登壇者紹介｜グリーン・ビルディング シンポジウム
脱炭素化に向かう建築・住宅
エネルギー効率化と自然エネルギーのシナジー

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  エイモリー・B・ロビンス
  ロッキーマウンテン研究所 共同設立者、主任科学者、名誉会長

  40年以上にわたり、米国のエネルギー省をはじめとする各国政府機関や、世界中の大手企業のアドバイザーを務め、主に先進エネルギーや資源効率、戦略、安全保障、統合設計デザインについて助言している。30冊の著作、450の研究論文を発表しており、受賞した賞は、ブルー・プラネット賞、ザイード未来エネルギー賞、日産賞、ライトライブリフッド賞(「もう一つのノーベル賞)など多数。2009年にはタイム誌が選ぶ「世界で最も影響力のある100人」、フォーリン・ポリシー誌が選ぶ「世界の頭脳100人」に選ばれた。名著「新しい火の創造」(ダイヤモンド社)では、クリーン・エネルギーで経済成長させるための具体的ビジョンを提案し、企業が新たなエネルギー時代を築くための、収益性のある実際的な道筋を示している。

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  村上 周三
  一般財団法人 建築環境・省エネルギー機構 理事長

  1985年　東京大学 生産技術研究所 教授（～2001年）
  1999年　デンマーク工科大学 客員教授（～1999年）
  2001年　慶應義塾大学 理工学部 教授（～2008年）
  2003年　東京大学 名誉教授
  2003年　建築環境・省エネルギー機構 理事長（現職）
  2005年　日本建築学会 会長（～2007年）
  2008年　建築研究所 理事長（～2012年）
  2010年　環境未来都市　構想有識者検討委員会（内閣府）等　座長
  2015年　新国立競技場整備事業の技術提案等審査委員会 委員長
  2018年　自治体SDGｓ推進評価・調査検討会（内閣府）　座長

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  田辺 新一
  早稲田大学建築学科 教授

  早稲田大学理工学部建築学科教授、専門は建築環境学。
  1982年早稲田大学卒業。工学博士。デンマーク工科大学、カリフォルニア大学バークレー校、お茶の水女子大学助教授を経て現職。日本学術会議会員。空気調和・衛生工学会会長。

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  髙井 啓明
  株式会社 竹中工務店 設計本部 プリンシパルエンジニア

  1982年竹中工務店入社。
  [主な作品・著作] 東京・福岡・大館・札幌ドーム、東京サンケイビル、竹中東京本社屋、日産グローバル本社、台中国家歌劇院、東関東支店ZEB改修など。共著に「環境工学教科書」（彰国社）、「建築設備の実務設計ガイド」（オーム社）、「スマートシティ時代の都市・建築デザイン」（彰国社）、「竹中工務店の環境建築」など。
  国土交通省建築環境関連会議委員、日本サステナブル建築協会理事、空気調和・衛生工学会理事、CASBEE委員会委員、知的生産性研究委員会委員等。

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  小山 貴史
  一般社団法人 ZEH推進協議会 代表理事／エコワークス株式会社 社長

  1987年京都大学工学部卒業。2006年エコワークス株式会社（福岡市）を創業し九州でエコハウス事業を展開。平成 24 年「地球温暖化防止活動」で環境大臣表彰。2017年一般社団法人ZEH推進協議会を設立し代表理事就任。経済産業省「ZEHロードマップ検討委員会」委員、国土交通省「住宅のエネルギー性能の表示のあり方に関する研究会」委員、環境省「クールチョイス省エネ住宅 WG」委員などを歴任。 2015 年にはパリ協定を採択した COP21 の関連ビジネス会合（in パリ）に出席し、著書「未来の子どもたちを守る家  ゼロ炭素社会の住まいづくり」(2016 年発刊)がある。

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  大野 輝之
  自然エネルギー財団 常務理事

  2013年11月より現職。「長期低炭素ビジョン」など国の気候変動対策の策定に関わる検討会委員を務める。1979年 東京都入庁。都市計画局、政策報道室などを経て、1998年より環境行政に関わる。「ディーゼル車NO作戦」の企画立案、「温室効果ガスの総量削減と排出量取引制度」の導入など、国に先駆ける東京都の環境政策を牽引した。省エネルギーの推進と自然エネルギーの導入を図る数々の施策を産業界の合意を形成して実現、都のエネルギー政策の根幹を作る。2010年7月から３年間、環境局長を努める。東京大学非常勤講師。ソウル国際エネルギー諮問委員会委員。イクレイ日本顧問。東京大学経済学部卒。
  2014年、カリフォルニア州からハーゲンシュミット・クリーンエア賞を受賞。
  著書に 『自治体のエネルギー戦略』、『都市開発を考える』（ともに岩波新書）、『現代アメリカ都市計画』（学芸出版社）など。

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  石田 雅也
  自然エネルギー財団 自然エネルギービジネスグループ マネージャー

  2017年4月から現職。2012年4月から2017年3月まで電力・エネルギー専門メディアの「スマートジャパン」をエグゼクティブプロデューサーとして運営、日本各地の自然エネルギーの導入事例や電力市場の最新動向に関して多数の記事を執筆。1983年から1998年まで日経BPに在籍、「日経コンピュータ」編集長や初代ニューヨーク支局長を務める。以降も数々の技術情報メディアとインターネットビジネスの立ち上げにかかわり、2005年には世界最大のエレクトロニクス技術情報誌の日本版「EE Times Japan」を発行人として創刊。東京工業大学情報工学部卒、同大学院情報工学専攻修士課程修了。
  自然エネルギー財団では、「企業・自治体向け電力調達ガイドブック：自然エネルギーの電力を増やす」（2018年）、「電力会社に迫る変革の波―欧州が先行する新時代の戦略」（2017年）の執筆や、連載コラム「自然エネルギー・アップデート」や「自然エネルギー活用レポート」を担当する。この他「自然エネルギーユーザー企業ネットワーク」（英文名称：Renewable Energy Users Network、略称：RE-Users）を主導する。

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  西田 裕子
  自然エネルギー財団 気候変動グループ マネージャー

  2017年5月より現職。専門は、都市再開発や調査研究、都市のサスティナブルデベロップメント（環境建築／都市づくり）関連の政策。2017年3月まで、東京都において気候変動、ヒートアイランド対策の政策立案および国際環境協力を担当。世界の大都市ネットワークであるC40と連携して、都市の建築の省エネルギー施策集「Urban Efficiency」を取りまとめるなど、世界の都市をサポートする活動をしてきた。早稲田大学政治経済学部卒、ハーバード大学ケネディ行政大学院卒、行政学修士。
  自然エネルギー財団では、インフォパック「石炭火力発電から撤退する世界の動きと日本」（2018年）、提言「脱炭素社会を実現するエネルギー政策への転換を：『エネルギー基本計画』と『長期低排出発展戦略』の議論を誤らないために」（2018年）などの執筆を担当。また建築部門や自治体における気候変動対策を支援する。

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