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RE-Usersサミット2020:世界中の企業が実践、今すぐ自然エネルギーを
2020.1.31
RE-Usersサミット2020:世界中の企業が実践、今すぐ自然エネルギーを
2020.1.31
[COP25サイドイベント] Accelerating energy transitions and ....
2019.12.13
[COP25サイドイベント] 気候危機に挑む日本と世界の大都市:2050年カーボンニュートラルをめざして
2019.12.10
[RE-Users地域連携プロジェクト] 自然エネルギー活用セミナー:気候変動時代を生き抜くために(宮城)
2019.12.5
ユニリーバ、世界5大陸で自然エネルギー100%を達成:サステナブルなブランドが高成長に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.12.3
[RE-Users地域連携プロジェクト] 自然エネルギーによる電気の地産地消の推進をテーマに (福岡・みやま市)
2019.11.27
10年間が成し遂げた大きな変化トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.11.27
[国際シンポジウム] 連系するエネルギーシステムと自然エネルギー拡大
2019.11.26
一次エネルギー、電力(年次・四半期)、再エネ特措法(四半期)更新
2019.11.25
[九州大学共催シンポジウム] 自然エネルギーが支える未来へ向けた電力システムの転換(福岡)
2019.11.25
リコー、主力製品を自然エネルギーで組立生産:脱炭素を推進すればビジネスを拡大できる石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.11.19
シェールガスと自然エネルギーがもたらす米国のエネルギー革命:米国IVLPに参加して木村誠一郎 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.11.13
[イベント] 気候変動アクション日本サミット2019
2019.10.31
東南アジアにおける日本の電力ビジネスの転換を:石炭火力から自然エネルギーへロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.10.28
[KIREC Seoul 2019 サイドイベント] アジアの自然エネルギー政策の展望
2019.10.22
自然エネルギーはアジア太平洋地域における最も確かな持続可能な発展への道ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / クリスティアン・ピゴ リサーチコラボレーター
2019.10.21
RE-Usersの第6回情報交換会を開催、自然エネルギーの利用拡大に向けた最新動向を提供
2019.10.17
[RE-Users地域連携プロジェクト] 企業価値を高める自然エネルギーの利用拡大(大阪)
2019.10.16
地域型木質バイオエネルギー発電に関するFiT制度見直しの提言
2019.10.9
エネルギー全般、資源別、再エネ特措法、電力市場を更新
2019.10.8
4300頭の乳牛の糞尿をバイオガス発電と熱に:北海道・鹿追町でマンゴーやチョウザメも商品化石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー
2019.10.3
石炭火力発電投資の事業リスク分析:エネルギー転換期における座礁資産リスクの顕在化
2019.10.3
マサチューセッツ州の新政策「SMART」:さらなる自然エネルギー拡大に向けて工藤美香 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.10.1
再エネ特措法(年次)を更新
2019.9.30
統計トップページを新設。カテゴリーを整理しました
2019.9.30
[セミナー] 脱炭素への国際的な道のり:建築による都市の気候変動対策
2019.9.27
城南信用金庫、日本の企業で初めてRE100を達成:非FITの電力とJ-クレジットを活用石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.9.26
日本の電力消費と発電の状況は、2010年度以降著しく向上ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.9.25
国際エネルギー、国別の電力を更新
2019.9.19
[イベント] ニューヨーク気候イベントで日本の企業・自治体の取組みを発信
2019.9.17
2019年上半期の一部主要国のエネルギー動向は、明るい見通しトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.9.10
[公募] 日本の自然エネルギーによる脱炭素戦略
2019.9.3
固定価格買取制度をどう見直すか?:何よりも先に系統制約の解消を高橋洋 都留文科大学 教授
2019.8.29
バイオマス燃料の持続可能性:東南アジア調査を踏まえ、パーム系燃料を中心に相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.8.16
世界中の企業が自然エネルギーへ:先進事例に見る、導入効果・調達方法・課題解決
2019.8.8
富士フイルムホールディングス、電力と蒸気を自然エネルギー由来100%に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.8.7
2019 FUTURE CONSENSUS DIALOGUE ※7/31-8/1(2日間)
2019.7.31
アジア国際送電網研究会 第3次報告書
2019.7.31
第1回メンバー交流ワークショップ「先進事例から得る気候変動対策のヒント」を開催
2019.7.26
[共同声明] Fridays For Future 気候危機に対する日本の若者の運動支持:グローバル気候マーチに向けて
2019.7.25
地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(富山市)
2019.7.24
日本の太陽光発電の発電コスト:現状と将来推計
2019.7.23
再エネ特措法改正に対する提言
2019.7.17
九州エリアにおける太陽光・風力発電の出力抑制に関する分析結果:出力抑制電力量率はさらに低減できる斉藤哲夫 自然エネルギー財団 特任研究員
2019.7.16
RE-Usersの第5回情報交換会を開催、自然エネルギーの利用拡大に向けた課題をテーマに
2019.7.11
「気候変動イニシアティブ」1周年:到達点と今後の展開
2019.7.5
「非FIT非化石証書」の期待と課題、2020年度から自然エネルギーの電力調達手段に石田雅也 自然エネルギー財団 シニアマネージャー(ビジネス連携)
2019.7.3
[コメント] CO2排出ゼロの日本へのエネルギー戦略を示せ
2019.6.27
[寄稿] トーマス・コーベリエル理事長 Global Briefing Report
2019.6.26
自噴する110℃の温泉で地熱バイナリー発電:岐阜県の奥飛騨温泉郷に新たな収益もたらす石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.6.21
F20レポート:G20インフラ投資と気候目標および2030アジェンダの調和
2019.6.13
[F20 ハイレベルフォーラム] 持続可能な脱炭素経済に向けて: 公正な移行のための投資の流れをつくる
2019.6.13
国際エネルギー、世界の電力を更新
2019.6.12
[ワークショップ] 2050年に向けた慈善事業財団の役割
2019.6.12
地域の企業・自治体の自然エネルギー調達を促進:「RE-Users地域連携プロジェクト」を全国展開
2019.6.10
G20に向け「サステナブルファイナンスに関する東京ダイアログ」を開催
2019.6.3
Google、自然エネルギーの電力購入量が世界最大:すべての時間帯で100%達成を目指す石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.5.22
政府の長期戦略に対するメッセージを発表
2019.5.16
電力(四半期統計)を更新
2019.5.13
[日本語訳] 米国のエネルギー転換は止まらない:グリーン・ニューディールの経済効果
2019.5.10
自然エネルギーの出力抑制:大きな改善の余地があるロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2019.4.26
花王、自然エネルギー100%の工場を世界各地に:太陽光発電の自家消費も相次いで開始石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.4.26
ゴールデンウィーク中の休業日程
2019.4.15
RE-Usersの第4回情報交換会を開催、企業が取り組む自然エネルギーの新たな電力調達手段をテーマに
2019.4.15
自然エネルギー発電の産業発展への投資トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2019.4.15
脱炭素社会へのエネルギー戦略の提案:2050年CO2排出ゼロの日本へ
2019.4.4
国際エネルギー、国別の電力を更新
2019.3.27
丸井グループ、地球環境と共存するグリーンビジネス拡大:証書に頼らず自然エネルギーの電力を100%使う石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.3.22
スタッフ募集のお知らせ(事務局渉外担当)
2019.3.18
ダムに5万枚の太陽光パネルを浮かべて発電:千葉県・市原市に日本最大の水上メガソーラー石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.3.15
[ワークショップ] 日本における洋上風力拡大に向けて
2019.3.8
[国際シンポジウム] REvision2019:自然エネルギー革命
2019.3.6
[翻訳協力] 新たな世界:エネルギー変容の地政学
2019.3.5
日本の風力発電に追い風を:環境影響評価制度の改正について工藤美香 自然エネルギー財団 上級研究員
2019.2.28
Apple、全世界で自然エネルギー100%達成:20社超のサプライヤーもApple向けに対応石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2019.2.20
[シンポジウム] 2050年の日本社会を展望した産業・エネルギー・電力:脱炭素化社会に向けて
2019.2.6
バイオエネルギー持続可能性の確保はこれからが本番:平成30年度調達価格算定委員会の議論を受けて相川高信 上級研究員 自然エネルギー財団
2019.2.1
RE-Usersサミット2019:世界に広がる自然エネルギーユーザー企業
2019.2.1
競争力を失う原子力発電:世界各国で自然エネルギーが優位に
2019.1.23
[日本語訳] 拡大し続けるエネルギー効率化資源
2019.1.22
電力(四半期統計)を更新
2019.1.17
電力調達ガイドブック(第2版):自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2019.1.10
[提言] 持続可能な太陽光発電拡大のために
2019.1.7
[年頭コラム] 2019年、脱炭素化へエネルギー転換を加速する年に大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2019.1.1
国際送電網、よくある質問を新設
2018.12.27
自然エネルギー財団、F20に参加:G20の国々の財団が気候変動問題に立ち上がる
2018.12.20
富士通、本業のICTを駆使して2050年にCO2ゼロ石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.12.20
2018年度 年末年始休業期間のご案内
2018.12.19
非化石証書が条件付きでRE100に認定、国際的な基準へ課題は残る石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.12.19
[国際シンポジウム] 2030年自然エネルギー主力電源化へ向けて:大量導入と電力系統の安定性・柔軟性
2018.12.17
[研究レポート] 2030年日本における変動型自然エネルギーの 大量導入と電力システムの安定性分析
2018.12.14
[提言] 脱炭素化へ世界をリードする長期削減戦略を
2018.12.11
一次エネルギー、電力(年次)、熱を更新
2018.12.10
[COP24 サイドイベント] 都市とコミュニティの脱炭素化:エネルギーの分散化とエネルギー転換
2018.12.5
RE-Usersの第3回情報交換会を開催、 自然エネルギーの電力に求める要件をテーマに
2018.12.4
自然エネルギー財団と韓国エネルギー経済研究所(KEEI)がMOUを締結
2018.11.29
イケア グループ、自然エネルギー100%を2020年に達成:太陽光・風力発電を世界29カ国で導入石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.11.29
ドイツ木質バイオマス専門会議報告:熱電併給と調整力が将来のポイント相川高信 上級研究員 自然エネルギー財団
2018.11.22
日量3万トンの湧水を小水力発電に生かす:群馬県・東吾妻町が民間委託で事業リスク回避石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.11.13
スタッフ募集(広報)
2018.10.31
ソニー、2040年までに全世界で自然エネルギー100%:日本国内は拠点間で太陽光発電の電力融通も石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.10.29
続・北海道ブラックアウトについて考える:教訓を活かせるか?高橋洋 都留文科大学 教授
2018.10.22
[国際シンポジウム] 系統運用と自然エネルギーの大量導入
2018.10.16
JCI「気候変動アクション日本サミット」を開催しました
2018.10.12
JCI「気候変動アクション日本サミット宣言」を発表しました
2018.10.12
IEA Bioenergyワークショップ報告:アジアにおける持続可能なバイオエネルギー利用相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.12
供給力を増す自然エネルギー:多数の電力エリアで一時需要の七割超え 2018年度第1四半期エリア需給データより木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.5
[グリーン・ビルディング シンポジウム] 脱炭素化に向かう建築・住宅:エネルギー効率化と自然エネルギーのシナジー
2018.10.5
[提言] 非化石証書の改善策:自然エネルギーを推進する企業が利用しやすく
2018.10.3
大型風車11基を高原の牧草地に:岩手県・一戸町に公営で日本最大の風力発電所石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.10.2
日本の金融業界、石炭火力発電所新規融資の方針を明確化へ大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.10.2
電力(年次)、資源別、電力市場を更新
2018.9.27
自然エネルギー100%の電力メニュー、環境負荷や追加性の確認を石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.9.26
RE-Usersの第2回情報交換会を開催、自然エネルギーの発電コストをテーマに
2018.9.19
国際エネルギーを更新(世界、国別の電力データを追加)
2018.9.19
ロシアにおける自然エネルギー活用の展望尾松亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.9.12
北海道地震における全域停電に見る、集中型電力システムの脆弱性高橋洋 都留文科大学 教授
2018.9.7
[国際ワークショップ] Future perspective of bioenergy develop...
2018.9.6
世界の自然エネルギーは入札制へ、2017年の落札規模は5000万kW超える
2018.9.3
大和ハウス、2040年までに売電から自家消費へ切り替え:国内最大の太陽光発電設備をグループで保有石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.8.21
電力の四半期統計を更新
2018.8.21
研究員(気候変動担当)募集
2018.8.21
スタッフ募集(広報)
2018.8.7
バイオマス発電に間伐材とリンゴの剪定枝:青森県・平川市で80人以上の雇用を生み出す石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.8.7
イオン、2050年までに自然エネルギー100%へ:国内・海外2万カ所以上の拠点で脱炭素を推進石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.7.30
[ワークショップ] 地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(札幌)
2018.7.27
[講習会] 変動型自然エネルギーの導入拡大に向けたモデル分析
2018.7.24
ドイツ、脱石炭へ委員会設立:温室効果ガス削減に本腰一柳絵美 自然エネルギー財団 特別研究員
2018.7.24
「アジア国際送電網研究会 第2次報告書」発表シンポジウム:日本における国際送電網の実現をめざして
2018.7.23
太陽光で発電しながら日陰でキクラゲ生産:宮城県の農地2カ所をメガソーラーで再生石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.7.23
国内の石炭火力新増設計画に見直しの動き:背景に電力需要低下と自然エネルギーの増加大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.7.18
[インフォパック] 石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本
2018.7.10
気候変動イニシアティブ(JCI)の設立
2018.7.6
自然エネルギー最前線 in U.S.:米国の電力市場に革新的な変化
2018.7.4
EUの新2030年目標は自然エネルギーで最終エネルギー消費の32%を供給するトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.7.4
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2018.6.30
国内バイオエネルギーの活用に向けて:世界の最良の取組と日本の実践から学ぼうトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2018.6.28
EV普及の動向と展望:気候変動対策の観点から
2018.6.27
アスクル、2030年にグループ全体で100%達成へ:全国9カ所の物流センターから導入開始石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.6.25
小水力発電が村民の力で54年ぶりに復活:奈良県・東吉野村で105メートルの落差を生かす石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.6.21
RE-Usersの第1回情報交換会を開催、RE100と非化石証書をテーマに
2018.6.20
石炭火力から撤退するイギリス、5年間で供給量が6分の1に縮小
2018.6.20
[コメント] 日本でも脱炭素化への自然エネルギーの道の選択を:石炭と原発への固執は日本の未来を危うくする
2018.6.15
アジア国際送電網研究会 第2次報告書
2018.6.14
洋上風力発電の新設、2017年に全世界で400万kW突破
2018.6.14
自然エネルギー発電コスト低減への制度的課題:改正FIT法に焦点をあてて
2018.6.11
[協力レポート] REN21 自然エネルギー世界白書2018
2018.6.8
研究員紹介ページを追加
2018.6.5
パリ協定に基づく日本の石炭火力フェーズアウト:政策決定者と投資家への示唆
2018.5.29
石炭火力発電のフェーズアウトを考えるシンポジウム:パリ協定が変えるエネルギー投資
2018.5.29
[開催報告] メディア懇談会「エネルギー基本計画に異議あり!」
2018.5.15
[提言] 自然エネルギーを真に主力電源化する基本計画へ:石炭と原発への固執を捨て、脱炭素化への確かな選択を
2018.5.15
国際エネルギーを更新(日本を追加)
2018.5.11
地熱発電が被災した温泉地に活力もたらす:福島県・土湯温泉で排熱をエビの養殖にも石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.5.7
スタッフ募集(研究員・調査サポートスタッフ)
2018.4.26
迷走する2050年の脱炭素戦略、原子力と石炭火力で未来は描けない石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.4.19
「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク(RE-Users)」開設
2018.4.17
[提言] 日本のバイオエネルギー戦略の再構築:バイオエネルギー固有の役割発揮に向けて
2018.4.13
固定価格買取制度・電力(四半期)を更新
2018.4.12
農地を活用して風力発電所を建設:佐賀県・唐津市の官民連携プロジェクト北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.4.10
風力と太陽光が世界の主要国で拡大、2017年の増加量の半分以上を占める
2018.4.10
国際エネルギーを更新
2018.4.3
新規の石炭火力発電が大幅に減少、特に中国とインドで顕著
2018.3.30
企業が契約した自然エネルギーの電力、世界全体で2017年に過去最高
2018.3.26
食品廃棄物を発酵させてバイオガス発電:静岡県・牧之原市で1100世帯分の電力石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.26
原子力を推進したい経済産業省、必要性を訴えるも説得力を欠く石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.23
非化石証書の自然エネルギー価値、CDPが認定、RE100は手続きへ石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.3.19
自然エネルギーの大量導入と火力・原子力の削減は両立する
2018.3.16
世界の自然エネルギーと原子力:2017年の動向トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2018.3.9
[企業セミナー] 自然エネルギーが企業の競争力を高める
2018.3.9
[国際ワークショップ] 大量導入時代の自然エネルギー:Getting Power from Wind and Sun
2018.3.8
[国際シンポジウム] REvision2018:自然エネルギー大量導入が世界を変える
2018.3.7
国際エネルギーを更新
2018.3.2
ドイツは電力の輸出国だ:原子力主体のフランスにも供給一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2018.3.2
駐車場500台分の上部空間にメガソーラー:茨城県・阿見町の商業施設で全量自家消費北風 亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2018.2.23
石炭火力のめでたくない新記録:刻々と迫る気候変動の危機に今すぐ対応をロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2018.2.23
中国の年間発電量の26%が自然エネルギーに
2018.2.15
国際エネルギー統計ページを新設
2018.2.9
石炭火力と原子力は世界全体で伸びない予測
2018.2.5
[提言] 脱炭素社会を実現するエネルギー政策への転換を(エネルギー基本計画・長期低排出発展戦略)
2018.1.30
世界の自然エネルギー発電コスト:陸上風力は6セント/kWhに低下
2018.1.23
電力調達ガイドブック:自然エネルギーの電力を増やす企業・自治体向け
2018.1.19
低すぎる日本の自然エネルギー導入目標
2018.1.17
ドイツの電力消費:自然エネルギーの比率が2017年に36%へ上昇
2018.1.11
浮体式の洋上風力発電で日本初の商用運転:長崎県・五島市で漁業との共生を目指す石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2018.1.11
電力の四半期統計を更新
2018.1.11
[年頭コラム] 脱炭素をめざす世界の流れに日本からの参加を大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2018.1.4
[コメント] バイオエネルギー発電に関するFiT制度へのコメント:燃料の持続可能性確保と適切な発電技術へ
2017.12.25
「脱原発は国民の総意」教育も一役田口理穂 在独ジャーナリスト
2017.12.19
「日本でクラブシェーナウ、つくりませんか」シェーナウ電力が創立20年田口理穂 在独ジャーナリスト
2017.12.19
太陽光・風力のハイブリッド発電所:愛知県・渥美半島の臨海工業地帯に展開北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.12.18
2017年度 年末年始休業期間
2017.12.13
トーマス・コーベリエル理事長、スウェーデン政府「気候変動委員会」委員就任
2017.12.12
米国における自然エネルギーの発展は続くトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2017.12.8
フランスが目指す脱炭素化の道:自然エネルギー拡大とエネルギー効率化ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2017.12.7
非化石証書の取引が2018年5月に始まる:自然エネルギーの電力を増やす手段になるか石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.11.30
[系統技術講習会] 変動型自然エネルギー大量導入と系統運用 ※11/27-28(2日間)
2017.11.27
一次エネルギー、熱を更新
2017.11.22
フランスで始まった原子力発電の衰退ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2017.11.17
電力の四半期統計を更新
2017.11.14
自然エネルギーよりも原子力を推進? 経済産業省が開始した国民向けの情報発信石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.11.10
[COP23サイドイベント] 北東アジア地域におけるエネルギー転換と低炭素化に向けた取り組み
2017.11.7
ソウルで国際会議「アジア国際送電網:北東アジアで実現するために」開催
2017.11.2
[国際会議] アジア国際送電網 :北東アジアで実現するために(韓国・ソウル)
2017.10.30
[国際シンポジウム] 100%自然エネルギーのビジョンを考える :REN21の「世界自然エネルギー未来白書」の発表を受けて
2017.10.27
[セミナー] 自然エネルギーが企業価値を高める
2017.10.25
大林ミカ事業局長、国際太陽エネルギー学会(ISES)グローバル・リーダーシップ賞 受賞
2017.10.19
米国で進む自然エネルギー電力の購入:IT産業を先頭に製造業や流通業に拡大石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.10.17
明治時代の水路を再生して小水力発電:岐阜県・中津川市で地域連携のモデルに石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.10.10
電力会社に迫る変革の波:欧州が先行する新時代の戦略
2017.10.6
グローバル・エネルギー・インターコネクション(GEI)フォーラム2017開催
2017.10.5
バイオマス混焼:石炭火力の削減に繋がる制度に相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.9.27
富士山の麓で木質バイオマス熱利用に挑む :静岡県・御殿場市の森林から未利用間伐材を調達北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.9.26
「国際送電網」ページを新設
2017.9.22
一次エネルギーの年次統計、資源別、および電力市場を更新
2017.9.15
[公開ブリーフィング] 2020 SDGs東京五輪「持続可能性運営計画第2版」に向けて、企業との情報共有
2017.9.14
[提言] 脱炭素経済への転換を先導する計画への改正を:エネルギー基本計画改正の検討開始にあたって
2017.9.5
リスクの高いパーム油発電:持続可能性基準づくりを急げ相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.9.4
国谷裕子氏が自然エネルギー財団理事に就任
2017.9.1
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の年次・月次・買取実績を更新
2017.8.29
太陽光パネル4200枚の下で農作物を栽培:鳥取県・北栄町でソーラーシェアリング実用化石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.8.25
風力発電1000基に向けて第1弾が稼働:秋田県・男鹿市の沿岸部にある県有地に北風亮 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.8.10
固定価格買取制度5年の成果と今後の課題
2017.8.10
日本における42基の石炭火力新増設計画のビジネスリスク:2026年度の設備利用率は50%を割り込む可能性大久保ゆり 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2017.7.31
[ワークショップ] 地域の自然エネルギー導入に関する自治体ワークショップ(岩手県・盛岡市)
2017.7.28
地熱発電で年間6億円の収入を過疎の町に:熊本県・小国町の住民30人が合同会社で事業化石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.7.25
日本における石炭火力新増設のビジネスリスク:設備利用率低下による事業性への影響
2017.7.20
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.7.10
気候変動がもたらす企業の財務インパクトを開示へ:世界の100社以上が賛同した「TCFD」石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.7.4
インド:持続可能な発展を自然エネルギーに託す小端拓郎 自然エネルギー財団 上級研究員 / 大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2017.6.30
村上憲郎氏が自然エネルギー財団アドバイザーに就任
2017.6.30
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2017.6.30
水上に太陽電池パネル3700枚が浮かぶ池 :岡山県・笠岡市でフロート式の太陽光発電所石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.6.28
地域エネルギー政策に関する提言:自然エネルギーを地域から拡大するために
2017.6.21
バイオマス発電を支える地域の木材と運転ノウハウ :岡山県・真庭市で2万2000世帯分の電力を作る石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.6.20
日本の風力発電のコストに関する研究
2017.6.14
日本企業も「100%自然エネルギー」へ動き出す:海外の投資家や取引先から要求が高まる石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.6.14
2017年春も出力抑制なしで乗り切った九州電力木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員 / 分山達也 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.6.12
何も得るものがないトランプ大統領トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2017.6.12
世界の取組から学ぶバイオエネルギーの基本原則:バイオエネルギー国際シンポジウム報告相川高信 自然エネルギー財団 上級研究員
2017.6.8
自然エネルギーは止まらない:トランプ大統領のパリ協定脱退方針の表明に寄せて大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2017.6.2
日本でも太陽光発電のコストがガス火力より安く:2017年上期のベストケースで10円/kWhを切るトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員 / 石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.5.26
[国際シンポジウム・長野] 木質バイオマスによる地域エネルギーシステムの転換 :世界の経験を日本で活かす
2017.5.24
[国際シンポジウム・東京] 脱炭素経済に向かうバイオエネルギー戦略:スウェーデン・世界の最新動向に学ぶ
2017.5.22
[国際シンポジウム] 東京/脱炭素経済に向かうバイオエネルギー戦略 ・長野/木質バイオマスによる地域エネルギーシステムの転換
2017.5.22
太陽光発電の設備容量が日本で原子力を超える:年間の発電量は2016年度で2倍以上にロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員 / トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / 石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.5.19
[公開シンポジウム] 北海道の自然エネルギー拡大に向けた電力システムの発展:欧州の事例から(札幌)
2017.5.19
一次エネルギー、熱を2015年度数値に更新
2017.5.17
「アジア国際送電網研究会 中間報告書」発表シンポジウム:国際送電網が切り開く電力ビジネスの未来
2017.5.17
小水力発電の投資回収を7年で可能に:和歌山県・有田川町の町営事業石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.5.16
日本の自然エネルギーコストが安くなるのはいつなのか?トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2017.5.12
石田雅也氏、西田裕子氏がマネージャーに就任:企業と自治体における自然エネルギー拡大、エネルギー転換をめざして
2017.5.9
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.5.8
洋上風力の電力がプレミアムなしの市場価格に:ドイツの第1回入札で、2024年に供給開始石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.4.25
風力発電の導入拡大に向けた土地利用規制・環境アセスメントの検討
2017.4.25
[提案] 世界的企業10社とともに「非化石価値取引市場」の導入に関する3項目の提案
2017.4.22
米アップル社:100%自然エネルギーを実現する 「REvision2017」より大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2017.4.21
自然エネルギーを促進する「非化石価値取引市場」:大きな期待と残された課題石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.4.20
アジア国際送電網研究会 中間報告書
2017.4.19
2030年に自然エネルギーの電力30%超へ :原子力の再稼働に頼らない政策の重要性石田雅也 自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループマネージャー
2017.4.14
日本における原子力発電の代替策と貿易収支への影響ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員 / トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / エイモリー・B・ロビンス ロッキーマウンテン研究所 共同設立者、チーフサイエンティスト
2017.3.17
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.3.15
[セミナー] 自治体向け特別セミナー:都市・地域から始まる脱炭素社会
2017.3.9
[国際シンポジウム] REvision2017:自然エネルギーが切り拓く未来
2017.3.8
自然エネルギー財団と高麗大学グリーンスクールがMOUを締結
2017.3.1
[研究レポート] ドイツのエネルギー転換 10のQ&A:日本への教訓
2017.3.1
[シンポジウム] SDGs「持続可能な生産消費」の具体化~五輪の調達を好機に!
2017.2.23
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.2.14
[セミナー] 脱炭素社会に向けたエネルギービジネスと金融機関・企業の役割
2017.2.14
[翻訳監修] 概要版「新しい火の創造:中国」日本語版
2017.1.31
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2017.1.20
[コメント] 改正FIT法初の調達価格案にあたって:コスト低減を実現する市場環境整備を
2017.1.20
欧州での自然エネルギー市場の発展(第9回)トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2017.1.13
[年頭コラム] 自然エネルギーが脱炭素社会への扉を開く:2017年、自然エネルギー100%への転換を日本からも大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2017.1.5
電力システム改革を真に貫徹するために:集中型から分散型へ(第8回)高橋洋 自然エネルギー財団 特任研究員
2016.12.26
電気のCO2排出削減政策としての非化石価値取引市場について(第7回)木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.12.16
「新電力の負担」が誤解を招く:本質的に公平性を欠くのはなぜか?(第6回)安田陽 京都大学大学院経済学研究科 再生可能エネルギー経済学講座 特任教授
2016.12.12
消費者の立場からみた廃炉費用と託送料問題(第5回)二村睦子 日本生活協同組合連合会 組合員活動部長
2016.12.12
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.12.9
2016年度 年末年始休業期間
2016.12.9
[公開ブリーフィング] 環境最先端都市・東京2020に向けて:五輪環境対策の課題
2016.12.4
原発会計はどこまで特殊か(第4回)金森絵里 立命館大学経営学部 教授
2016.12.2
容量メカニズムは、今、日本に必要か 容量メカニズムをめぐる議論の整理と問題点(第3回)木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.12.2
検証:2016年版「原発停止による国富流出」試算 原発停止でも燃料費は減少分山達也 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.11.29
廃炉会計制度の維持と「広く負担を求める措置」 :財務会計ワーキンググループ(WG)の議論と問題点(第2回)工藤美香 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.11.28
[提言] 木質系バイオマス発電に関するFIT制度見直しの提言:持続可能なバイオエネルギー利用実現のために必要な軌道修正を
2016.11.25
電力システム改革をめぐる議論を検証するコラムを開始します(第1回)大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2016.11.21
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.11.15
[コメント] パリ協定発効にあたって
2016.11.2
電力の四半期統計および 固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.10.27
洋上風力のコストが大幅低下:10ユーロセント/kWh割れが現実に山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.10.27
世界の石炭ビジネスと政策の動向:パリ協定後の投融資を誤らないために
2016.10.18
オフィス移転のお知らせ:2016年10月31日(月)より
2016.10.11
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.9.27
[設立5周年記念シンポジウム] PART 1 脱炭素をめざすアジア
2016.9.9
[設立5周年記念シンポジウム] 世界中の電力網に自然エネルギーをつなぐ:「脱炭素の時代」へ急転換する世界のビジネス
2016.9.9
2016年5月 自然エネルギーの割合が月間ベースで20%以上を達成木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.9.8
[国際ワークショップ] 国際送電網の現状と今後の展望:アジアスーパーグリッド構想を受けて
2016.9.8
電力の年次、資源別を更新。電力市場ページを新設。
2016.8.30
ドイツの「再生可能エネルギー法」改正一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2016.8.24
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.8.19
脱原発と自然エネルギー推進を応援するシェーナウ電力会社田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.8.4
「夢見るドイツ」論の誤解梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2016.8.1
固定価格買取制度の年次・月次・買取実績を更新
2016.7.27
ドイツの市民と自然エネルギーの電力会社林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2016.7.15
これから必要なのはバッテリーの導入やインテリでフレキシブルな消費?ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2016.7.5
日本海エネルギーコリドー構想山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.6.30
本格的ファンド登場で高まる再エネ普及への期待山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.6.27
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.6.15
世界の素晴らしい進歩から目をそらすなトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2016.6.14
電力の四半期統計を更新
2016.6.8
[国際ワークショップ] アジア・スーパー・グリッド(韓国・ソウル)
2016.5.25
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.5.17
ハンブルクの水素バス、風力発電の余剰電力活用の試み田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.5.16
脱炭素へのパラダイムシフト:「REvision2016 自然エネルギー 飛躍の時」閉会の辞より末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2016.4.28
ボー・ノーマーク氏が上級政策アドバイザーに就任:世界的な送電ネットワークの実現に向けて
2016.4.26
ドイツの火力発電の発電量は減少している:長期的な脱石炭の道のり林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2016.4.26
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.4.20
スタッフ募集
2016.4.18
福島第一原発事故から5年:ドイツのエネルギー転換の今田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.4.18
ドイツのエネルギー転換:過去5年間の電力部門での主な動向10点一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2016.4.15
電力システム改革に関する提言:自然エネルギーを中心とした電力システムの実現に向けて
2016.4.12
非営利団体“GEIDCO”への参加について:自然エネルギーの活用に向け国際送電網の構築をめざす
2016.3.30
自然エネルギー財団の英語名称変更
2016.3.30
震災5年後の電力自由化:電力を選択し、社会を選択しよう大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2016.3.29
電力自由化と自然エネルギー電気の小売り高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2016.3.29
信念と希望、そしてエネルギー革命スティーブ・ソーヤー 世界風力エネルギー会議(GWEC)事務局長
2016.3.28
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.3.16
[国際シンポジウム] REvision2016:自然エネルギー 飛躍の時
2016.3.9
[翻訳監修] エネルギー転換:ドイツのエナギーヴェンデ
2016.3.8
2015年:ドイツの風力発電にとって重要な一年だったクレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2016.3.3
自然エネルギーの導入拡大に向けた系統運用:日本と欧州の比較から
2016.3.3
考察「エネルギ-革新戦略案」:VPPとは分散型エネルギ-システムである山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2016.2.26
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.2.10
日本の太陽光発電はなぜ高いのか木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2016.2.4
電力自由化と原子力発電高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2016.1.28
電力を通じて、未来を選ぶ田口理穂 在独ジャーナリスト
2016.1.25
2015年、自然エネルギー変革の幕開けトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2016.1.21
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2016.1.20
[パブリックコメント] 「再生可能エネルギー導入促進関連制度改革小委員会報告書(案)」 に対して
2016.1.19
[パブリックコメント] 「電力の小売り営業に関する指針」に対して
2016.1.18
日本とドイツにおける太陽光発電のコスト比較:日本の太陽光発電はなぜ高いか
2016.1.13
[年頭コラム] 自然エネルギー100%への道を進もう:気候変動の危機を回避する最も確実な選択大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2016.1.5
ドイツのパン屋が脱原発のせいで潰れているのは本当か?林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.12.25
ドイツにおける入札制度の現状クレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.12.25
[緊急集会] 「需要家が選択できる電力市場を実現しよう!」緊急アピール
2015.12.22
検証 再エネFIT見直し案:進展はあるも価格設定は議論不足山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2015.12.21
[コメント] 自然エネルギーの可能性をおさえ込む接続制限は時代にそぐわない
2015.12.18
[コメント] 世界は自然エネルギー100%に向けて踏み出した:パリ会議は世界の気候変動協定に合意
2015.12.12
世界の針路を決めるCOP21山岸 尚之 WWFジャパン 気候変動担当オフィサー
2015.12.2
始まった世界エネルギー革命は成長志向西村六善 元外務省地球環境担当大使
2015.12.1
化石燃料投資からの撤退:世界に広がる"ダイベストメント"大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.11.26
「気候行動プログラム2020」によって、さらなる温室効果ガス削減を目指すドイツ林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.11.20
チリにおける自然エネルギーの可能性高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.11.19
大野輝之常務理事、ソウル市のエネルギー政策アドバイザー委員に就任
2015.11.16
COP21 means Business末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.11.12
固定価格買取制度の改正議論についての見解
2015.11.9
日本の投資家への警鐘トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.11.5
欧州における電力会社の新たなビジネスモデル:日本の電力会社は何を学ぶべきか-
2015.11.5
多くの市民の同意を得ているドイツの自然エネルギー賦課金額一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.11.2
SAIREC2015:南アフリカ自然エネルギー国際会議2015大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2015.10.29
フォルクスワーゲン社の不祥事から学ぶべきことグレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.10.29
「原発停止による3.6兆円の国富流出」試算の検証2015年版分山達也 自然エネルギー財団 上級研究員
2015.10.16
「小売FIT」から「送電FIT」への移行問題を考える:本筋諒なるも例外措置が必要山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2015.10.8
太陽光発電は電力部門の転換を牽引するアレクサンドル・ロシュ ソーラーパワー・ヨーロッパ 規制部長
2015.10.2
気候変動対策は小さな自治体ほど向いている:「小さな自治体、大きな気候保護」報告書より林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.9.28
[冊子] やっぱり自然エネルギー!
2015.9.25
独立規制機関の必要性:電力取引監視等委員会に期待する高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.9.11
ドイツなしには成り立たないフランスの電力林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.9.7
自然エネルギー建設には多くの土地が必要?:どれだけ賢いかにかかっている!トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.9.3
ドイツ、再エネ8割でも電力供給は安定一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.9.2
「自然エネルギー大国」をめざす中国とインド、そして南米の国々:日本だけが取り残される大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.8.27
ドイツ・自然エネルギー電力比率、あらたな記録更新!クレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.8.20
ベースロード電源が邪魔者になる日(その2)梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2015.8.11
自然エネルギーが未来を拓く:自然エネルギー電力・熱で世界をリードするアジアREN21事務局
2015.8.6
固定価格買取制度の月次・買取実績を更新
2015.8.4
ページを更新
2015.8.3
グリッドパリティ:日本でも電気料金レベルに達した太陽光発電の経済性木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2015.7.30
再エネ発電は高いのか:サプライチェーンの視点山家公雄 エネルギ-戦略研究所長・京都大学 特任教授
2015.7.30
エネルギー貧困の原因を経済省の資料から読み解く林佑志 在独コンサル会社 欧州環境政策調査員
2015.7.24
ライフスタイルをラジカルに変えよう末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.7.23
日本にはどうして、ドイツのエネルギー転換が「失敗」と伝わるのかツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2015.7.16
究極の分散型電力システム:WASSHAの取り組み高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.7.16
原発停止に沸くドイツ:原発停止分を自然エネルギーが補完一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.7.16
日本の将来世代のためにトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.7.9
日本の省エネは「乾いた雑巾」ではない:「省エネの失われた20年」を終わりにしよう大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.7.2
[意見] 「小売電気事業の登録の申請等に関する省令案」に対して
2015.7.2
「自然エネルギー世界白書2015」発表記念シンポジウム:メインストリームになった自然エネルギー
2015.6.30
持続可能な社会と自然エネルギーコンセンサス
2015.6.26
なぜドイツでトップレベルの高効率ガスタービンが閉鎖されるのかクレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.6.25
ベースロード電源が邪魔者になる日(その1)梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2015.6.18
政策決定者にもっと正しい情報をトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.6.18
[意見] 「長期エネルギー需給見通し(案)」について
2015.6.12
国際公約に反する「石炭火力発電新設」はリスキーなビジネス大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.6.11
日本の太陽光発電固定買取制度(FIT):生と死、日没と夜明けマイケル・ロゴル PHOTONコンサルティング 代表
2015.6.4
日本の産業界が将来の力と電力をもたらすトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.6.1
[国際シンポジウム] ドイツ発のエネルギー大転換:経済的価値とエネルギー安全保障
2015.5.26
原子力20-22%は実現可能なのか?高橋洋 都留文科大学 教授・自然エネルギー財団 特任研究員
2015.5.21
日本のエネルギー対策が試される2020年東京オリンピック・パラリンピックショーン・マッカーシー アクション・サステイナビリティ ディレクター / 持続可能なロンドン2012委員会 元議長
2015.5.15
日本を置き去りにして加速する自然エネルギーの導入とコスト低下大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2015.5.8
「エネルギー転換」対「日食」:1対0ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2015.5.1
トーマス・コーベリエル理事長、ヴァッテンフォール社の取締役に就任
2015.4.30
[コメント] 少なくとも30%以上の自然エネルギー目標を
2015.4.28
スタッフ募集(研究員)
2015.4.17
石炭、原子力、自然エネルギーの本当のコスト一柳絵美 自然エネルギー財団 研究員
2015.4.17
特任研究員着任(高橋洋 都留文科大学社会学科 教授)
2015.4.10
ドイツの日食で分かったことクレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.4.10
[シンポジウム] 東京はロンドンを超えられるか:より持続可能なオリンピックをめざして
2015.4.7
[共同声明] WWFジャパン・自然エネルギー財団:東京はロンドンを越えられるか、より持続可能なオリンピックを目指して
2015.4.7
自然エネルギー競争で日本はなぜ中国に勝とうとしないのか?ジョン・A・マシューズ オーストラリア・マッコーリー大学経営大学院 教授
2015.3.20
ヴァッテンフォールの思いがけない明確な声明トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.3.10
エネルギー対策が実証された2014年トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / 木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2015.3.6
[国際シンポジウム] REvision2015:自然エネルギー拡大のための日本の挑戦
2015.3.4
自然エネルギーの系統への大量導入と需給バランシングの現状:ドイツ、カリフォルニア、デンマークの事例
2015.3.2
[アンケート結果報告] 太陽光発電事業の現況とコスト2014
2015.2.26
概要:2014年ドイツの自然エネルギーグレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2015.2.24
[提案] 日本のエネルギー転換戦略:豊かで安全な日本へ
2015.2.18
再エネが最大の電力源になったドイツ:CO2排出量減少へ一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2015.2.5
軌道に乗ってきたドイツの洋上風力発電ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2015.1.29
Carbon Pricingの時代に備えよ末吉竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2015.1.22
自然エネルギーの「日本コスト」を解消して、経済活性化を実現しようトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2015.1.16
世論に後押しされたドイツのエネルギー大転換ヤン・ブルク ジャーマンウォッチ
2015.1.9
[年頭コラム] 2015年、自然エネルギーから始めよう大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2015.1.5
固定価格買取制度の運用見直し案について(自由民主党 資源・エネルギー戦略調査会委員会における発表)
2014.12.26
ハンブルグ電力網公社の誕生高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.12.25
[提言] 自然エネルギーの持続的な普及に向けた政策提案2014
2014.12.19
ドイツの一般家庭のおかげで日本がエネルギー資源大国に!トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.12.18
検証:ドイツの電気料金一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2014.12.12
独エネルギー政策をめぐる報道の矛盾グレイグ・モリス Renewables International 編集者・EnergyTransition.de 筆頭執筆者
2014.12.11
EUの自然エネルギー目標は、電力も熱も交通も含めて2030年に最低27%大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.12.11
2015年、家庭用太陽光の発電コストが電気料金より安くなる可能性ありトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長 / 木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2014.12.4
エネルギー政策の選択:「ポスト原子力」の電力をいかに担うか大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.12.4
[理事長記者会見] 欧州のエネルギー事情:気候変動に対向するための政策(日本記者クラブ)
2014.12.2
日本も「静かなる風力発電革命」の恩恵を受けるべきベルナール・シャボ BCCONSULT(フランス) 再生可能エネルギーと持続可能なエネルギーの国際的コンサルタント・トレーナー
2014.11.27
原発を停止してもドイツはフランスへの電力純輸出国大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.11.20
[Workshop] Increasing Role of Renewable Energies in Japan and Future Scenarios for Electricity Interconnections in...
2014.11.20
[国際シンポジウム] 自然エネルギーの大量導入が電力システムを変える
2014.11.17
原発維持の英国も2020年までに30%の自然エネルギーをめざす大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.11.13
[欧州] 2014年最新データで見る自然エネルギー事情大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.11.6
[米国] 2014年最新データで見る自然エネルギー事情大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事 / ロマン・ジスラー 自然エネルギー財団 研究員
2014.10.30
風力発電は実は最も安定した電源である安田陽 関西大学システム理工学部 准教授
2014.10.23
より豊かな経済強国になりうる日本トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.10.16
固定価格買取制度を更新
2014.10.14
電力システム改革とデマンドレスポンス(DR)高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.10.14
真の電気料金ツェルディック・野尻 紘子 ジャーナリスト・哲学博士
2014.10.8
[コメント] 「接続保留問題」を克服し、自然エネルギーを日本の基幹電源に
2014.10.3
原子力発電なしの夏大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.10.2
新記録達成:ドイツの再生可能エネルギー一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2014.9.25
九州電力問題:透明で中立的な送電網運営が不可欠だ大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.9.25
[コメント] 九州電力の「再生可能エネルギー接続申し込みへの回答保留」問題について
2014.9.24
[国際シンポジウム] 「自然エネルギー先進国」へ大転換するドイツ:いかにして試練を乗り越えてきたのか
2014.9.17
24年目の快挙と、これから先梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2014.9.16
日本とドイツのエネルギー政策:福島原発事故後の明暗を分けた正反対の対応エイモリー・B・ロビンス ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員 /自然エネルギー財団 理事
2014.9.4
再生可能エネルギーのドライバーとしての優先給電安田陽 関西大学システム理工学部 准教授
2014.8.28
固定価格買取制度のめざましい成果と日本の自然エネルギー政策の課題大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.8.21
[ディカッションペーパー] 固定価格買取制度2年の成果と自然エネルギー政策の課題
2014.8.18
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア⑤: 自然エネルギーの大量導入を可能にするカリフォルニアの独立系統運用機関大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.8.14
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア④: 自然エネルギー50%をめざすカリフォルニア大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.8.7
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア③大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.7.31
嘆くのではなく、祝福しよう:電力会社を崩壊させる自然エネルギーエイモリー・B・ロビンス ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員/自然エネルギー財団 理事
2014.7.25
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア②:全米の先頭を走るサクラメント電力公社の挑戦大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.7.17
期待以上の成功で改革が必要になったドイツのエネルギー大転換ステファン・シュリグ 世界未来協議会 気候エネルギー部門 ディレクター
2014.7.11
ドイツの市民の93%が重要視するエネルギー転換一柳絵美 ベルリン自由大学環境政策研究センター 修士課程
2014.7.11
ドイツの「再生可能エネルギー法」見直しは成功の証梶村良太郎 ドイツ再生可能エネルギー・エージェンシー
2014.7.11
固定価格買取制度:市場の力と制度の適切な運用木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員
2014.7.3
米国の自然エネルギー拡大を先導するカリフォルニア①大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.6.26
日本の経済発展に貢献するエネルギー政策が必要だトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.6.19
電気事業法の改正(その2):小売り全面自由化の鍵はサービス競争高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.6.12
評議員・理事選任について
2014.6.10
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2014.6.10
際立つ自然エネルギーの躍進:ドイツ政策の成功と新興国での発展大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.6.6
[シンポジウム] 大野輝之常務理事 2013年度カリフォルニア州ハーゲンシュミット・クリーン・エア賞 受賞記念
2014.6.3
「連系線」にまつわる誤解と神話安田陽 関西大学 システム理工学部 准教授
2014.5.29
IPCC最新報告書における原子力発電の位置づけ明日香壽川 東北大学 東北アジア研究センター 教授・環境科学研究科 教授
2014.5.22
未来の世代のために:放射性廃棄物の処分費用を考えるトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.5.15
ページを更新
2014.5.8
オーストリアにおける木質バイオマスの成功とその日本への応用ハインツ・コペッツ 世界バイオエネルギー協会 代表
2014.5.8
電気事業法の改正:広域運用とは何か?高橋洋 富士通総研 主任研究員
2014.5.1
2020年東京オリンピックと持続可能性大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.4.24
大野輝之常務理事 2013年度カリフォルニア州ハーゲンシュミット・クリーン・エア賞 受賞と授賞式開催
2014.4.24
世界的なエネルギー転換に必要なのは新しいビジネスモデル :大規模エネルギー事業者は分散型のエネルギー生産という...ステファン・シュリグ 世界未来協議会 気候エネルギー部門 ディレクター
2014.4.18
[声明] 「エネルギー基本計画」について
2014.4.11
コミュニティー・パワーの島:デンマーク・サムソ島ソーレン・ハーマンセン サムソ・エネルギー・アカデミー 代表
2014.4.11
「ベースロード」にまつわる誤解と神話安田 陽 関西大学 システム理工学部 准教授
2014.4.4
ドイツ固定価格買取制度は技術革新にも気候変動にも貢献しない? :科学的視点に欠けた政策批判大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.3.28
「エネルギー基本計画」政府案が語らない三つの事実大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.3.20
日本の太陽光発電事情を一新した固定価格買取制度大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.3.19
ドイツのエネルギー大転換:その最新の展開ステファニー・プファール ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省 風力・水力発電部 部長
2014.3.14
[検証] 「原発停止による3.6兆円の国富流出」試算について
2014.3.13
[見解] 「エネルギー基本計画」政府案について
2014.3.13
自然エネルギー:福島コミュニティの希望ステファン・ゼンガー 世界風力エネルギー協会 事務局長
2014.3.7
自然エネルギーを市場にアクセスさせる制度が必要だ大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長
2014.3.7
「ベースロード議論」の幻は消えつつあるトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.2.28
[国際シンポジウム] REvision2014:「エネルギー大転換」と日本の進路
2014.2.25
日本における太陽光発電:ボトムアップからの分析マイケル・ロゴル PHOTONコンサルティング 代表
2014.2.21
日本の自然エネルギーの未来エリック・マーティノー 自然エネルギー財団 上級政策アドバイザー
2014.2.14
エネルギー政策を普通の人々の手に末吉 竹二郎 自然エネルギー財団 副理事長
2014.2.7
東京都知事選挙と「原発問題」について大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.1.31
他国では風力が早く安価に設置できるのに、なぜ日本の電力会社は高価な輸入燃料を選ぶのか?トーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.1.31
エネルギー安全保障と電力貿易:アジア・スーパーグリッド構想における日本の安全保障への影響
2014.1.30
自然エネルギーの系統連系問題と今後の方向性
2014.1.30
[国際シンポジウム] アジアスーパーグリッドによる国際連系の可能性
2014.1.28
アジアスーパーグリッドに関するレポート: Gobitec and Asian Super Grid for Renewable Energies in Northeast Asia
2014.1.24
エネルギー資源いかし、日本は飛躍せよエイモリー・B・ロビンス ロッキー・マウンテン研究所 共同創設者・主任研究員/自然エネルギー財団 理事
2014.1.24
日本は賢明な選択をトーマス・コーベリエル 自然エネルギー財団 理事長
2014.1.17
地方からエネルギー政策を問う大野 輝之 自然エネルギー財団 常務理事
2014.1.17
「コーリション・フォー・アクション」に参加:自然エネルギーの支持を拡げるための国際ネットワーク
2014.1.14
[提案] 固定価格買取制度1年間の評価と制度設計について
2014.1.10
研究員募集(応募締切2月10日)
2014.1.9
[意見] 新しい「エネルギー基本計画」策定に向けて
2013.12.25
[アンケート結果報告] 太陽光発電事業の現況とコスト2013
2013.12.20
[提言発表会] 「エネルギー基本計画」への提言:「原発ゼロ」の成長戦略を
2013.12.6
[提言] 「エネルギー基本計画」への提言:「原発ゼロ」の成長戦略を
2013.12.2
[シンポジウム] 分散型エネルギーが創る新しい電力ネットワーク: エイモリー・ロビンスと語る
2013.11.7
常務理事選定について
2013.11.1
[ディスカッション・ペーパー] 日本の陸上風力発電コストの現状と分析
2013.10.23
自然エネルギー統計ポータルサイト「自然エネルギー全般」を更新
2013.10.10
[コメント] 固定価格制度開始から一年間の導入量公表を受けて
2013.10.9
[書籍発刊] 岩波ブックレット「自然エネルギーQ&A」自然エネルギー財団編
2013.10.4
[レポート] 回避可能費用の計算方法に関する分析
2013.9.19
[提言] エネルギー基本計画:3つの論点
2013.9.18
[提言] 原子力コスト再検証:2030年に向けた視点から
2013.9.18
[意見] 「原子力発電所の廃炉に係る料金・会計制度の検証結果と対応策(案)」に対して
2013.9.11
サイトを更新
2013.8.23
理事就任について
2013.8.1
事務局長選任について
2013.7.10
[レポート] 固定価格買取制度:一年の成果と課題
2013.6.28
[意見] 改革の停滞は許されない:電事法改正を一刻も早く進めるべきである
2013.6.26
エネルギー透明化イベント in ジャパン :企業が切り拓く 日本の新しいエネルギーの未来
2013.6.20
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2013.6.20
理事選任について
2013.6.20
サイトを更新
2013.5.29
[国際シンポジウム] 日本とドイツのエネルギーシフト:日独協力の課題と展望
2013.4.19
[提言] 持続可能な電力システムの創設に向けた7つの提言
2013.3.21
[意見書] 「平成 25 年度調達価格及び調達期間に関する意見」について
2013.3.21
[国際シンポジウム] REvision2013:新しい自然エネルギーの未来を創造する
2013.2.26
[アンケート結果] 太陽光発電の系統接続に関して:いますぐに「優先接続」の導入が必要である(太陽光発電事業者対象)
2013.2.25
[意見] 「調達価格等算定委員会」での議論再開にあたり
2013.1.21
自然エネルギー統計ポータルサイト開設
2013.1.9
[国際シンポジウム] デヴィッド・スズキ 来日記念シンポジウム with 石川直樹 :持続可能なエネルギー社会を築くために
2012.12.8
[理事長講演] 今、そして将来世代のための効率的エネルギー(EUIJ九州シンポジウム)
2012.12.4
IRENA再生可能エネルギー学習パートナーシップ(IRELP):再生可能エネルギーに関する教育とトレーニングの新たな取り組み
2012.11.16
[視察報告書] 「Energiewende =エネルギー大転換」 を進めるドイツ
2012.10.18
ニュージーランドにおける地熱発電:日本への教訓
2012.9.14
[国際シンポジウム] 2030年とその先の未来へ
2012.9.6
[意見] 「エネルギー・環境に関する選択肢」に対して
2012.8.14
エネルギー・環境に関する選択肢:原子力の発電コストに係る検証
2012.8.9
[提言] 消費者の観点から見た固定価格買取制度(FIT)のあり方について
2012.7.3
理事選任について
2012.6.28
[書籍発刊] PHP研究所「孫正義のエネルギー革命」 自然エネルギー財団監修
2012.6.18
[理事長講演] 日本における自然エネルギー促進と電力システム改革への提言(衆議院第一議員会館)
2012.6.13
[ワークショップ] FIT制度による負担と投資について考える
2012.6.4
「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について(公表)
2012.5.18
[提言] FIT制度における木質系バイオマス発電について
2012.4.23
[国際シンポジウム] REvision 2012:日本の新しいエネルギービジョンへ ※3/9-10(2日間)
2012.3.9
[専門家ワークショップ] REN21の新しいレポート:世界未来報告書
2012.3.8
[国際シンポジウム] 自然エネルギーを支える政策枠組:ドイツでは固定価格買取制度をいかに構想し実現したのか
2012.3.6
[提言] 再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)について
2012.2.16
公益財団法人 自然エネルギー財団として新たにスタート
2012.2.15
評議員選任について
2011.12.22
[理事長記者会見] シリーズ企画「3.11大震災」(日本記者クラブ)
2011.12.14
[国際ワークショップ] 固定価格買取制度
2011.12.8
自然エネルギー専門家会議2011 ※9/13-14(2日間)
2011.9.13
自然エネルギー財団 設立イベント
2011.9.12
自然エネルギー財団 ホームページ開設
2011.9.12