設立趣旨・目的

  • 自然エネルギーを基盤とする社会の構築
  • 自然エネルギー普及のための市場や社会の力を活かした政策、制度および金融・ビジネスモデルの研究、構築、および提言
  • 自然エネルギー普及に関する国内および国際的な活動組織との連携と自然エネルギーに関する認知向上のための広報活動と支援

設立趣旨・目的

  • 設立者・会長
      2011年3月11日の東日本大震災とそれに続く福島第一原子力発電所の事故により、われわれは真剣に私達自身のエネルギー問題とその選択に直面しております。私は、自然エネルギーの普及は人々の安心・安全で豊かな社会の実現に不可欠であるという信念に基づいて、自然エネルギーの普及促進を、政策やビジネスモデルの提言、または幅広いネットワーク作りという視点から、少しでも支援していくべく、自然エネルギー財団の設立を決意いたしました。幸いなことに、この構想を発表以来、日本のみならず世界各国の多くの方々にご支持、ご賛同をいただいており、これからも皆様のご協力を賜りつつ、財団の成長を見守っていきたいと思っております。 今後ともよろしくお願いいたします。
  • トーマス コーベリエル
    代表理事 理事長
      東北の大地震以後、原子力の脅威に苦しむ日本。 日本の復興と発展のため、自然エネルギーの推進に全力を尽くして取り組みたいと考えています。日本はこの分野でアジアと世界のモデルになることも可能です。 財団のビジョンは日本の現状に応える、最も価値のある働きとなることでしょう。