- 連載コラム
- 自然エネルギー
- 気候変動
原子力発電が世界全体で低迷、コスト競争で勝てないロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.9.27
原子力発電が世界全体で低迷、コスト競争で勝てないロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2024.9.27
各国目標(自然エネルギー導入促進・GHG削減)
2024.7.9
グリーンスチールの市場形成にむけて:マスバランス方式活用の課題と条件
2024.7.9
[JCIメッセージ・216団体賛同] 自然エネルギーの大幅拡大、石炭火力フェーズアウトを求めるメッセージを政府に提出
2024.7.8
[セミナー] アジアパシフィックのエネルギー転換と日本の役割
2024.3.15
インドネシアの電力部門の脱炭素化
2024.3.11
石油化学の脱炭素化への道筋:大量消費見直し・炭素循環・自然エネルギー
2023.12.12
[共同声明] 自然エネルギーでアジアの未来を開くための共同を:アジア・ゼロエミッション共同体(AZEC)首脳会合に向けて
2023.12.8
[中間コメント] 1.5℃の道筋へ、日本でも自然エネルギー3倍化を:COP28での自然エネルギー3倍化誓約を受けて
2023.12.6
[JCI提言・186団体が賛同] カーボンプライシング提言:2030年GHG排出削減目標と国際競争力強化の同時達成に向けて
2023.12.5
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2023(JCAS2023)
2023.10.6
「気候変動ページ」リニューアル。日本と世界の動向、分野別の動向、発電技術・燃料などの動向を追加
2023.9.19
自然エネルギーが東南アジアの未来を拓く
2023.9.5
[Webinar] 2035年60%削減の衝撃:日本のエネルギー政策は変われるのか
2023.8.3
ドイツに見る原子力発電フェーズアウトの効果:自然エネルギー、蓄電池、水素を加速ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.7.20
[翻訳協力] 世界の鉄鋼産業の脱炭素化に関する15の知見
2023.7.12
世界の鉄鋼業、2040年脱炭素化に向けて:変革への15の洞察と日本の選択
2023.7.12
[JCI]「気候変動イニシアティブ」5周年:到達点と今後の展開
2023.7.6
企業の気候変動情報開示の新国際基準発表:バリューチェーン全体の排出量開示・オフセットを含む目標はオフセット前も開示が明記高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアコーディネーター
2023.7.3
[ポジションペーパー] 脱炭素への道が見えない「改定水素基本戦略」
2023.6.29
[特設ページ] 脱炭素の日本へ:2030年・2035年・2050年のエネルギーミックスの姿
2023.5.19
[ポジションペーパー] 炭素クレジットの新たな役割と求められるインテグリティ高瀬 香絵 自然エネルギー財団 シニアコーディネーター
2023.5.12
[JCIメッセージ・303団体が賛同] 再生可能エネルギーとカーボンプライシングで二つの危機を打開する
2023.4.12
2035年エネルギーミックスへの提案(第1版):自然エネルギーによる電力脱炭素化を目指して
2023.4.11
日本政府が伝えない、欧州の原子力発電の現実ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2023.4.4
[国際シンポジウム] REvision2023:エネルギー危機を自然エネルギーが克服する
2023.3.8
蓄電池が自然エネルギーを推進:太陽光や風力の電力を有効活用
2023.2.28
[インフォパック] 日本の原子力発電:政策の妥当性を検証
2023.2.17
[コメント] GX基本方針およびGX推進法案の閣議決定にあたって
2023.2.14
[コメント] GX基本方針は二つの危機への日本の対応を誤る:なぜ原子力に固執し、化石燃料への依存を続けるのか
2022.12.27
スタッフ募集のお知らせ(研究員、リサーチスタッフ、連携コーディネーター)
2022.11.30
日本におけるグリーンスチールへの道:脱炭素製鉄への転換をめざして
2022.11.18
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2022(JCAS2022)
2022.10.14
エネルギー危機の中で自然エネルギーが増加、火力と原子力は減少ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.10.6
日本の水素戦略の再検討:「水素社会」の幻想を超えて
2022.9.9
フランスの原子力発電:100%国有化の理由と課題ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.8.23
電力の需給ひっ迫は複数の手段で対応、原子力は解決策にならない石田 雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2022.7.6
[JCI]「気候変動イニシアティブ」4周年:到達点と今後の展開
2022.7.6
エネルギー安全保障の現実:自然エネルギーが危機を克服する
2022.7.5
世界をリードするカリフォルニアの建築脱炭素政策:太陽光発電+蓄電池設置義務の進展西田 裕子 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(気候変動)
2022.6.22
[JCIメッセージ・285団体が賛同] いまこそ再生可能エネルギーの導入加速を:エネルギー危機の中でも気候変動対策の...
2022.6.3
[インフォパック] ドイツ 建築物の省エネと自然エネルギー利用のための施策と法整備:日本の建築部門の脱炭素化に向けた示唆
2022.5.17
住宅・建築物脱炭素化の最前線:欧米の専門家に聞く既存建物のエネルギー削減対策
2022.5.17
[JCI連続ウェビナー第2回] エネルギー危機と気候変動対策:クリーンエネルギー戦略に求められるものは何か
2022.5.13
CCS火力発電政策の隘路とリスク
2022.4.14
[JCI連続ウェビナー第1回] 脱炭素実現へカーボンプライシングはどうあるべきか
2022.3.25
今こそ化石燃料と原子力からの脱却を大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2022.3.7
原子力発電の新設をフランスが計画、技術とコストに難題を抱えるロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2022.1.28
ドイツにおけるエネルギー・気候政策と法整備:政権交代前後の最新動向
2022.1.25
世界の原子力産業動向と日本への示唆:WNISR 2021年版 発表イベント
2022.1.19
[インフォパック] 鉄鋼業の脱炭素化に向けて:欧州の最新動向に学ぶ
2021.12.14
[参考和訳] 岐路に立つ世界の鉄鋼:世界の鉄鋼セクターが2020年代にカーボンニュートラル技術に投資すべき理由
2021.12.14
中国が2030年のCO2排出ピークアウトに向けて行動方針を発表王嘉陽 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.12.7
ドイツ新政権の連立協定にみるエネルギー政策・気候変動対策方針 一柳 絵美 自然エネルギー財団 研究員
2021.12.6
ドイツの脱炭素戦略:自然エネルギー拡大と脱石炭・脱原発にむけた政策と法整備
2021.12.1
[声明] 2030年までのCO2半減を可能にする政策の導入を:COP26を前に日本政府によびかける
2021.10.27
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2021(JCAS2021)
2021.10.13
CCSへの過剰な依存が日本のエネルギー政策を歪める大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2021.9.30
2050年脱炭素化への道筋を描かないエネルギー基本計画案大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2021.9.16
[JCI]「気候変動イニシアティブ」3周年:到達点と今後の展開
2021.7.6
ドイツの気候保護法、若者たちの訴えで温室効果ガス排出削減目標見直しの法改正へ一柳 絵美 自然エネルギー財団 特別研究員
2021.5.18
[JCIメッセージ] パリ協定を実現する野心的な2030年目標を日本でも
2021.4.19
[JCIウェビナー] NDC:2050年ゼロを実現する2030年の排出削減目標とは
2021.3.31
衰退する原子力の展望トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / フレドリック・ルンドベリ 原子力ジャーナリスト
2021.3.10
Renewable Pathways:脱炭素の日本への自然エネルギー100%戦略
2021.3.9
日本の気候中立への自然エネルギーによる経路:2050年までにエネルギーシステムにおける排出ゼロの達成を目指す
2021.3.9
世界の革新的な脱炭素政策:ハワイ州ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2021.2.19
中国の電力システム改革:自然エネルギーの拡大を促す
2021.2.9
[JCIメッセージ発表] 2030年度の再生可能エネルギー電力目標を40~50%に
2021.1.18
欧州各国・米国諸州の2030年自然エネルギー電力導入目標
2021.1.15
脱炭素で先頭を走る欧州:2050年ゼロエミッションの戦略と技術
2020.12.4
世界の革新的な脱炭素政策:オーストラリアロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.12.2
[JCI] メンバー企業CEOが河野規制改革担当大臣と意見交換
2020.11.18
[コメント] バイデン候補の勝利について:脱炭素社会の実現へ、日本のエネルギー転換の加速を
2020.11.9
東南アジアの国際送電網について市村 将太 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.10.27
[コメント] 日本政府の2050年カーボンニュートラル宣言について:2030年までの45%削減こそが必要
2020.10.26
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2020(JCAS2020)
2020.10.13
世界の革新的な脱炭素政策:インドロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.9.18
[JCI] オンライン・プラットフォーム「Platform for Redesign 2020」にメッセージが 掲載
2020.9.3
[RE-Users] 賛同企業・団体|提言 気候変動に取り組む企業が求める3つの戦略と9つの施策
2020.8.19
世界の革新的な脱炭素政策:米国カリフォルニア州ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.8.17
2030年エネルギーミックスへの提案(第1版):自然エネルギーを基盤とする日本へ
2020.8.6
[JCI ウェビナー] 石炭火力を考える
2020.7.28
[コメント] 石炭火力輸出の完全な中止と自然エネルギー支援への転換を:政府のエネルギー輸出戦略見直しについてのコメント
2020.7.9
[JCI]「気候変動イニシアティブ」2周年:到達点と今後の展開
2020.7.6
[コメント] 石炭火力の完全なフェーズアウトを:経済産業省の方針では2030年に3000万kWの石炭火力を利用
2020.7.3
[インフォパック] 石炭火力輸出の中止と自然エネルギー支援への転換が必要な4つの理由
2020.6.25
[JCI] 小泉環境大臣と「グリーン・リカバリー」に関する意見交換会を開催しました
2020.6.12
[JCIメッセージ発表] コロナ危機を克服し、気候危機に挑む「緑の回復」へ
2020.5.13
フランスとスウェーデン:風力発電が原子力発電を追放するトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2020.4.24
[インフォパック] アジアで進む脱石炭火力の動き
2020.4.21
[JCIコメント発表] 日本政府のNDC提出に対する末吉竹二郎JCI代表のコメント:削減目標の早急な引き上げを
2020.3.30
[研究報告] ロシア長期気候変動対策のための重点的課題:パリ協定批准を受けて
2020.3.27
[インフォパック] 日本の石炭火力輸出政策5つの誤謬
2020.2.12
[JCIメッセ―ジ発表] 2030年削減目標(NDC)強化を求める
2020.2.4
[翻訳協力] IRENA報告書:再生可能エネルギーの視点からみた水素
2019.12.25
東南アジアにおけるエネルギー転換:石炭から自然エネルギーへ
2019.12.19
[COP25サイドイベント] Accelerating energy transitions and raising ambition based on decreasing costs of renewables
2019.12.13
[COP25サイドイベント] 日本の非政府アクターから世界に向けて発信
2019.12.10
[JCI] 気候変動アクション日本サミット2019(JCAS2019)
2019.10.31
自然エネルギーはアジア太平洋地域における最も確かな持続可能な発展への道ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / クリスティアン・ピゴ リサーチコラボレーター
2019.10.21
石炭火力発電投資の事業リスク分析:エネルギー転換期における座礁資産リスクの顕在化
2019.10.3
[セミナー] 脱炭素への国際的な道のり:建築による都市の気候変動対策
2019.9.27
[JCI] ニューヨーク気候イベントで日本の企業・自治体の取組みを発信
2019.9.17
[JCI] 第1回メンバー交流ワークショップ「先進事例から得る気候変動対策のヒント」を開催
2019.7.26
[共同声明] Fridays For Future 気候危機に対する日本の若者の運動支持:グローバル気候マーチに向けて
2019.7.25
[JCI]「気候変動イニシアティブ」1周年:到達点と今後の展開
2019.7.5
[コメント] CO2排出ゼロの日本へのエネルギー戦略を示せ
2019.6.27
[寄稿] トーマス・コーベリエル理事長 Global Briefing Report
2019.6.26
[F20 ハイレベルフォーラム] 持続可能な脱炭素経済に向けて: 公正な移行のための投資の流れをつくる
2019.6.13
G20に向け「サステナブルファイナンスに関する東京ダイアログ」を開催
2019.6.3
[JCI] 政府の長期戦略に対するメッセージを発表
2019.5.16
脱炭素社会へのエネルギー戦略の提案:2050年CO2排出ゼロの日本へ
2019.4.4
競争力を失う原子力発電:世界各国で自然エネルギーが優位に
2019.1.23
[日本語訳] 拡大し続けるエネルギー効率化資源
2019.1.22
[提言] 脱炭素化へ世界をリードする長期削減戦略を
2018.12.11
[COP24 サイドイベント] 都市とコミュニティの脱炭素化:エネルギーの分散化とエネルギー転換
2018.12.5
[JCI]「気候変動アクション日本サミット宣言」を発表
2018.10.12
[JCI] 気候変動アクション日本サミット(JCAS2018)
2018.10.12
[グリーン・ビルディング シンポジウム] 脱炭素化に向かう建築・住宅:エネルギー効率化と自然エネルギーのシナジー
2018.10.5
日本の金融業界、石炭火力発電所新規融資の方針を明確化へ大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.2
研究員(気候変動担当)募集
2018.8.21
国内の石炭火力新増設計画に見直しの動き:背景に電力需要低下と自然エネルギーの増加大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.7.18
[インフォパック] 石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本
2018.7.10
石炭火力から撤退するイギリス、5年間で供給量が6分の1に縮小
2018.6.20
[コメント] 日本でも脱炭素化への自然エネルギーの道の選択を:石炭と原発への固執は日本の未来を危うくする
2018.6.15
パリ協定に基づく日本の石炭火力フェーズアウト:政策決定者と投資家への示唆
2018.5.29
石炭火力発電のフェーズアウトを考えるシンポジウム:パリ協定が変えるエネルギー投資
2018.5.29
[提言] 自然エネルギーを真に主力電源化する基本計画へ:石炭と原発への固執を捨て、脱炭素化への確かな選択を
2018.5.15
非化石証書の自然エネルギー価値、CDPが認定、RE100は手続きへ石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.19
石炭火力のめでたくない新記録:刻々と迫る気候変動の危機に今すぐ対応をロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2018.2.23
[提言] 脱炭素社会を実現するエネルギー政策への転換を(エネルギー基本計画・長期低排出発展戦略)
2018.1.30
[年頭コラム] 脱炭素をめざす世界の流れに日本からの参加を大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2018.1.4
トーマス・コーベリエル理事長、スウェーデン政府「気候変動委員会」委員就任
2017.12.12
[COP23サイドイベント] 北東アジア地域におけるエネルギー転換と低炭素化に向けた取り組み
2017.11.7
[セミナー] 自然エネルギーが企業価値を高める
2017.10.25
日本における42基の石炭火力新増設計画のビジネスリスク:2026年度の設備利用率は50%を割り込む可能性大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2017.7.31
日本における石炭火力新増設のビジネスリスク:設備利用率低下による事業性への影響
2017.7.20
[セミナー] 脱炭素社会に向けたエネルギービジネスと金融機関・企業の役割
2017.2.14
[コメント] パリ協定発効にあたって
2016.11.2
世界の石炭ビジネスと政策の動向:パリ協定後の投融資を誤らないために
2016.10.18
[コメント] 世界は自然エネルギー100%に向けて踏み出した:パリ会議は世界の気候変動協定に合意
2015.12.12
世界の針路を決めるCOP21山岸 尚之 WWFジャパン 気候変動担当オフィサー
2015.12.2
始まった世界エネルギー革命は成長志向西村六善 元外務省地球環境担当大使
2015.12.1
化石燃料投資からの撤退:世界に広がる"ダイベストメント"大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.11.26
COP21 means Business末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.11.12
気候変動対策は小さな自治体ほど向いている:「小さな自治体、大きな気候保護」報告書より林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.9.28
国際公約に反する「石炭火力発電新設」はリスキーなビジネス大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.6.11
[理事長記者会見] 欧州のエネルギー事情:気候変動に対向するための政策(日本記者クラブ)
2014.12.2
2020年東京オリンピックと持続可能性大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.4.24