動対策は小さな自治体ほど向いている:「小さな自治体、大きな気候保護」報告書より林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.9.28
国際公約に反する「石炭火力発電新設」はリスキーなビジネス大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.6.11
[理事長記者会見] 欧州のエネルギー事情:気候変動に対向するための政策(日本記者クラブ)
2014.12.2
2020年東京オリンピックと持続可能性大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.4.24
ドイツ固定価格買取制度は技術革新にも気候変動にも貢献しない? :科学的視点に欠けた政策批判大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.3.28